東芝システムテクノロジー株式会社
トウシバシステムテクノロジー
2021

東芝システムテクノロジー株式会社

【電力制御システム/情報制御ソリューション設計開発】
業種
ソフトウェア
プラント・エンジニアリング/重電・産業用電気機器/コンピュータ・通信機器・OA機器/情報処理
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

東芝グループの一員として最先端の技術を駆使して、主に社会の基盤である電力エネルギーを安定して供給するための監視・制御・保護システムを手掛けています。加えてシステムのディジタル化と情報化社会の急速な進展を先取りし、様々な分野におけるシステムインテグレーションやソフトウェア開発から保守サービスまでを展開。エレクトロニクス・制御・ソフトウェア・システムをはじめとする各種ソリューションを提供しています。

当社の魅力はここ!!

企業理念

目指すのは“人々の夢をかなえ、社会に貢献する”企業です。

今、企業は社会的責任を果たしていくことの重要性が大きく問われ始めています。当社では「人の喜ぶ顔が見たい」「社会に役立つものを創造したい」という考えを根源に、エネルギー・電力を安全に供給するための、監視・制御・保護システムに全力で取り組んできました。そして今、企業としてさらに持続的な成長を遂げていくために不可欠なのが“社会からの信頼を獲得すること”。今後、「決してお客様を裏切らない技術と、安全性の追求」「社会の変化に迅速に対応していける、分析力とスピード」をさらに強化。社会と人に密着した、グローバル企業として成長していきたいと考えています。

魅力的な人材

誇りを持って仕事に励む。そんな社員の活気で溢れています。

「人間尊重を基本とします」「豊かな価値を創造します」「世界の人々の生活・文化に貢献します」の理念のもと、豊かな人間性を持った企業を目指しています。お客様の声をよく聞き、信頼されるビジネスパートナーへ。そのためには、常に技術者としてのプライドと情熱を持ち、高い目標に向かってチャレンジしていくことが大切です。当社では、システム・ソフトウエア技術のプロフェッショナル集団であり続けるために、社員の個性を伸ばしながら成長を目指す教育制度を導入。入社時から徹底した専門・応用・先端技術を学び、公的資格やベンダー資格を取得していきます。新たな技術を手に入れ、事業の中心的な役割を担っていける人材を求めます。

技術力・開発力

最新のシステム技術で持続可能な社会に貢献。

長年にわたり、当社は、電力会社向けの監視制御系のオンラインリアルタイム処理の経験を積み重ねてきました。主要製品である「情報システム」「監視制御システム」「組込みシステム」を活かし、システム開発事業とシステム製品事業を展開しています。お客様のニーズに合わせて課題を分析。長期のサポート体制で、安全性・信頼性に配慮した、広範囲のソフトウェアシステムを提供しているのです。特に、情報系に加え、制御系・電気系・計装系の技術を備えたシステムハウスは、当社の強み。ノンストップ運用のシステム構築に実績を与えています。進化を続けるディジタル時代、社会の声に迅速かつ、柔軟に応えていきたいと思います。

会社データ

事業内容 情報制御・情報処理システムに関連したハードウェア及びソフトウェアの販売、コンサルティング、企画、立案、開発、設計、製造、試験・現調、並びに保守・運用サービス

※当社は1986年、東芝グループの電力システムコントロールを中心としたミッションクリティカル制御の会社として発足しました。創立以来、最先端の技術を駆使して、社会の基盤であるエネルギー・電力を安定供給するための監視・制御・保護システムに全力で取り組み、広く社会に貢献してきました。
この間、システムのディジタル化と情報化社会の急速な進展を先取りして、ディジタルシステム技術、ソフトウェア技術などを有する人材を着実に増強し整え、さらに電力システムのコントロールを通して磨き上げたコアコンピタンスであるスーパーミッションクリティカルシステム技術をはじめ、コンピュータ技術、ディジタルネットワーク技術やエレクトロニクス技術等を蓄積しています。
21世紀を迎えて、IT革命が社会の隅々にまで浸透しはじめている現在、これらの人財・技術を基盤とし、より広範囲のITソリューションプロバイダーとしてお客様の声に確実に応える、特徴あるシステム&ソフトウェア会社として、ディジタル社会に貢献する企業をめざしていきます。
設立 1986年4月
資本金 3億円
従業員数 900名
売上高 141億円(2017年度実績)
代表者 取締役社長 阿部 庸子
事業所 東京、札幌、仙台、横浜、名古屋、福岡
会社沿革 1986年4月    会社設立 
1998年7月    東芝エンジニアリング株式会社エネルギー制御システム事業部と統合
2001年4月    創立15周年
2002年8月    会社分割ティー・ディー・システムテクノロジー株式会社が発足(2006年11月東芝電力系統システムテクノロジー株式会社と改名)
2006年4月   創立20周年
2007年10月 東芝電力系統システムテクノロジー株式会社と統合
2016年4月   創立30周年
経営理念 人と、地球の、明日のために。

