日本工営株式会社
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日本工営株式会社

東証一部上場
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  • 株式公開
  • 正社員
業種
建設コンサルタント
建築設計/重電・産業用電気機器/設備・設備工事関連/プラント・エンジニアリング
本社
東京

モデルケース

コンサルタント・電力設備工事・事務系

採用人数 今年度予定 101~200名
昨年度実績(見込) 101~200名
初年度
月収例
月23万円程度(月給制)
選考例
  • WEBプレエントリー
    締切 随時
  • エントリーシート
    締切 随時
  • 説明会
  • 面接
    随時
  • 内々定
    随時
応募・選考時
提出書類
エントリーシート、成績書
その他の
ポイント
入社3年後定着率90%以上、平均勤続年数15年以上、海外で働ける、住宅補助あり、資格取得奨励金あり

募集要項

求める人物像・選考基準

挑戦する気概と誠実さを兼ね備えた人

募集概要

職種1 ◇【技術系総合職】コンサルタント
【下記の各分野における調査、計画、設計、施工監理、維持管理などの技術サービスの提供】

■土木全般
1)分野にこだわらず日本工営で働くことを強く希望する方、2)自分がやりたい分野を絞り込めない方、3)複数の分野を経験したい方は、こちらを選択してください。

■水圏環境
【河川】
総合治水・利水計画、ダム計画、河川計画、河川環境保全、多自然川づくり、事業評価、河川構造物設計(堤防、堰、水門、樋門、排水機場)、耐震設計(河川構造物)、河川維持管理計画、総合土砂管理計画

【ダム発電】
ダム本体及び関連構造物設計、ダム施工計画、ダム再開発、耐震設計、ダム構造解析、ダム放流設備設計、ダム水路トンネル設計、ダム堤体材料設計、ダム堆砂対策、水力発電計画、水力発電設計、ダム施工監理

【上下水道】
上下水道施設の調査・計画・設計、雨水管理・浸水対策、大規模地震・津波対策、合流式下水道の改善対策、上下水道施設の点検・診断、改築・更新、ストック/アセットマネジメント、広域化・共同化、PPP、資源・エネルギー循環の形成(水力、下水熱等)、各種特許商品開発

【水工インフラマネジメント】
流域の源流から河口まで、河川、砂防、ダム、水力発電、農業、上下水道、港湾、海岸等の社会に欠かせない既存の水インフラの機能維持や機能向上に関するソフト・ハード対策の検討(施設の機能や状態の計測・点検・モニタリング、ICT・IRT技術の活用、データ分析に基づく健全度診断とリスク評価、ニーズに応じた施設の目的変更や機能改善、施設の補修・補強・改築設計、地震や浸水対策検討、ダム再編・再開発の計画・設計、河川維持管理の検討、流出解析やダム等操作シミュレーション、公共事業評価、川まちづくり検討、歴史的建造物保全、長寿命化計画策定や包括的マネジメント等)
職種2 ◇【技術系総合職】コンサルタント~上記項目の続き~

■都市・交通計画
都市・交通政策、都市計画、広域・国土計画、地域計画、交通計画、公共交通計画、観光交通、自転車交通、道の駅、TDM、ITS、次世代モビリティ、タウンマネジメント、スマートコミュニティ、コンパクトシティ、地方創生、地域活性化支援、公園運営維持管理計画、ランドスケープデザイン、緑地計画・設計、都市開発計画・設計、プログラムマネジメント、プロジェクトマネジメント、コンストラクションマネジメント、PPP/PFI、行政マネジメント、研究開発

■交通インフラマネジメント
交通運輸に関連するインフラ施設(道路、舗装、橋梁、トンネル、空港、港湾、標識等の道路附属物)を対象とした点検・調査・診断、コンクリート・鋼構造物等の非破壊検査・詳細調査・試験分析、インフラモニタリング・新技術の開発・導入、補修・補強設計、数値解析・シミュレーション、アセットマネジメント・ストックマネジメント・維持管理計画、PPP・自治体支援策、維持管理システム・データベースシステム、新設コンクリート構造物の品質向上、維持管理技術の教育支援・海外展開

