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業種 |
コンサルタント・専門コンサルタント
各種ビジネスサービス/その他サービス/シンクタンク/教育関連 |
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本社 |
大阪
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日本創造教育研究所(日創研)は1987年に「中小企業の活性化」を目的に設立。
日本全国の中小企業の業績向上・人材育成セミナーを通してサポートしています。
現在、国内6ヵ所(大阪・東京・名古屋・福岡・札幌・広島)と国外(シリコンバレー)にセミナー施設とオフィスを展開。
価値観や捉え方の内面的教育、コミュニケーションやビジネススキルの教育などを提供をしています。
日本創造教育研究所は人と企業の成功づくり・中小企業の活性化を目的として、人財育成コンサルティングを行っています。日本の企業の中で、中小企業の割合は99.7%。その約8割は赤字経営に苦しんでいます。当社は創業から30年以上にわたり、87万名の方々にセミナーをご活用いただいています。会員企業数は13,000社、随時開催しているセミナーは185種類に及びます。当社のセミナーをご活用いただいた会社様の内、92%が黒字経営を達成。経営のお悩みを当社のセミナー活用を通してどのように解決していくことができるかをご提案しています。既存のお客様からのご紹介で、スタッフは1年間に100人の社長に新規でお会いし、ご相談にお答えしています。
『教育』が事業の柱である私たち。社内の人財育成においても長い眼で整えられたカリキュラムで取り組んでいます。内定から入社1年目は、職場体験や1名以上の先輩が育成担当となる“メンター制度”でしっかりとフォロー。また会員様向けの“可能思考セミナー”も受講し、人間力の基礎を固めます。2年目以降は“合宿”参加や3年目には“社内大学”への志願資格も獲得。特に社内大学はマネジメント養成コースを含めた幅広い内容で幹部を育成。その後は“海外視察”“インストラクター養成講座”など長期スパンで人財のスキルを伸ばしています。これらのプログラムは約10年の期間を見据えたもの。それだけの期間をかけて、本物の人財を育てています。
日創研では、アメリカ・シリコンバレーにもオフィスを開設しています。これは世界の最先端の情報を収集すると共に、世界から日本を見る眼を養うための取り組み。現地オフィスでは「シリコンバレー視察セミナー」なども行い、より多くの方々に世界標準の「スピード・思考・行動」を感じ、身につけて頂く機会を設けています。もちろん海外視察は当社社員が参加するチャンスもあり!これからの経営のあり方、イノベーションのヒントをつかみ、自己の成長やコンサルティングに役立てていくことができます。また社内環境でも最新のシステムを積極的に取り入れ、Web会議やワークフローのシステム導入などによる効率的・合理的な運営を実現しています。
事業内容 | 中小企業の活性化を目的とした、あらゆる階層へのセミナー業務。
経営者から、新人までの教育プログラム(約185種類)を実施しています。 ◆人財育成に関する各種セミナーの開催(階層別・職能別) ◆起業家養成スクールの開催 ◆ビジネススクールの開催 ◆企業内教育インストラクターの育成・指導 ◆経営診断及び指導 ◆月刊『理念と経営』の出版・販売 ◆ビジネス書籍の出版・販売 ◆教材開発及び販売事業 |
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日本創造教育研究所の事業概要 | 日創研は1987年に「中小企業の活性化」を目的に設立しました。
現在、国内6か所(大阪・東京・名古屋・福岡・札幌・広島)と 国外1か所(シリコンバレー)にセミナー施設とオフィスを構えています。 価値観や捉え方の内面的教育、コミュニケーションの教育、 ビジネススキルの教育などバランスの良い教育の提供をしています。 また、体系的な人財育成に取り組んで頂けるように、 階層別にプログラムを取り揃えています。 全てのプログラムにおいて、机上の空論で終わらないよう、 ケースメソッドや実習を織り交ぜ、高い効果を上げています。 活用企業の皆様からは大変好評いただいています。 これまで全国約13,094社の会員企業を中心に活用いただき、 受講者は年間3万人、可能思考セミナーにはこれまでのべ87万人が受講されました。 海外視察や経営コンサルティングや経営専門誌の発刊、教育ツールの開発など、 セミナー以外の事業も充実させながら、『人と企業の成功づくり』に貢献し、 中小企業100%黒字化の実現を目指しています。 |
設立 | 1987年3月9日 |
資本金 | 9000万円 |
従業員数 | 151名(2020年1月現在) |
売上高 | 24億1000万円(2018年12月期) |
