東京短資株式会社
トウキョウタンシ
2023

東京短資株式会社

東短グループ
業種
その他金融
証券/シンクタンク/コンサルタント・専門コンサルタント
本社
東京
インターンシップ・1day仕事体験の評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

昨年度の採用予定人数・気になる登録人数

採用予定人数

※下記以外でも採用がある可能性があります。
大学卒・総合職(営業又はシステム系) 1~5名

気になる登録人数

気になる登録人数 683名

モデルケース

大学卒・総合職(営業又はシステム系)

採用人数 2022年卒予定 1~5名
初年度
月収例
月25万円程度(月給制)
選考例
  • WEBプレエントリー
    締切 6月上旬
  • エントリーシート
    締切 8月上旬
  • 説明会
    3月
  • 面接
    4月
  • 内々定
    6月
応募・選考時
提出書類
OpenES
その他の
ポイント
有休消化50%以上、完全土日祝休み、転居を伴う転勤なし、住宅補助あり、資格取得奨励金あり
※昨年度の採用情報を掲載しております。

募集要項

求める人物像・選考基準

【総合職】
・大卒以上
・適性検査及び、人物重視の面接を数回行います。

◆求める人物像として、下記のいずれかにあてはまる方を歓迎します。
・柔軟な発想力のある方
・コミュニケーション能力のある方
・積極性のある方
・向上心のある方
・短期金融市場に興味があり、学んでみたい方
・日本銀行の金融政策に興味のある方

◎選考は、あくまでも面接を主として、人物重視で総合的に判断します。

募集概要

職種 総合職
主な仕事内容 金融機関を中心としたお取引先の資金貸借等の媒介

●短資会社の主な業務
★コール取引:金融機関の資金過不足の調整は、コール市場で行われることが多く、その媒介を行います。
★国債の売買:国庫短期証券(T-Bill)及び国債の売買並びに現先取引。
★債券レポ:証券会社等の金融機関との国債の貸借。
★譲渡性預金(CD)・コマーシャルペーパー(CP)の売買、現先取引:金融機関だけでなく、事業会社との取引も行っています。
★株券レポ:取引先との株券の賃借。比較的新しい業務です。

●入社後の配属
★はじめに基本的な知識を吸収して頂くために、10ヶ月から12ヶ月程度の研修期間を設けています。
★配属セクションでは、慣れるまで「OJT」を中心に先輩達が丁寧に温かく教えてくれます。
★基礎知識、専門知識習得のためのプログラムをご用意しています。

●一日のイメージ
朝一番、その日のニュース等を確認、お客様、同僚と情報交換し取引に備えます。取引開始後は電話やメールで入手したお客様のニーズ(運用・調達の別や、レート・期間等の条件)を正確に把握し、専用端末やホワイトボードにリアルタイムに表示していきます。刻一刻と変化する中で、同僚のブローカーと自身が担当するお客様が提示する取引条件をすり合わせ、取引を成立させていきます。この様な動きは午後まで続きます。一段落ついたら、一日の取引を整理したり、お客様を訪問し情報交換を行ったりします。
勤務地 東京(本社)
:中央区日本橋室町【東京・都心エリア】
勤務時間 8:30~17:30
採用活動開始時期 採用活動の開始は3月以降です。

給与・福利厚生(待遇)

給与 2021年度新卒初任給予定
総合職 院卒・大卒 月給25万円以上
諸手当 通勤手当・交通費
住宅手当
時間外勤務手当
昇給 毎年4月、弊社規定による
賞与 年2回
休日休暇 ・完全週休2日制(土日)
・祝日
・年末年始(12/31~1/3)
・年次有給休暇
 〔有給休暇については、半日単位又は1時間単位での消化も可能〕
・特別有給休暇/年3日
・その他、慶弔休暇等
保険 各種社会保険完備
(健康保険、労働災害保険、雇用保険、厚生年金)
定年 65歳
福利厚生 財形貯蓄
定期健康診断
保養所(箱根、八ヶ岳)
団体保険等
試用期間 無し

職場情報

過去3年間の新卒採用者数・離職者数
年度 採用者数 離職者数 定着率
2019年度 3人 1人 66.6%
2018年度 3人 3人 0.0%
2017年度 3人 2人 33.3%
(2020年12月時点)
過去3年間の男女別新卒採用者数
年度 男性 女性
2019年度 1人 2人
2018年度 1人 2人
2017年度 3人 0人
3年以内男性採用割合:55.5%
3年以内女性採用割合:44.5%
2021年4月の新卒採用内定者は総合職男性4名、女性1名です。
平均勤続年数 14.4年(2020年12月時点)
平均年齢 46.4歳(2020年12月時点)
上記平均年齢には、取締役、監査役及び顧問等を含みません
研修 あり:■新入社員研修
 1.ビジネスマナー研修
 2.当社各部及グループ各社の業務に関するレクチャー
 3.新入社員向け外部研修
 4.OJT(前記研修終了後、入社後10ヶ月~12ヶ月程度、業務基礎知識を習得する為、実務に従事しながらの研修

