株式会社DTS
ディティエス
2023

株式会社DTS

東証一部上場
  • 株式公開
業種
情報処理
ソフトウェア/インターネット関連/通信/コンサルタント・専門コンサルタント
本社
東京
インターンシップ・1day仕事体験の評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

お客様が抱える「課題」に対し、ITシステムをツールとして解決を図ることがDTSのビジネス。業務の効率化を図るものから、経営の仕組み自体を刷新するもの、全く新しいサービスを生み出すものまで課題は実に大小様々。課題そのものをお客様と一緒に探すコンサルティングも手掛けています。コンサルティングから企画・設計・製造・テスト、運用に至るまで情報システムのライフサイクルすべてのサービスを提供しています。

当社の魅力はここ!!

社風・風土

設立以来49年間黒字経営。リストラゼロも継続中!!

DTSが49年間、不況の中でも一度も赤字を出さずに成長し続けている背景には、日々積み上げてきた確かな≪技術力≫によるお客様からの信頼があります。その技術力を身に着ける為、当社では社員研修にも力を入れており、2007年には【育成専門】のグループ会社を設立しました!IT未経験の方は【ゼロからの技術習得】、既にITの知識をお持ちの方は、より【高度な技術】を身に着けられる環境が整っています。そんなDTSで是非一緒に成長して行きましょう!

会社データ

事業内容 ・ITコンサルティングサービス
・ITソリューションサービス
・システムインテグレーションサービス
・システムマネジメントサービス
・ネットワークマネジメントサービス
・プロダクトサービス

《システムインテグレーションサービス》

DTSは、総合力を備えたシステムインテグレーター(SIer)として、金融業、産業・公共、通信業向けサービスを柱に、コンサルティングからシステム開発、マネジメントサービスまでをワンストップで提供します。

《独立系の強みを活かして様々な業界・業種に展開》

<金融>生活に身近なATMから営業支援システムや為替、債権などに関わるシステム等
    金融サービスを支えるためのソフトウェア開発やネットワーク構築、データベース構築
    などに携わっています。
<通信>大規模なネットワーク運用から顧客管理、課金管理などのソフトウェア開発、
    ICチップに組込むミドルウェア開発など、生活に欠かせない様々な通信サービスを
    支えるITシステムに携わっています。

上記はほんの一例です。金融・通信以外には、
運輸、製造、流通、小売など生活の中で利用している様々なサービスを支えるシステムに
携わっています。
設立 1972(昭和47)年8月25日
資本金 61億1,300万円(2019年3月末)
代表者 代表取締役社長 北村 友朗
従業員数 2,967人(2020年3月末・単独)
5,457人(2020年3月末・連結)
株式公開区分 東証一部上場
事業所 【本社】
東京都中央区八丁堀2-23-1 エンパイヤビル

【門前仲町開発センタ】
東京都江東区福住2-5-4 IXINAL門前仲町2階

【新川開発センタ】
東京都中央区新川1-28-44 新川K・Tビル3階

【西新宿開発センタ】
東京都新宿区西新宿2-7-1 小田急第一生命ビル25階

【関西開発センタ】
大阪府大阪市中央区安土町2-3-13 大阪国際ビルディング22 階

【日暮里オフィス】
東京都荒川区東日暮里5-7-18 コスモパークビル5階
関連会社 【国内】
 株式会社九州DTS、 日本SE株式会社、
 株式会社MIRUCA、 デジタルテクノロジー株式会社、 株式会社DTSパレット、
 株式会社DTS WEST、 株式会社DTSインサイト

