日本調剤株式会社 【医療事務職】【管理栄養士職】採用窓口
| 業種 |
専門店（ドラッグストア・医薬品・化粧品・調剤薬局）
医療関連・医療機関
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|---|---|
| 本社 |
東京
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私たちはこんな事業をしています
【募集職種】
・医療事務職（資格・経験不問）
・管理栄養士職（管理栄養士免許取得見込みの方）
【事業内容】
・日本全国で最良の医療サービスを提供すべく、全都道府県で調剤薬局を展開
・ジェネリック医薬品の使用促進、在宅医療の推進、ICT活用、OTC医薬品販売、健康アドバイス等も行い、
従来の薬局の在り方を超えて、様々な面から医療に貢献
当社の魅力はここ!!
新時代を切り開く先見性を武器に、一歩先の医療の実現へ。
先見性と豊富な経営資源は日本調剤の大きな強み。医療費増大が深刻化する中、質の高い医療を低コストで提供できる「ジェネリック医薬品」の普及に早期から着目。グループ会社にジェネリック医薬品製造販売を行うメーカーを設立する他、薬局での積極的な使用促進により、年間約197億円の医療費削減を実現しました。さらに、ICTを駆使した革新的な取り組みも行っています。従来の紙（冊子）のお薬手帳の機能を最大限に活かし、簡単に服薬管理や日々の健康管理ができる独自の「電子版お薬手帳アプリ」を開発。病気になる前に、まず自分で健康管理ができるように地域の皆さまをサポートすることも、日本調剤の大きなミッションです。
人々の生活に寄り添い、健康や暮らしへの貢献を実感できる仕事。
医療・健康は人々の生活に欠かせないもの。今や薬局は、お薬をお渡しするだけではなく、健康や暮らしのサポートを行っており、皆さんの生活により身近な存在となっています。医療事務・管理栄養士が患者さま一人ひとりの立場を想い、寄り添いながら、また「来たい」と思っていただけるように地域の皆さまとのコミュニケーションを大切に、スタッフみんなで協力しながら、更に患者さまが過ごしやすい薬局になるよう日々工夫し続けています。
【東証一部上場】ライフステージに合わせて働ける環境。
日本調剤では、職種別に豊富な研修プログラムを整え、しっかりとスキルを磨き続けることができます。そのため、医療事務職は資格も経験も必要なく、文理問わずご活躍いただけます。また、配属は、安心のエリア配属。転居を伴う配属も異動もありません。そして、ライフステージに合わせた働き方ができるよう、さまざまな制度があります。ただ制度があるだけではなく、実際に結婚や出産・育児などを経て「子育て」と「仕事」を両立して活躍している社員がたくさんいます。研修・休暇・実績ともに安定感抜群の環境で安心して長くはたらきませんか？≪育休復職率95.2％！時短制度あり！えるぼし認定最高位取得！≫
先輩社員にインタビュー
会社データ
| 事業内容 | 【保険調剤薬局チェーンの経営】
超高齢社会が到来した現在、地域社会における医療の担い手として、調剤薬局の存在に期待が高まりつつあります。何よりも患者さまを第一に考えた質の高い技術と患者さまへの丁寧な対応を心がけ、現在では全国に580店舗以上の薬局を出店し、日々多くの患者さまにご利用いただいています。 【かかりつけ薬局・かかりつけ薬剤師への取り組み】 地域社会に貢献する存在としての調剤薬局企業の取り組みを広く理解いただけるよう、テレビＣＭも活用するなど全社を挙げて広報キャンペーンを展開。薬の専門家として調剤薬局の役割をさらに高め、日本のかかりつけ薬局となるための取り組みを強力に進めてまいります。 今後は「かかりつけ薬局・薬剤師」機能をベースとして、高度薬学管理機能を有する「高度薬学管理薬局」、在宅医療に力を入れる「在宅・介護強化薬局」、健康サポート機能を付加した「健康サポート薬局」など、店舗の規模や立地などに応じて各店舗の機能を強化し、地域医療に貢献してまいります。 【利用者23万人を超える電子お薬手帳「お薬手帳プラス」】 独自に開発した電子お薬手帳アプリを2014年10月にリリース。処方せん送信機能による待ち時間短縮や健康管理をサポートするお役立ち機能など、ユーザビリティ向上を重ね登録会員数は23万人を突破（2018年1月末時点）。これは、患者さまの服薬情報の一元化・継続的把握により、残薬の削減や薬の相互作用等による副作用の防止にもつながる取り組みです。 