代表者 | 代表取締役社長/松原 誠 |
事業所 | 本社・大阪研修センター/大阪府吹田市豊津町12-5
東京研修センター/東京都江東区南砂2-2-7 福岡研修センター/福岡県福岡市博多区博多駅東2-8-27 博多駅東パネスビル5F 名古屋研修センター/愛知県名古屋市中村区佐古前町17-25 札幌研修センター/北海道札幌市北区北10条西3-13 広島営業所/広島県広島市中区八丁堀10-14 八丁堀マエダビル5F ほか研修会場「箕面加古川山荘・明徳庵」(箕面市)、シリコンバレーオフィス |
代表からのメッセージ | 現在日本にある企業の99.7%が中小企業であり、
そのすべての中小企業が地域になくてはならない存在です。 これまでは、カリスマ的存在の経営者による トップダウン型経営が成り立っていた時代ですが、今は違います。 社員一人ひとりが自主性と高い人間性を持ち、 会社を担う一員として経営に参画する『全員経営』の経営が求められています。 企業は人なりとあるように、唯一の経営資源は人です。 弊社では人財育成が全てだと捉え、 企業を成長発展させる人財を育成するための ビジネスセミナーや講演、コンサルティング事業を行っています。 日本を支える中小企業が一社でも多く永続し、成長し続けられるよう、 日創研はお手伝いを続けていきます。 株式会社日本創造教育研究所 代表取締役社長 松原 誠 |
経営理念である【共に学び、共に栄える】とは | 私達の会社は、学ぶことが全ての経営の基本と考える。
謙虚に一人ひとりが学び自らを律せられるようになった時、 私達、日本創造教育研究所は理想の職場になり、 更に栄えていくのである。 共に学ぶことを私達は忘れてはならない。 全ての事柄を学ぶ糧として受け止めてこそ、すべては 良い方向へ進むのである。共に学ぶ心が日本創造教育研究所を、 そして、そこで働く社員一人ひとりの家庭、人生を、 更にこの社会を繁栄させる源泉になるのである。 共に学び、共に栄える精神をもって我が社の経営理念とする。 …以上が、日創研HP上に掲げられている 企業理念【共に学び、共に栄える】の考え方です。 私たちは、常にこの経営理念をもとに、考え、行動し 「中小企業の活性化」に取り組んでいます。 |
創業者「田舞 徳太郎」プロフィール | 日創研グループの代表をはじめ各社の代表取締役を兼務する実務家。
公益社団法人 日本青年会議所(日本JC)の 研修担当常任理事、国際室担当 副会頭を歴任。 1998年 スタンフォード大学に客員研究員として渡米。 「ベンチャー企業の仕組み」「日米の経営比較」 「ジュニア・アチーブメント・プログラム」等を研究。 ICMCI(国際公認経営コンサルティング協議会)認定の国際資格「CMC」取得。 公益社団法人 全日本能率連盟 認定「マスター・マネジメント・コンサルタント」取得。 一般社団法人日本ペンクラブ 会員で著書多数。 |
可能思考教育について | ◆可能思考とは…
物事にどのように取り組むか、 その心の持ちようを「マインドセット」と言います。 その一つのあり方が可能思考です。 可能思考能力とは、『物事を肯定的に解釈し、 前向きな発想で積極的に行動し、最後までやり抜く力』です。 目標実現し成功を掴んでいる人達は、 諦めずに最後までやり抜く高い可能思考能力を持っています。 仕事で成果を創る。 目標を達成する。 困難に立ち向かう。 業績を上げる。 成長発展する。 こういった人財と企業の成功をつくるために、 可能思考セミナーはあります。 ◆可能思考教育とは… 可能思考教育とは、 『人と企業の成功づくり』を目的に作られた教育カリキュラムです。 人と企業の成功をつくりだすためには、 「個人」の自己成長・自己実現・目標実現が重要です。 可能思考教育では、セミナーを通じて、 個人の喜びと企業の成功を創りだしています。 とくに企業に対しては大きな効果を数字の上でも明確に発揮しています。 日創研を活用している企業は、100社中、 黒字企業は91.6社にものぼり、 かつ経常利益率10%以上は14.7社、3%~10%は44.5社、 0%~3%は31.8社にも達するのです。 人間力・考える力・仕事力・感謝力の発揮が証明されています。 |
月刊『理念と経営』 | 日創研グループの「株式会社コスモ教育出版」が編集・発行する月刊誌です。
中小企業を活性化し、成功を探求する経営誌として 2006年1月に創刊し、以来で掲載企業はすでに1万社を超えています。 逆境の先に見えるものに着眼し、 記事の中には感動的な内容も多く含まれています。 人と企業に光を当てた経営誌として35,246人のお客様にご愛読いただいています。 |
【新型コロナウイルス感染症への対応】 | 会社説明会は極力少人数制で開催し、参加される方にはマスク着用を推奨しています。
また、各拠点にアルコール消毒液等用意していますので、お使いください。 今後政府発表等を確認しつつ、状況に応じて対応してまいりますので、 不安な方はお気軽に説明会に参加される拠点にお問い合わせください。 |