■交通運輸
道路、鉄道、橋梁、山岳トンネル、物流、港湾、海岸、漁港、津波、空港、飛行場、ヘリポート、舗装、鋼構造、コンクリート構造、複合構造、交通事故対策等に関わる調査、計画、設計、構造解析、耐震解析、点検・調査・診断、補修・補強、予防保全、耐震補強、景観検討、施工計画、研究開発


■地盤
河川・道路・空港・港湾・土木構造物基礎・フィルダム・シールドトンネル・土構造物等に関わる土質調査・原位置試験・室内土質試験、軟弱地盤対策、圧密沈下解析・対策、液状化解析・対策、斜面安定解析・対策、支持力検討・対策、FEM解析、堤防強化に関わる調査・解析・対策、地盤改良設計、補強土壁・補強盛土設計、空港施設・港湾施設・海岸保全施設・河川管理施設・農業用水施設・宅地擁壁等の地震防災対策、地震動シミュレーション、地震被害想定、耐震診断、耐震補強対策、地震応答解析、品質管理(土質材料)、施工管理(現場管理・試験)

■情報
GIS、衛星リモートセンシング、BIM/CIM、i-Construction、3次元データモデル、VR/AR/MR、洪水・土砂災害予測、画像解析、AI、遠隔監視制御システム、WEBカメラ、映像情報システム、インフラ維持管理システム、点群データ、情報提供システム、交通管制システム、施設防災システム、防災情報システム、危機管理システム、クラウド、ICT、情報ネットワーク、VoIP、センサーネットワーク、LPWA、IoT、モバイルアプリケーション、ビッグデータ、データ標準化、システム最適化/仮想化、DX、RPA、行政情報システム、ETC/ETC2.0、自動運転、情報基盤整備、社内ネットワーク計画・保守
職種3 ◇【技術系総合職】コンサルタント~上記項目の続き~

■防衛基盤
防衛基盤整備に関する計画・調査・設計・施工監理・CM/PM、飛行場施設(滑走路、誘導路、駐機場)、港湾施設(岸壁、護岸、桟橋、埋立、防潮堤)、道路施設(道路、橋梁、擁壁、補強土)、ユーティリティ(施設雨水排水路、防災調整池、給排水施設)、燃料施設(燃料タンク、消火施設)、地盤対策工(斜面安定工、液状化対策工、地盤改良工)

■地質・防災・砂防・地熱
地質、地下水(地下水に関する調査・解析)、地圏環境地質(土壌・地下水汚染)、土石流、地すべり、がけ崩れ、深層崩壊、火山、土砂災害、斜面防災(施設設計、地形解析、斜面安定解析、地震時安定度評価)、砂防(施設設計、砂防計画、総合土砂管理、氾濫解析、流砂解析)、危機管理・防災訓練、減災計画、計測・モニタリング、施設長寿命化、地熱開発、地熱貯留層解析、地熱掘削技術

■農業土木・農業
農業施設の調査・計画・設計、農業施設(土木構造物、施設機械設備、電気設備等)の機能診断調査、ストックマネジメント、長寿命化計画、防災・減災のための耐震診断・耐震設計、再生可能エネルギー(小水力、バイオマス等)の調査・計画・設計、農村地域の活性化・地域づくり等の調査・計画策定・立案、農業経済、農業・農村開発、営農、作物栽培、流通

■環境
開発事業に係る環境アセスメント、セーフガード(環境配慮、社会配慮、用地取得、住民移転、合意形成等)、大気・水環境、都市環境、環境化学分析、自然環境保全、自然資源・生態系管理、緑化、グリーンインフラ、森林・流域保全、REDD+、環境計画、環境管理、気候変動緩和策(JCM、CDM等)、気候変動適応策、再生可能エネルギー、天然資源調査・管理、循環型社会形成・廃棄物適正処理(最終処分、3R促進等)