■既存社員向け研修
 1.階層別研修及びスキル研修
 2.社会人大学院への派遣
 3.その他、業務に則した外部研修(随時)
自己啓発支援 あり:【外部資格取得の支援】
 〔取得を義務付ける資格〕
 ・特別会員一種証券外務員資格
 ・TOEIC L&R 
 ・ITパスポート 
 ・銀行業務検定用通信講座 等 
 〔自己啓発支援の資格等〕
 ・証券アナリスト、FP、金融全般、経営・財務・法務・労務、語学学習
 〔支援内容〕
 ・大学院、通信講座等の受講料支援(補助)、受験料やテキスト代の一部負担等
メンター制度 なし
キャリアコンサルティング制度
社内検定等の制度
月平均所定外労働時間 20.3時間(2019年度実績)
有給休暇の平均取得日数 12.1日(2019年度実績)
育児休業取得者数(男女別)
項目 男性 女性
育休取得者数 0人2人
取得対象者数 2人2人
育休取得率 0.0%100.0%
(2018年度実績)
役員・管理職の女性比率
項目 女性
役員 0.0%
管理職 3.1%
(2020年12月時点)

その他の情報

参考データ

募集人員 総合職:3名~5名

採用実績校

青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、共栄大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、駒澤大学、首都大学東京、十文字学園女子大学、成蹊大学、清泉女子大学、専修大学、玉川大学、大東文化大学、中央大学、帝京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京大学、東京理科大学、日本大学、白鴎大学、一橋大学、弘前大学、広島工業大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、目白大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

詳細情報

主な募集職種
営業系 IT系 専門系
主な勤務地
東京
応募資格
大学、大学院卒業見込みの方
積極採用対象
大学生(文系)、大学生(理系)
採用予定学科
法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、体育・スポーツ系、その他文系、数学系、情報工学系、物理・応用物理系
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昨年度の採用予定人数・気になる登録人数

気になる登録人数とは、2020年4月1日〜2021年3月31日の期間(※1)、リクナビ上でこの企業(※2)を「気になる」(※3)登録した人数です。実際の応募数ではないことにご注意ください。

「採用予定人数に対する気になる登録人数の割合」が大きいほど、選考がチャレンジングな企業である可能性があります。逆に、割合の小さい企業は、まだあまり知られていない隠れた優良企業である可能性があります。

  • ※1 リクナビ上で情報掲載されていた期間は企業によって異なり、この期間より短い場合もございます。
  • ※2 募集企業が合併・分社化・グループ化または採用方法の変更等により、企業名や採用募集の範囲が変更になっている場合があります。
  • ※3 時期に応じて、リクナビ上で「気になる」は「プレエントリー候補」へと呼び方が変わりますが、全て含めた人数となります。
モデルケースの見方

モデルケースは、採用データのサマリー情報になります。
参考データであり、給与の規定などは各社によって異なります。

採用人数 該当モデルケースにおける「今年の採用予定人数」と「昨年度の実績(見込み)」の人数です。
初年度月収例 該当モデルケースにおける、入社初年度の月収例です。
詳細は、「採用データ」内の「給与・福利厚生(待遇)」欄をご確認ください。
Pick Up
時給制、日給制、週給制、月給制
時間、日、週、月あたりで支払われる給与の単位です。賞与は別に定められているケースが多いです。
年俸制、半期年俸制
年俸制、半期年俸制とは、年間または半期(6カ月)で支払われる金額が定められている給与の制度です。
賞与は月収に含まれる場合と、含まれない場合があります。
月収と賞与が毎月一緒に支払われる場合、賞与を含んだ金額です。
月収と賞与が別々に支払われる場合、賞与は除いた金額です。
選考例 該当モデルケースにおける選考項目、および実施目安時期になります。
代表的な項目のみですので、記載事項以外の選考項目がある場合もあります。
Pick Up
WEBプレエントリー
リクナビなどの就職サイトで行われる、選考に進む前の「事前エントリー」です。
OpenES
リクナビ独自のエントリーシートサービスです。詳細は、こちら
内々定
日本経団連に所属している企業が、2022年10月1日前に出す「内定」のことを指します
その他のポイント 「有休取得率」「育児・介護制度」などの福利厚生・待遇面や「平均勤続年数」「女性役員在籍」など風土に関するデータです。
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