【海外】
 DTS上海、 DLSE(大連)、 DTSアメリカ、 DTSベトナム、 Nelito (インド)
売上高 単独売上高:67,700百万円(2020年3月期実績)
連結売上高:94,618百万円(2020年3月期実績)
沿革 1972年8月 港区西新橋二丁目に会社設立
1984年9月 港区新橋五丁目に本社第1ビル (旧本社別館) 完成、移転
1987年4月 労働省より特定労働者派遣事業に関する許認可を受ける
1990年2月 経済産業省よりSI企業として登録、認定を受ける
     4月 九州地区での業務拡大、採用拠点として、福岡市博多区に九州支社を開設
1991年2月 社団法人日本証券業協会に店頭売買銘柄として登録
     6月 関西地区での業務拡大、採用拠点として、大阪市淀川区に関西支社を開設
1997年8月 港区新橋六丁目に本社第2ビル (旧本社本館) 完成、移転
        港区新橋五丁目に本社第3ビル (旧新橋センタ) を開設
     9月 東京証券取引所市場第二部に上場
1998年8月 単位株式数の変更 (1単位1000株→100株)
1999年9月 東京証券取引所市場第一部に上場
2000年2月 顧客要求仕様に基づく、通信産業向けソフトウェアの設計・開発、製造、据付け及び付帯サービスにおいてISO9001認証取得
     6月 株価連動型賞与制度を導入(対象:中堅幹部社員)
     10月  福岡市に子会社「株式会社九州データ通信システム」(現、株式会社九州DTS)を設立
2001年4月 「データリンクス株式会社」の株式取得による子会社化
2002年3月 日本情報処理開発協会よりプライバシーマークの付与認定を受ける
     9月 東京証券取引所市場第一部の貸借銘柄となる
2003年4月 新ロゴマークに変更
     10月  「株式会社データ通信システム」から「株式会社DTS」に社名変更
2004年6月 港区新橋六丁目に旧本社新館完成、移転
    10月 中京地区での営業拠点として、名古屋市中区に中京支社を開設
システムマネジメント部門がISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)の認証取得
2005年10月 「Walk in home」が 2005年度グッドデザイン賞を受賞
     11月 「株式会社FAITEC」を設立
2006年3月 コンピュータ機器等情報通信関連機器の販売・仕入れ、および自社開発ソフトの販売、システムの運用設計と運用サービス、通信業者向けのシステム設計およびシステム開発においてISO14001:2004の認証取得
    11月 日本SE株式会社」の株式取得による子会社化
2007年2月 「株式会社総合システムサービス」の株式取得による完全子会社化
ISO14001の適用部門を全社に拡大
    4月 「株式会社MIRUCA」を設立
    10月 「逓天斯(上海)軟件技術有限公司」を設立
2008年12月 マネジメントサービス事業におけるシステム運用監視(ReSMサービス)においてISO/IEC20000-1の認証取得
2009年3月 東京都より一般建設業(電気通信工事業)の認可
     10月 「デジタルテクノロジー株式会社」を設立
2010年10月 「Walk in home」が、「グリーンITアワード2010」の「ITによる社会の省エネ部門」で、審査委員会特別賞を受賞
2011年10月 特例子会社「株式会社DTSパレット」を設立
     11月 「DTS America Corporation」を設立
2013年4月 「DTS IT Solutions(Thailand)Co.,Ltd.」を設立
2014年2月 ソフトウエアの設計・開発、およびその支援、保守業務に従事する組織全体においてISO9001認証取得
     4月 「株式会社FAITEC」をDTSへ吸収合併
        「株式会社DTS WEST」を設立
        「アートシステム株式会社」の株式を取得し完全子会社化
        「横河ディジタルコンピュータ株式会社」の株式を取得し子会社化
        「DTS SOFTWARE VIETNAM CO., LTD.」を設立
2015年4月 「株式会社総合システムサービス」を存続会社、「株式会社DTS WEST」を消滅会社として吸収合併し、「株式会社DTS WEST」に社名を変更
組込み関連事業の一部を吸収分割により「アートシステム株式会社」へ承継
2017年3月 インドの「Nelito Systems Limited」と資本提携
     4月 「横河ディジタルコンピュータ株式会社」と「アートシステム株式会社」を合併し、「株式会社DTSインサイト」を設立
     8月 「データリンクス株式会社」を株式交換により完全子会社化
     10月 中央区八丁堀二丁目に本社を移転
2018年10月 「データリンクス株式会社」をDTSへ吸収合併
2019年3月 「逓天斯(上海)軟件技術有限公司」が「大連思派電子有限公司」との増資契約を締結
    6月 「Nelito Systems Limited」の株式を追加取得し子会社化
   10月 女性活躍推進法に基づく「えるぼし」認定を取得
2020年3月 健康経営優良法人2020認定を取得