■防災マネジメント
地震・津波、洪水、土砂災害、火山、防災・危機管理計画、業務継続計画(BCP・BCM)、災害対応マニュアル、タイムライン、国土強靭化、都市防災、災害に強いまちづくり、事前復興計画、地区防災計画、リスクコミュニケーション、防災教育、防災意識啓発、地域防災力、避難計画、要配慮者対策、防災情報、災害リスク分析、防災訓練、企業防災、エリア防災(DCP)

■都市空間・建築
都市(再)開発計画・設計、建築計画・設計・監理(事務庁舎、地域活性化施設、斎場、道の駅、商業施設、教育施設、スポーツ施設、土木付帯施設)
建築保全・長寿命化計画、公共施設再編・再配置計画、既存建築物調査(構造、適法性他)、建築ファシリティマネジメント(FM)、アセットマネジメント(AM)
PPP/PFI事業、都市再生、スマートシティ・スマートコミュニティ、タウンマネジメント、コンストラクションマネジメント(CM)、建築・都市(再)開発プロジェクトマネジメント(PM)、BIM活用
地域計画・開発計画(造成)、ランドスケープデザイン(造園)、公園・緑地計画(都市公園・自然公園等)、公共空間デザイン(道の駅、駅前広場等)、公園PPP/PFI(Park-PFI)、公園維持管理・運営
職種4 ◇【技術系総合職】機電コンサルタント

■電力/情報・通信
防災行政無線、マイクロ多重通信システム、衛星通信システム、IPネットワーク、光ファイバネットワーク、VHF無線システム、テレメータ無線システム、放流警報システム、遠隔監視制御システム、画像監視システム(CCTV)、航空管制システム、洪水予警報システム、電気通信事業者ネットワーク、防災情報システム、ITS(Intelligent Transport System)、情報提供システム、LPWA、IoT

■電力/電気・電子
水力発電、太陽光発電、電力系統計画、超高圧送電・変電、配電、高圧受変電、道路・トンネルの照明・防災設備、非常用発電設備、防雷設備、電気鉄道、スマートグリッド、スマートシティ

■電力/機械
ダム・堰・水門・樋門等の機械設備及び可動鋼構造物、揚排水ポンプ設備、水力発電設備、道路保全設備、上下水道機械設備、インフラストラクチャに関わる機械エンジニアリングおよび維持管理計画、再生可能エネルギー(地熱、バイオマス等)

■電力/火力
ガスコンバインドサイクル発電、ガスタービン発電、ガスエンジン発電、ガスコジェネレーション発電・熱供給、バイオマス発電、分散電源のベース電源火力

■電力/エネルギーマネジメント
再生可能エネルギー技術を軸とした発電事業
省エネルギー技術を軸としたエネルギーマネジメント事業
小水力、太陽光、バイオマス、分散型電源、蓄電システム、ミニグリッド、バーチャルパワープラント(VPP)、エネルギーマネジメントシステム(EMS)、ESCO、事業投資
職種5 ◇【技術系総合職】電力設備工事

変電設備・水力発電設備(電気・土木)に関する施工計画立案・施工管理、調査・設計

◇【技術系総合職】製造

■電力機器装置製造
下記の製品に関する企画、研究、開発、設計、製作、検査、施工管理、保守、営業支援
・水力発電所機器(水車・発電機、磁気軸受、電動ガバナ、保護制御装置、磁性流体シール)
・変電制御機器・システム(情報通信機器、ネットワーク、遠方監視制御システム、SCADA、シミュレータ)
・変圧器用付属機器(密閉型冷却塔、地下変電所・水冷式冷却設備、コンサベータ、活線浄油機、ブリーザ)
・変電所屋外機器(ライントラップ)
・ダム管理システム(ダム監視制御システム、水路設備運用業務支援システム、ダム情報連絡支援システム)
・エネルギー関連システム(エネルギーマネジメントシステム、バーチャルパワープラント、蓄電池制御システム、モニタリングシステム)
・防災システム(落石監視システム、斜面崩壊監視システム、火山降灰量・降雨量計)
・その他(ハイブリッド型街路灯)