【ジェネリック医薬品への取り組み】 いまや社会保障制度、医療制度そのものが危機的状況の中、業界のリーディングカンパニーとして日本の将来を見据え、質の高い医療を低コストで提供できる「ジェネリック医薬品」の普及に早期から着目。グループ会社にジェネリック医薬品製造販売を行うメーカーを設立する他、薬局での積極的な使用促進により、約197億円の医療費削減に貢献しています。 【95％を超える在宅医療実施店舗】 有病率の上昇により、医療機関での入院による治療から、自宅で治療を継続していく「在宅医療」への移行が進められています。日本調剤は、地域の医療チームの一員として、こうしたご自宅への訪問服薬指導に本格的に取り組み、2017年度末時点で95％の店舗で在宅医療実施を達成。在宅医療の専任チームを発足させる他、患者さまの情報管理や医療チーム内での連携を迅速かつ正確に行うための独自のクラウドシステムを開発。注射薬無菌調剤室も全国各拠点に設置するなど、あらゆる地域のあらゆる患者さまにスムーズな対応を行える体制を構築しています。 【「健康サポート薬局」推進に向けた取り組み】 処方せんがなくても気軽に健康相談で来局いただける薬局を目指し、従来の薬局に健康サポート機能を付加する「健康チェックステーション」の設置をスタート。血圧計や血液分析装置など測定機器を用いて健康相談や受診勧奨を行うほか、OTC医薬品ラインナップの充実や健康イベント開催など取り組みを強化していきます。2年後には150店舗の健康サポート薬局を展開する見通しとなっており、地域の健康相談窓口として益々頼られる存在を目指していきます。 ◆◆日本調剤の取り組み・ビジョンの概要を掴みたい方へ◆◆ ↓HBC北海道放送のミニ経済番組「北のビジネス最前線」8月14日（日）放送↓ https://www.youtube.com/watch?v=Cjh0KGt0-aY&feature=youtu.be 約10分程度の動画で、当社の事業紹介、社長インタビュー、当社薬局店舗の取り組みなどがわかりやすく紹介されています。 ◆◆日本調剤の事業内容についてもっと詳しく知りたい方へ◆◆ ↓日本調剤 アニュアルレポート2018↓ https://www.nicho.co.jp/corporate/ir/annual.html 当社の事業戦略の強みやビジョンがより詳しくわかります。 |
|---|---|
| 設立 | 1980年3月 |
| 資本金 | 39億5302万円 |
| 従業員数 | 4,822名※うち医療事務1,798名（2018年12月現在） |
| 平均年齢 | 36.7歳（2017年） |
| 売上高（グループ連結） | 2018年3月期：2,412億円
2017年3月期：2,234億円 2016年3月期：2,192億円 2015年3月期：1,818億円 2014年3月期：1,653億円 2013年3月期：1,394億円 |
| 代表者 | 代表取締役社長 三津原 庸介 |
| 事業所 | ■本社
東京 ■支店 札幌、東北、東京第一、東京第二、東京第三、東京第四 北関東、東関東、横浜第一、横浜第二、名古屋、京都、大阪、神戸、広島、九州 ■薬局 全国599店舗（2019年1月現在） |
| 株式公開 | 東京証券取引所市場第一部
(2004年9月東京証券取引所市場第二部に上場、2006年9月より第一部上場) |
| 関連会社 | 株式会社メディカルリソース
日本ジェネリック株式会社 株式会社日本医薬総合研究所 長生堂製薬株式会社 |
| 沿革 | 1980年 3月 調剤薬局の経営を事業目的として、札幌市において会社設立
1980年 4月 第1号店舗として、札幌市中央区に日本調剤山鼻調剤薬局を開局 1986年 1月 関東に薬局初出店 1995年 4月 東京都に本社移転 2000年 7月 日本調剤ファルマスタッフ株式会社（現メディカルリソース）の営業開始 2005年 1月 日本ジェネリック株式会社（連結子会社）を設立 2006年 9月 東京証券取引所市場第一部へ上場 2007年11月 本社を東京駅に直結するグラントウキョウノースタワー37階に移転 2011年3月 山梨県内に初出店。全国47都道府県すべてに出店を果たす。 2012年4月 株式会社日本医薬総合研究所を設立 2013年4月 長生堂製薬株式会社の株式を取得し、子会社化 |
| URL | http://www.nicho.co.jp/ |
| 【新型コロナウイルス感染症への対応】 | 今年度の説明会は、感染リスクを考え下記を実施させていただきます。
・少人数制での実施 ・会場入り口でのアルコール消毒 ・開催側の弊社社員もマスクを着用の上、運営させていただきます 学生様の安全第一を考え開催させていただきます。何卒、ご了承ください。 |
