<総合家庭用品メーカーとして企画開発・製造・販売をしています>
家庭用品、インテリア、家電用品、化粧品、医薬品など家庭用品の総合メーカーを目指しています。
総合家庭用品から日用品メーカーに変革中の会社です。これから入社される方は5年先、10年先の日用品メーカーになる意気込みでチャレンジしてください。仕事の基本は、商品開発です。新しい機能を組み込んだ新商品を毎年800以上投入しているため、企画開発から営業部門までは常に新商品を意識しています。すべての社員からアイデアを求め、適時チームを編成して新製品を開発し、画期的な販売促進、斬新な売場提案にチャレンジしている会社です。
リクナビ限定情報 |
---|
家庭用品は、人々の生活がある限り常に求め続けられます。消耗用品から始まりキッチン用品、洗濯用品、浴用用品、清掃用品、収納用品やアイデア商品まで。ありとあらえる家庭用品があります。個人1人の生活、2人の生活、家族の生活など多様なニーズが生まれ、便利、ECOなどの生活環境の変化でも新しいニーズが生まれます。楽しさや便利さなど家庭用品の新製品開発は多種多様な角度から永遠に求められています。
私たちは他社に先駆け、25年前に中国に進出し、生産体制の強化とコスト削減を実現してきました。中国に進出した当時は、試行錯誤の連続で非常に苦労しました。しかし、苦労をしたからこそ、今日得られたものも多かったのです。近年は国内の自社工場建設にも積極的に投資し、新たな商品開発に取り組みつつ、変化する販売チェーンのニーズに対応しています。お客様が愛される商品を作る事がレック精神のひとつ。そして、絶対にあきらめない精神から生まれてくる新製品は我が子の様にかわいいものです。現在は、家庭用品世界一『レック』を目指し、若き社長が世界を駆け巡りグローバル化も計っています。現代社会では『スピード』が命です。
【新型コロナウイルス感染症への対応 】 | ・規模を縮小した個別説明会の開催を現在検討中です。
プレエントリーいただいた方へ 3 月上旬よりスケジュールをご案内します。 ・説明会会場にアルコール消毒薬を用意します。 |
---|---|
事業内容 | <総合家庭用品メーカーとして企画開発・製造・販売をしています>
家庭用品、インテリア、家電用品、化粧品、医薬品など家庭用品の総合メーカーを目指しています。 |
創業 | 1979年10月
|
設立 | 1983年3月
|
資本金 | 55億円
|
売上高 | 422億(2019年3月決算)
|
代表者 | 代表取締役会長 青木 光男
代表取締役社長 永守 貴樹 |
事業所 | 本社:東京都中央区京橋
静岡企画部、開発部:静岡市 支店、事務所:仙台、静岡、名古屋、大阪、広島、福岡 海外事業所:中国(上海、蘇州等)、シンガポール、アメリカ |
従業員数 | 512名(2019年3月末現在) ※連結ベース788名
|
事業内容 | 総合家庭用品メーカー |
主要取引銀行 | 三菱東京UFJ銀行本郷支店
みずほ銀行小舟町支店 三井住友銀行新橋支店 静岡銀行本店 |
沿革 | 昭和54年 静岡県焼津市策牛にて駿河工業を創業
昭和58年 駿河工業株式会社を設立 昭和62年 中央研究所(企画開発部門)を設置 平成1年 静岡県榛原郡吉田町大幡に自社倉庫を設置 平成4年 静岡県榛原郡吉田町大幡に本社を移転 スルガ株式会社に商号変更 平成8年 日本証券業協会に店頭登録銘柄として株式公開 平成9年 静岡県榛原郡吉田町川尻に本社を移転 平成13年 東京証券取引所市場第2部上場 平成15年 東京証券取引所市場第1部上場 旧レック株式会社全株式取得 <旧レック株式会社> 昭和28年 東京都新宿区四谷1丁目にて操業 昭和32年 東京都文京区白山2丁目にて株式会社を設立 昭和46年 レック株式会社に商号変更 昭和48年 東京都文京区小石川5丁目に本社を移転 平成3年 静岡県裾野市に物流センターを設置 平成15年 スルガ株式会社に全株式譲渡 東京都中央区日本橋浜町3-15-1へ本社を移転 平成19年 静岡県藤枝市にテクニカルセンターを設置 平成20年 香川県三豊市仁尾町に四国工場を設置 平成21年 スルガ株式会社と旧レック株式会社が合併 スルガ株式会社から現在のレック株式会社へ商号変更 東京都中央区日本橋浜町3-15-1へ本社を移転 平成22年 静岡県榛原郡吉田町川尻に静岡工場を設置 平成24年 静岡県裾野市下和田に裾野第2センターを設置 静岡県榛原郡吉田町川尻に第5倉庫(兼 津波対策避難所)を設置 平成26年 静岡県裾野市下和田に裾野工場を設置 平成31年 本社を東京都中央区京橋に移転 |
リクナビ限定情報 |
---|
※リクナビ2023における「プレエントリー候補」に追加された件数をもとに集計し、プレエントリーまたは説明会・面接予約受付中の企業をランキングの選出対象としております。