◇【事務系総合職】

■営業
新規案件の発掘・推進のための情報収集および入札書類の作成、契約交渉等

■経理・財務・企画
全社の資金調達や資金運用、資金収支管理業務、決算書作成、経営企画等

■人事・総務
社員の採用・退職・異動等の管理、人員計画立案及び推進、福利厚生業務、ファシリティ・マネジメント等

■法務
事業活動にともない発生する法律問題の対応・指導等
勤務地 本社(千代田区)、新麹町オフィス
事業所/福島事業所(福島県須賀川市)、横浜技術センター
研究所/中央研究所(茨城県つくば市)
支店/札幌、仙台、新潟、名古屋、大阪、広島、四国(香川県高松市)、福岡
海外事務所/インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、ミャンマー、インド、スリランカ、ヨルダン、ケニア、ペルー 等
勤務時間 ■フレックスタイム制度
標準労働時間:7時間30分/日(休憩60分)
コアタイム:10:00~15:00
始業時間:6:00~10:00
終業時間:15:00~20:00

※研修期間中は以下標準時間帯勤務(休憩60分)
本社及び各支店、研究所/9:00~17:30
福島事業所/8:30~17:00

給与・福利厚生(待遇)

給与 ■コンサルタント・電力設備工事・事務系
学部卒/月給248,500円 修士了/月給260,200円
高専、専門卒/月給223,900円 高卒/月給210,200円 (2019年実績)
■電力機器装置製造
学部卒/月給237,000円 修士了/月給248,100円
高専、専門卒/月給208,800円 高卒/月給202,300円 (2019年実績)

※初任給について
基本給+住宅手当(10,000~24,000円 ※地域、扶養の有無により異なる)が支払われますが、
入寮される場合は住宅手当の支給はありません。
※時間外手当別途支給
諸手当 通勤交通費(全額支給)、住宅手当、家族手当、時間外手当 等
昇給 年1回(7月)
賞与 年2回(6月、12月)
休日休暇 ■完全週休2日制(土・日)
■祝日
■年末、年始
■年次有給休暇(初年度12日、最高20日)
■慶弔等特別休暇
■リフレッシュ休暇
勤続5年経過者(休暇日数5日間/補助金5万円)
勤続10年経過者(休暇日数10日間/補助金10万円)
勤続20年経過者(休暇日数15日間/補助金15万円)
勤続30年経過者(休暇日数15日間/補助金20万円)
■ガイドライン休暇
勤続15年経過者(休暇日数10日間)
勤続25年経過者(休暇日数15日間) 等
保険 ■各種社会保険完備
■日本工営グループ健康保険組合
■財形貯蓄制度
■持株会
■独身寮
■社宅
■各種保養施設 等
試用期間 有(4か月間/その間の給与・待遇に変動はありません)
子育て・介護等の両立 ■託児所設置
2016年10月九段オフィス内に業界初の託児所を開設
■育児特別休暇制度
1歳6か月に満たない子を養育する社員に対し、最大連続10日間の有給休暇を付与
■育児休業制度
子が3歳に達するまでの間に18か月間取得可能〈法定は子が1歳に達する日まで〉
■介護休業制度(介護休暇)
対象家族1人につき、通算1年まで取得可能〈法定は対象家族1人につき、通算93日まで〉
■育児短時間勤務制度
小学校を卒業するまでの子を養育する期間取得可能〈法定は3歳に満たない子を養育する期間〉
■子の看護休暇制度
子1人の場合5日/年、子2人の場合12日/年取得可能(5日までは有給)〈法定は子1人の場合5日/年、子2人の場合10日/年(いずれも無給)〉
■妻の出産時特別休暇制度
原則として出産予定日の6週間前~産後8週間の間に3日の休暇が取得可
ワークライフバランス ■ノー残業デーの実施
毎週水曜日のノー残業デーを実施
■夏季連続休暇取得の奨励
7月、8月に連続10日間の夏季休暇取得を奨励
■有給休暇促進日の設定
全社有給休暇促進日を設定
■サテライトオフィス勤務の導入
■在宅勤務の導入

