株式会社SYSKEN
シスケン
2022
業種
建設
通信/インターネット関連/設備・設備工事関連/情報処理
本社
熊本
インターンシップ・1day仕事体験の評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

本格的なブロードバンド時代を迎え、情報通信分野は急激に変化し、IPの進展に伴い、固定/移動、通信/放送のサービスの融合化も急速に進展しております。
さらにはNGN【Next Generation Network(次世代ネットワーク)】の構築というIPをベースとした技術革新が起きてきています。
このような情報通信社会のインフラ構築を担っているのが、私たち株式会社SYSKENです。

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

人と人をつなぐことが使命。総合設備工事の現場監督。

当社は、普段みなさんが何気なく利用しているインターネット回線・移動体通信などの通信網のインフラ構築をはじめとし、電気・空調・給排水などの総合設備工事を幅広く行っています。私たちの役割は、工事の現場で責任者として人と人との調整を行い、安全で効率よく高品質な工事を完成させられるよう管理することです。現場や建物の状況によって進め方は違いますし、お客様のご要望に沿う形で工事を進める中ではいくつもの困難がありますが、工事が完成した時の「達成感」と「お客様からのねぎらいの言葉」が私たちのやりがいです。2016年の熊本地震では、通信設備の復旧に全社一丸となって対応し、地域における当社の重要性を再認識しました。

戦略・ビジョン

Pro. 〇〇 on The SYSKEN

ビジネスというフィールドで自分の得意分野(舞台)を見出し、プロフェッショナルへの努力を行い、そして舞台での主役を演じていただきたいとの思い。SYSKENは「一人ひとりを主役に!!」を企業風土にしています。なお、〇〇には社員個々人の名前を入れる仕掛けとしています。これからもお客様から信頼される企業体をめざし、また指名を頂ける「人」づくりに邁進します。

会社データ

事業内容 「スマート社会」を実現させる情報通信総合エンジニアリング企業

  ◆NTTインフラ構築事業
     光ファイバケーブル網、移動体通信網、IP網の設計・施工管理

  ◆総合設備構築事業
     電気、空調、給排水、CATV、土木等設備の設計・施工管理
     PBX・LAN・WAN等の情報通信システム構築

  ◆販売事業等
     通信機器販売、リース業、SYSKEN技術開発品

設立 1954年9月  西日本通信建設株式会社として設立
1986年4月  西日本システム建設株式会社に社名変更
2014年10月 株式会社SYSKENに社名変更
資本金 8億100万円
従業員数 586名(2019年3月末現在)
売上高 254億円(2019年3月期)
代表者 代表取締役社長  福元 秀典
事業所 本社/熊本(熊本市中央区荻原町14-45)
支社・支店/九州内、東京、関西、広島
事業方針 シスケンは電気通信設備工事を基にIT時代にふさわしい「情報通信総合エンジニアリング企業」として大胆な変革に挑戦していきます。
最新の技術を駆使し、情報通信ネットワーク【NTTインフラ】構築事業・総合設備構築事業の2事業を中心に事業展開を進めていきます。
NTTインフラ構築事業 ICT時代を支える情報流通基盤の設備拡充はますます高度化し、技術的に大きく変化しつつあります。情報流通企業のトップクラスであるNTTの電気通信設備の設計、施工及びメンテナンスにおける長年の実績をもとに最新技術により、安全に高品質な設備を提供しています。
総合設備構築事業 国土交通省・防衛庁等からの通信設備工事を始め、通信ケーブルネットワーク設備工事、航空局レーダーなどの設計施工を行い、その他にダム・道路の制御・計装システム、一般の電気設備・空調設備・給排水設備工事など幅広く手がけさせて頂き、社会へ貢献しています。
販売事業等 ビジネス電話、携帯電話と通信機器商品の販売やメンテナンスとファイナンスの自動車リースを行っています。その他に通信網の構築を行う通信線路部門、通信土木部門の業務改善のため、コストダウンや品質向上、安全確保について技術開発に取り組み数多くの特許、実用新案を取得しています。
経営ビジョン 「Pro. 〇〇 on The SYSKEN」

ビジネスというフィールドで自分の得意分野(舞台)を見出し、
プロフェッショナルへの努力を行い、そして舞台での主役を演じて
いただきたいとの思い。SYSKENは「一人ひとりを主役に!!」
を企業風土にしています。
関連会社 (株)Denzai、西部通信工業(株)、明正電設(株)、(株)システムニシツウ
(株)シスニック、河崎冷熱電機(株)、(株)アイレックス
主な取引先 【NTTグループ】
西日本電信電話(株)・NTTコミュニケーションズ(株)・(株)NTTドコモ・
(株)NTTデータ・その他NTTグループ各社

【官公庁】
国土交通省・防衛省・警察庁・各県警本部・九州各県市町村他

【民間企業】
KDDI(株)・ソフトバンクBB(株)・イーモバイル(株)・
(株)USEN・熊本ケーブルネットワーク(株)・
福岡ケーブルネットワーク(株)・西日本高速道路(株)・
その他国内主要企業
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