“人間尊重を基本とします”
“豊かな価値を創造します”
“世界の人々の生活・文化に貢献します”

を経営理念とし、豊かな人間性を持った企業をめざしています。
経営ビジョン ■システム技術で未来を描き、持続可能な社会に貢献する
■情報、制御、電気 技術のプロフェッショナル集団であり続ける
■お客様の期待に誠実に応え、信頼されるパートナー として成長する
■情熱と誇り を持って、より高い目標に挑戦する
■従業員の声を活かし、自由闊達な気風を育てる
事業分野 ~私たちの社会生活を支えるライフラインとしての電力エネルギーの安定供給に貢献する高度なシステム技術力~

<発電制御事業>
■火力監視制御システム
■水力監視制御システム
■原子力監視制御システム

<電力系統事業>
■電力系統保護制御システム
■電力系統監視制御システム

<情報制御事業>
■業務系情報システム
■交通情報システム
■FAシステム
資格取得者 IT専門資格取得を推進し、常に最先端の技術武装化を図っています。
ちなみに内定学生の皆さまへの技術資格取得支援についても毎年実施しております。(資格取得者人数は2018年4月現在、重複資格保有者含む)

■情報処理技術者資格 1158名
 システムアナリスト、プロジェクトマネージャ、アプリケーションエンジニア、テクニカルエンジニア、ソフトウェア開発技術者、基本情報技術者 他

■ベンダーライセンス 549名
 Microsoft 認定技術者Lotus 認定技術者、Oracle 認定技術者、Sun 認定技術者、XML 認定技術者

■電気関係各種資格 497名
 電気工事施工管理技士、電気工事士、電気主任技術者 他

■組み込み系資格 91名
 JASA認定組込ソフトウェア資格
教育体系 OJTからOFF JT、自己啓発まで役割り、経験に沿った教育体系を設けています。
■OJT(WA:ワークアサインメントの略。業務に必要な専門知識を身につけ一段上のレベルに到達させる為の育成カリキュラム)
■OFF JT(ヒューマンスキル/マネジメント教育、安全/遵法教育、ITソリューション教育、ミッションクリティカル制御技術教育)
■自己啓発(資格取得支援、通信教育)
■グローバル教育(社内語学研修、グループ会社語学研修、インドIT研修)
様々な社会インフラに関するシステムの設計・開発に携わっています 当社の基幹事業は、皆さんが日々生活していくには欠かせない電気を生み出す発電所や、電力を流通させる過程における監視・制御・保護システムの設計・開発・保守等です。
それ以外にも、普段利用している券売機・自動販売機・鉄道監視の制御システムや、作業現場・教育現場に最新ICTを活用したシステムを提供するなど、生活する中で役立っている様々な社会インフラ制御システムの設計・開発に携わっています。
ちなみに、ICカードやICタグといったセキュリティ管理システムも手がけています。皆さんが何気なく使用しているICカードやICタグも、もしかすると当社が設計・開発したものかもしれません。
採用実績校 首都大学東京、茨城大学、宇都宮大学、会津大学、岩手大学、宮崎大学、九州工業大学、熊本大学、群馬大学、広島大学、高知大学、佐賀大学、埼玉大学、山形大学、山口大学、山梨大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、秋田県立大学、信州大学、静岡大学、千葉大学、前橋工科大学、大阪府立大学、大分大学、電気通信大学、島根大学、東京農工大学、豊橋技術科学大学、北見工業大学、名古屋工業大学、岡山理科大学、関西大学、関東学院大学、近畿大学、工学院大学、広島工業大学、広島電機大学、国士舘大学、芝浦工業大学、神奈川大学、成蹊大学、青山学院大学、千葉工業大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、中央大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、日本工業大学、日本大学、武蔵工業大学、福岡工業大学、福岡大学、法政大学、明治大学、立命館大学、北陸先端科学技術大学院大学、広島市立大学、高知工科大学
その他、国公立、私立大学、および高専
男女共同参画 当社は技術系の会社ですが、多くの女性の方に結婚後はもちろんのこと、出産後(2人目でも3人目でも!)も重要な人財として勤務いただいています。
うちの会社は技術系だから、出張があるから、納期直前は忙しいからといって女性を敬遠してしまう会社や旧態依然とした考えの方も未だに多いですが、やはり社会が女性と男性で構成され生活している以上、会社が男性だけというのもおかしな話です。
共に支えあってこそ会社は伸びるというもので、女性の多い会社の業績が伸びているのも事実です。
当社としても育児に係る福利厚生をしっかり活用してもらい、長期的にご活躍いただきたいと願っています。
巷で言われている“ワーク ライフ バランス”も当然大事ですが、“マン アンド ウーマン”のバランスも大切です。
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