職場情報

過去3年間の新卒採用者数・離職者数
年度 採用者数 離職者数 定着率
2018年度 76人 1人 98.6%
2017年度 86人 4人 95.3%
2016年度 67人 3人 95.5%
(2019年6月30日時点)
過去3年間の男女別新卒採用者数
年度 男性 女性
2019年度 111人 30人
2018年度 55人 19人
2017年度 55人 13人
3年以内男性採用割合:78.0%
3年以内女性採用割合:22.0%
平均勤続年数 15.1年(2019年6月30日時点)
平均年齢 43.6歳(2019年6月30日時点)
研修 あり:新入社員研修、フォローアップ研修、OJT制度、3年目研修、役職研修、技術士取得セミナーなど各種資格研修、分野別技術研修、海外現場研修
自己啓発支援 あり:自己研磨教育支援
階層別・役職別研修制度
特命・私費留学制度
海外OJT制度
各種技術研修セミナー
論文・講演奨励金制度
メンター制度
キャリアコンサルティング制度 あり:■自己研鑽のための教育支援制度
年間30,000円/人を上限に会社が支援金を支給し自己研鑽を支援
■論文投稿・講演奨励金制度
学会等への論文投稿・発表を奨励。社員の能力開発を推進するとともに人脈形成を図る制度
■MSP制度
一定期間、異なった技術、事業、職種等の経験を積み、一専門性に偏らない、将来の事業環境の変化に対応可能な技術者の育成を図る制度
■海外OJT制度
■各種技術研修、セミナーの開催
社内検定等の制度
月平均所定外労働時間 28.6時間(2018年度実績)
※時間外手当有り
有給休暇の平均取得日数 10.4日(2018年度実績)
育児休業取得者数(男女別)
項目 男性 女性
育休取得者数 9人20人
取得対象者数 56人20人
育休取得率 16.0%100.0%
(2018年度実績)
役員・管理職の女性比率
項目 女性
役員 0.0%
管理職 3.7%
(2019年6月30日時点)

その他の情報

参考データ

採用実績(人数)  2016年 2017年 2018年 2019年 2020年
---------------------------------------------------------------------
院了  44名  53名  48名  91名  106名 
大卒  22名  29名  24名  47名   31名
他    2名    4名   2名   2名    13名
※「他」には博士卒、高専卒、専門卒、高卒を含む

