三井化学アグロ株式会社
ミツイカガクアグロ
2022
業種
化学
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

私たちは、長年にわたり培った農薬領域での事業基盤をもとに、国内市場はもとより広くグローバルに、農薬や生活環境薬剤などの人々の生活に欠かせない製品とサービスを提供しています。
世界的な人口の増加に伴う食糧需給バランスの変化に対応し“より安全で効果・効率の高い”食糧生産に寄与すること、“より性能が高く”、“環境負荷の少ない”製品・サービスを通じて、人びとのQOL向上に貢献することを目指しています。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

グローバルで存在感のある研究開発型企業を目指す

三井化学アグロは、2009年4月1日に、三井化学株式会社の農業化学品事業と三共アグロ株式会社の統合により誕生しました。1921年の日本初の農薬合成に成功して以来、90年以上にわたり、農薬の製造・販売を行ってきました。「グローバルに存在感のある研究開発型企業」を目指し、独自性の高い農薬原体・薬剤を開発し 、製造・販売まで一貫体制で手がけています。現在は農薬事業とPPM事業を二軸としています。農薬事業は、独自性の高い製品群を持ち、農薬の原体を継続的に創製する優れた研究開発力を有することが強みです。PPM事業では、様々な事業領域で農薬のノウハウを活かした事業展開を行っています。

技術力・開発力

日本のみならず、世界の農業を守り発展していく

農薬の有効成分となる原体の継続的な創製については、過去20年で10原体を上市しているだけでなく、さらに開発段階・研究段階にも複数のパイプラインが準備されています。農薬は研究開発から販売開始まで10年以上を要します。「農薬がなければ食糧生産は現在の3分の1ないしは半分まで激減する」と言われる環境において、私たちは常に新たな製品を生み出し続け、日本の農業を守り、ひいては世界中の農業の発展に貢献しています。

仕事内容

農業従事者に寄り添い、顧客視点で信頼を勝ち取る

食の安全性に注目が高まり、農業に関わる情勢も日々変化していく中で、私たちは‘明日の『農』を支える力でありたい’という考え方のもと、優れた製品の供給と丁寧な情報提供を重ねています。また、農業の専門家として学術的な知見や経験をフル活用し、当社製品の有用性を示すことで、お客様の課題解決に取り組んでいます。国内営業職は、基本的に週の半分は担当エリア内で活動するため、お客様に寄り添い、実際的な顧客ニーズに耳を傾けることができます。傾聴は課題解決の第一歩です。ニーズに沿った的確な提案がお客様からの信頼を高めます。

会社データ

【新型コロナウイルス感染症への対応】 【新型コロナウイルス感染症への対応】
新型コロナウイルス対策最新情報(2020年8月5日更新)

新型コロナウイルス感染症に罹患された皆様、お亡くなりになられた皆様、及び関係者の皆様に謹んでお見舞い申し上げます。
さて、皆様の健康、安全管理を第一に優先した上で、弊社の1Day仕事体験を以下の通り実施することといたしましたので、お知らせいたします。   

1.各回の定員を制限し、開催します。
2.参加時はマスク着用をお願いいたします
3.入室時はアルコール消毒液にて手指の消毒をさせていただきます
4.入室時は簡易的な体調チェックを行わせていただきます
5.換気等については極力配慮させていただきます
6.当社社員もマスク着用にて説明させていただきます


【学生の皆様へ応援メッセージ】
社会情勢が大きく変わり、不安を抱えながら就職活動に取り組んでいる方もおられると思います。環境変化は先行きが見えないためともするとネガティブになりますが、逆手に取れば、新しい取り組みやアプローチを試すチャンスでもあります。
当社でもコロナ禍の影響で働き方が変わり、営業職も含めて在宅勤務(テレワーク)が多くなっていますが、その結果、営業効率や業務効率も上がっています。「ピンチはチャンス!」です。ぜひ皆さんもこの状況を前向きに捉え、「webを使って効率よく会社に接触できるのでできるだけ多くの会社を見てみよう」などのように考えていただければと思います。
今後、多くの皆さんとお話しできることを楽しみにしています!!
事業内容 農薬、肥料等の研究、開発、製造、販売、輸出入
非農業用殺虫剤(一般化学品としての殺虫剤)の製造販売
建築資材の防虫、防蟻、防湿等の環境管理
設立 2003年 三共アグロ株式会社設立
2009年 三井化学アグロ株式会社創立 (三井化学株式会社の農業化学品事業と三共アグロ株式会社が統合)
※三井化学株式会社(東証一部上場)100%出資
資本金 3億5000万円
従業員数 445名(2020年4月)
代表者 代表取締役社長     小澤 敏
本社所在地 〒103-0027
東京都中央区日本橋一丁目19番1号 日本橋ダイヤビルディング(15階)
TEL:03-5290-2700(代) FAX:03-3231-1171
事業所 本 社:東京(日本橋)
支 店:札幌、仙台、東京(日本橋)、名古屋、大阪、福岡
研究所:千葉(茂原)、滋賀(野洲)、福岡(大牟田)
その他:海外の研究施設、営業拠点
役員 代表取締役社長     小澤 敏
取締役常務執行役員   小國 浩一
取締役常務執行役員   宮井 俊樹
社外取締役       平越 格
非常勤取締役      垣元 剛
監査役         厨子 彰英
非常勤監査役      新宮 克巳
常務執行役員      海老原 耕一
常務執行役員      加藤 寛也
常務執行役員      東 庸介
執行役員        柴田 卓
執行役員        中村 雅彦
執行役員        小野 肇
執行役員待遇      麓 協子
執行役員        佐野 宏己
執行役員        麓 康紀
執行役員        吉谷 敏
執行役員        青木 要治  
執行役員        甲斐 章義  
執行役員        林腰 高興
売上高 2017年3月実績 42,438百万円
2018年3月実績 43,379百万円
2019年3月実績 44,311百万円
平均年齢 45.5歳
経営理念 「食の安全と信頼性」、「生活の質の向上」に対応した高品質の製品と サービスを
お客様に提供、貢献することを通じて社会的責任を果たします。

・ 地球環境との調和を図り、企業市民としての自覚のもとに社会から信頼される企業を目指します。
・ 社員の個性と能力を生かし、化学技術を基盤に弛まぬ革新に挑戦し、健康で活気ある企業風土を育んでいきます。
・ 合理的、効率的経営を志向し、グループ関係会社と共に、目的を共有しながらグループの持続的発展を目指します。
事業概要 ■農薬事業
1921年に国産初の合成農薬を発売。今日まで農業化学品の研究・製造・販売を通じて、農作物の安定生産のお手伝いを行ってきました。今後も有効かつ安全で画期的な新農薬や製剤を産み出し、日本、そして世界の食糧生産に貢献していきます。

■PPM事業
農薬などの研究開発及び製剤技術を活かして、殺虫剤原体(シロアリ駆除、湿気対策)の販売、殺虫剤製剤(防蟻用・防疫用・畜舎用・不快害虫用)の販売、サービスセンターを通じた住宅の環境改善施工など、多岐にわたって事業展開しています。
グループ会社 株式会社エムシー緑化、宇都宮化成工業株式会社
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