当社は1909年に創立して以来、教育の根幹である「教科書」の編集・発行を主業とし成長し、現在も小・中・高の各分野でトップのシェアを維持しています。
また、教育関係のソフトや年間約70点の一般書籍を刊行する「総合出版社」でもあります。
最近では、デジタル教科書や独自ARの開発等、出版・教育業界にありながら、ICT分野でも最先端を走っている企業です。
「より良い教科書をより多く発行することで、日本の未来を担う人材を育成する」教科書会社の社会的使命の根本は、そこにあると考えます。東京書籍は1909(明治42)年の創業以来、日本の教育の根幹である「教科書」事業を柱として成長してきた、世界でも有数の教科書会社です。国定教科書時代から100年以上、教科書を発行してきた実績と信頼が何よりの強みです。私たちは教科書を制作・発行することに強い誇りをもち、常に「より良い教科書づくり」を実践してまいりました。この精神は企業理念である「教育と文化を通じて人づくり」とも通じており、現在も社員一人ひとりに脈々と受け継がれています。
当社の経営の根幹を支えているのは教科書事業です。小・中・高等学校など児童・生徒向けの教科書が中心となりますが、ほぼ全教科を発行していること、そして何より100年以上の教科書会社としての実績と信頼が大きな強みです。また、児童・生徒を指導する教師用の媒体も重要な商品です。具体的には教師用指導書やDVD・パソコンソフトなどの指導用教材などです。さらには問題集・参考書・辞典などの副教材も重要な商品になっています。このような幅広い教育出版事業のほか教養書・専門書・実用書・エッセイ・事典なども扱っており、教育だけでなく「文化を通じて人づくり」の企業活動も実践しています。
当社では、活字分野から映像・ソフト開発・WEB配信サービス・スマートフォン対応教育用ソフトの開発・日本語検定まで、時代の変化に即応した活動をしています。特にソフト開発等のICT事業においては、デジタル教科書の開発に積極的に取り組み、教育現場にタブレット端末が普及することを見据えて、学習者用のデジタル教材の開発にも取り組んでいます。また、正しい日本語の普及を目指して、NPO法人日本語検定委員会が主催する日本語検定への支援を積極的に行っています。更には、教育情報サイト「東書Eネット」にて海外も含め教育現場を幅広く支援しています。今後も教育現場をリードする新規事業を拡大してまいります。
事業内容 | 【教育事業分野】
■教科書 小・中・高等学校の教科書の編集および発行 小・中・高等学校の教師用指導書、副読本の編集および発行 ■教材 学習教材、指導用教材、学習参考書などの編集および発行 教育用ソフト(デジタル教材ほか)の開発および販売 WEB配信サービス(e-Learningほか) ■評価システム 学力調査、体力テスト、進路指導適性検査 【文化事業分野】 ■出版 文芸書、実用書、教養書、教育書、辞典など一般書籍の編集および発行 ■ソフトウェア 教養系ビデオ・DVDの開発および販売 ■その他 「日本語検定」の支援 など |
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設立 | 1909(明治42)年 |
資本金 | 8000万円 |
従業員数 | 500名 |
売上高 | 236億円(2018年) |
代表者 | 代表取締役社長 千石雅仁 |
事業所 | ■本社、東京支社、関東支社、首都圏高校支社(東京都北区)
■北海道支社(札幌市) ■東北支社(仙台市) ■北陸支社(金沢市) ■中部支社(名古屋市) ■関西支社、関西圏高校支社、四国支社(大阪市) ■中国支社(広島市) ■九州支社(福岡市) ■鹿児島出張所(鹿児島市) ■沖縄出張所(那覇市) |
健康経営への取組み | ■健康経営優良法人2020(大規模法人部門)に認定されています。
「健康経営優良法人」は、経産省の「健康経営優良法人認定制度」により特に優良な健康経営を実践している大企業などが認定されます。 会社に設置している内科と歯科の診療所や産業医、労働組合などと連携して健康的に働くことのできる労働環境整備を積極的に進めていることが評価され選定されました。 今後も社員のワークライフバランスに配慮したより一層の「健康経営」を推進してまいります。 |
【新型コロナウイルス感染症への対応】 | 会社説明会の開催を予定しておりましたが今回は中止させていただくことになりました。
プレエントリーいただいた方には、会社説明動画をご覧いただけます。 (※動画はプレエントリー完了後にメールにてご案内いたします) 【会社説明動画の内容】 ◆教科書/東京書籍の歴史 ◆事業概要の説明(教育事業/文化事業) ◆社長からのメッセージ ◆労働条件 など |