採用実績校

会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、石川県立大学大学院、石巻専修大学、茨城大学、茨城大学大学院、岩手大学、岩手大学大学院、宇都宮大学、宇都宮大学大学院、愛媛大学、愛媛大学大学院、大阪市立大学大学院、大阪大学、大阪大学大学院、大阪府立大学、大阪府立大学大学院、岡山大学大学院、香川大学大学院、鹿児島大学、鹿児島大学大学院、神奈川工科大学、神奈川大学大学院、金沢大学、金沢大学大学院、関西大学、関西大学大学院、関西学院大学、関東学園大学、北見工業大学大学院、九州工業大学、九州工業大学大学院、九州大学、九州大学大学院、京都大学、京都大学大学院、京都府立大学、京都府立大学大学院、近畿大学大学院、岐阜大学、岐阜大学大学院、熊本大学、熊本大学大学院、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、群馬大学、群馬大学大学院、KCS大分情報専門学校、慶應義塾大学、慶應義塾大学大学院、高知工科大学、高知工科大学大学院、神戸市立工業高等専門学校、神戸大学、神戸大学大学院、埼玉大学、埼玉大学大学院、佐賀大学、佐賀大学大学院、静岡大学、静岡大学大学院、芝浦工業大学、芝浦工業大学大学院、島根大学、島根大学大学院、首都大学東京、首都大学東京大学院、湘北短期大学、信州大学、信州大学大学院、上智大学、上智大学大学院、政策研究大学院大学、創価大学、創価大学大学院、玉川大学、千葉工業大学、千葉大学、千葉大学大学院、中央大学、中央大学大学院、筑波大学、筑波大学大学院、鶴岡工業高等専門学校、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京大学、東京大学大学院、東京都市大学、東京都市大学大学院、東京農工大学、東京農工大学大学院、東京理科大学、東京理科大学大学院、東北工業大学、東北大学、東北大学大学院、徳島大学、徳島大学大学院、鳥取大学、鳥取大学大学院、富山大学、富山大学大学院、豊橋技術科学大学、豊橋技術科学大学大学院、同志社大学、長岡技術科学大学、長岡技術科学大学大学院、長崎大学、長崎大学大学院、長野工業高等専門学校、名古屋工業大学、名古屋工業大学大学院、名古屋大学、名古屋大学大学院、奈良学園大学大学院、新潟大学、新潟大学大学院、日本大学、日本大学大学院、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、一橋大学、弘前大学、弘前大学大学院、広島大学、広島大学大学院、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡大学大学院、福島大学、福島大学大学院、法政大学、法政大学大学院、北海道情報大学、北海道大学、北海道大学大学院、松江工業高等専門学校、三重大学、三重大学大学院、室蘭工業大学、室蘭工業大学大学院、明海大学大学院、名城大学大学院、山形大学、山形大学大学院、山口大学、山口大学大学院、山梨大学、山梨大学大学院、横浜国立大学、横浜国立大学大学院、立教大学、立教大学大学院、立命館大学、立命館大学大学院、早稲田大学、早稲田大学大学院
他、Durham University、Edinburgh Napier University、The University of Manchester、University of Alaska Anchorage 等

詳細情報

主な募集職種
事務系 営業系 技術系 専門系
技術系で特に生かせる専攻:機械系、電気・電子系、情報工学系、建築・土木系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、その他理系
主な勤務地
北海道、岩手、宮城、福島、茨城、東京、神奈川、新潟、長野、愛知、大阪、広島、香川、福岡、沖縄、海外
応募資格
専門、高専、大学、大学院卒業見込みの方 または 専門、高専、大学、大学院卒業の方(2019年3月~2020年3月卒の方)
給与は新卒と同様の扱いになります。
積極採用対象
大学生(文系)、大学生(理系)、大学院生(文系)、大学院生(理系)、専門学校生、高等専門学校生
採用予定学科
法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系

連絡先

〒102-0083
東京都千代田区麹町4丁目2番地
人事部 採用担当
TEL:03-3238-8035
掲載開始:2020/03/01

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参考データであり、給与の規定などは各社によって異なります。

採用人数 該当モデルケースにおける「今年の採用予定人数」と「昨年度の実績(見込み)」の人数です。
初年度月収例 該当モデルケースにおける、入社初年度の月収例です。各種賞与を含み、年間で支給される給与を月割した金額になります。
詳細は、「採用データ」内の「給与・福利厚生(待遇)」欄をご確認ください。
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時給制、日給制、週給制、月給制
時間、日、週、月あたりで支払われる給与の単位です。各種賞与は定められているケースが多いです。
年俸制、半期年俸制
年間、もしくは半期(6カ月)で支払われる給与の全額です。各種賞与が含まれている場合があります。
選考例 該当モデルケースにおける選考項目、および実施目安時期になります。
代表的な項目のみですので、記載事項以外の選考項目がある場合もあります。
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