株式会社浜学園
ハマガクエン
2022

株式会社浜学園

中学受験、個別指導、幼児教育、大学受験
業種
教育関連
商社(教育関連)
本社
兵庫
インターンシップ・1day仕事体験の評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています


関西最難関中合格者数NO.1の実績を誇る中学受験塾「進学教室 浜学園」を中核とする企業です。

「講師と職員の分業制」のため、講師職は授業に集中でき、
総合職は早期にマネジメントを経験し、一般職は接客サポートに集中できます。

子どもたちをサポートしつつ、自分自身の成長も実感できる会社です。

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

中学受験を核とした多角的な教育サービス

弊社は1959年に個人塾として生まれ、現在、西は岡山から東は首都圏まで全国で140教室以上を展開しています。中核の中学受験部門では、灘中などの関西の最難関中合格者数NO.1の実績を誇ります。事業も幼児教室・個別指導・大学受験・小学校受験・高校受験・英語教室・インターナショナルスクールなどを展開しています。こうした塾サービス以外にも、新聞社と共同で作文・表現力を磨く「作文添削教室」を始めるなど、教育業界以外の企業とのコラボレーションも積極的に推進しています。今後も「教育を通して社会へ貢献する」という経営方針の下、子どもたち一人ひとりの未来をひらく総合教育企業を目指していきます。

仕事内容

「講師と職員の分業制」による適性を活かした活躍・成長の場

「講師と職員の分業制」を採用していますので、塾の先生(講師職)と職員(総合職・一般職)の3職種を募集しています。講師職は中学受験部門で「授業のプロ」を目指し、講師としての専門性が求められることのみを担当し、教室運営や教室事務は行いません。反対に総合職・一般職は授業を行いません。総合職は教室長候補です。教室マネジメントや生徒募集・イベント企画等を担当し、若い内からマネジメント経験を積みます。一般職は接客・事務が中心で「教室の顔」として生徒・保護者の方とのコミュニケーションを通して生徒の学習・受験をサポートします。

事業優位性

専門科目のスペシャリストになる「一教科専任制」

弊社の中核である中学受験部門「進学教室 浜学園」では、日々の授業を重要視して「授業は商品」と考えています。高品質の授業を子どもたちへ提供するため、授業を担当できるのは講師職のみです。更に国語・算数・理科・社会より1科目だけを担当する「1教科専任制」を採っていますので、講師職は自分の専門科目のスペシャリストを目指して専門性を突き詰めていくことができます。また、長年、難関中への実績を継続する塾だからこその講師育成システムがありますので、中学受験経験や教員免許の有無は不問です。子どもたちのために授業が上手くなりたいという想いがあれば、一人前の講師になることができます。

会社データ

事業内容 <中学受験部門>
進学教室 浜学園…関西圏での難関国私立中学受験塾(小1~小6)
駿台・浜学園…首都圏での難関国私立中学受験塾(小1~小6)
<幼児教育部門>
はまキッズ オルパスクラブ…能力開発型の幼児教室(年少下~小2)
ぷらいまりー幼児教室…幼稚園・小学校受験教室(年少下~年長)
<個別指導部門>
Hamax…各種受験に対応した個別指導教室(小1~高3)
<高校受験部門>
駿台・浜学園…大阪の最難関府立高校を目指す公立高校受験塾(小5~中3)
<大学受験部門>
河合塾マナビス…映像を使った大学受験塾(中3~高3)
経営理念 私たちは、人々の夢を育み、未来をひらく教育機関を目指します。
設立 1959年4月
資本金 5億5000万円(グループ計)
従業員数 492名
売上高 102億円(2019年6月期実績・グループ計)
代表者 代表取締役 竹森勝俊
事業所 兵庫県:西宮市、神戸市、芦屋市、宝塚市、尼崎市、伊丹市、三田市、
   川西市、明石市、姫路市、加古川市
大阪府:大阪市、茨木市、枚方市、堺市、豊中市、和泉市、泉大津市、高槻市、摂津市
京都府:京都市
滋賀県:草津市
奈良県:奈良市、橿原市、王寺町
岡山県:岡山市
愛知県:名古屋市、豊田市、一宮市、刈谷市
和歌山県:和歌山市
神奈川県:横浜市
東京都:千代田区、目黒区、世田谷区、武蔵野市
SDGs 「4.質の高い教育をみんなに」
→人々の未来を切り開く教育機関として、高度な教育の場を提供し、世界で活躍できる人材を育成します。
「5.ジェンダー平等を実現しよう」
→社内において女性活躍推進委員会を設置し、女性管理職比率アップを目指します。
「8.働きがいきも経済成長も」
→教育サービスのIT化・キャッシュレス化を推進し、経済生産性向上を目指します。
「12.つくる責任、買う責任」
→紙の使用量削減、電気使用量削減、配送システムの改善を行い、二酸化炭素削減を目指します。
「17.パートナーシップで目標を達成しよう」
→教育機関をはじめ、さまざまな企業との連携で、より良いサービスを提供する総合教育企業を目指します。
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