主要取引先 IIJグループ、アヴネット、アマノ、いすゞ自動車、伊藤忠グループ、エイベックス・グループ、NTTコミュニケーションズグループ、NTTコムウェアグループ、NTTデータグループ、NTTドコモグループ、NTT東日本グループ、キヤノングループ、クボタ、KDDIグループ、国立研究開発法人海洋研究開発機構、国立研究開発法人情報通信研究機構、国立研究開発法人理化学研究所、JA全農たまご、シスメックスグループ、シモンズ、シャープグループ、JALインフォテック、J-QuAD DYNAMICS、JHONAN、ソニーグループ、ソフトバンクグループ、第一生命グループ、大学共同利用機関法人人間文化研究機構、ダイハツ工業、タタ・グループ、DXCテクノロジー・ジャパン、電気通信共済会、デンソーグループ、東海東京フィナンシャル・グループ、東京電機産業、東京大学、東芝グループ、独立行政法人家畜改良センター、立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構、トヨタホーム、ニコン、西本Wismettacホールディングス、日本アイ・ビー・エム、日本NCR、日本光電工業、日本精機、日本電気グループ、日本放送協会、日本ユニシスグループ、ネットワンシステムズ、年金積立金管理運用独立行政法人、農林中央金庫グループ、野村グループ、野村総合研究所、はとバス、パナソニックグループ、日立グループ、ファナック、フェリカネットワークス、フコク生命グループ、富士通グループ、富士フイルムグループ、プルデンシャル・ファイナンシャルグループ、プレシジョン・システム・サイエンス、ヘルスケアリレイションズ、丸井グループ、ミサワホーム、みずほフィナンシャルグループ、三井住友トラスト・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、三菱重工グループ、三菱電機グループ、三菱UFJフィナンシャル・グループ、明治安田生命グループ、ヤマダホールディングスグループ、ヤマトシステム開発、横河電機グループ、楽天グループ、クルートグループ、リコーグループ、ルネサスグループ、ローソングループ
(50音順) (50音順)
採用実績校 【大学】
会愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄国際大学、尾道市立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉学園大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、城西国際大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、筑波学院大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、日本女子大学、阪南大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学

【短大・高専・専門学校】
麻生情報ビジネス専門学校、アミューズメントメディア総合学院、石川工業高等専門学校、ECCコンピュータ専門学校、大妻女子大学短期大学部、大原情報ビジネス専門学校、大原法律専門学校、大原簿記学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、専門学校神田外語学院、木更津工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、KCS北九州情報専門学校、神戸電子専門学校、国際情報ビジネス専門学校、国際理工情報デザイン専門学校、産業技術短期大学、淑徳大学短期大学部、湘北短期大学、駿台電子情報&ビジネス専門学校、東京IT会計専門学校、東京工学院専門学校、東京商科・法科学院専門学校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、専門学校東京ビジュアルアーツ、東京法律専門学校、東放学園専門学校、徳山工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、日本電子専門学校、沼津工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、HAL東京、広島コンピュータ専門学校、広島情報専門学校、福島工業高等専門学校、富士コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、文化服装学院、弓削商船高等専門学校
交通機関 東京メトロ日比谷線「八丁堀」駅 A5出口より徒歩1分
JR京葉線「八丁堀」駅 B1出口より徒歩3分
東京メトロ東西線「茅場町」駅 2番出口より徒歩4分
都営浅草線「宝町」駅 A8出口より徒歩8分
JR線「東京」駅 八重洲中央口より徒歩12分
      「八重洲地下街」24番出口より徒歩8分
【新型コロナウイルス感染症への対応 】 新型コロナウィルス感染症の影響により、下記をご確認くださいませ。

皆様の安全面を考慮し、全日程オンライン開催の予定です。

【集合型になった場合】
・ご参加の際は、マスクを着用ください。
・入口に消毒液を用意しております。手を消毒後入場くださいませ。(本社説明会の場合)
・人事担当者がマスクを着けてお話させていただく可能性がございます。
・万一、発熱等の風邪の症状がある場合、別日程でご参加下さい。
・感染状況の拡大によっては、学生の皆様の健康を優先に当社説明会の開催中止・延期する場合もございます。
 その場合予約いただいた方へは、皆様のマイページまたはメールにてお知らせいたします。

予めご承知の程、お願いいたします。
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