株式会社三菱総合研究所
ミツビシソウゴウケンキュウショ
2021
  • 株式公開
業種
シンクタンク
コンサルタント・専門コンサルタント
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

私たちは、総合シンクタンクとして、1970年の創業以来、社会・公共、医療・福祉・教育、環境・エネルギー、科学・安全などの幅広いテーマを取り扱い、政策立案から企業の経営・事業戦略、IT戦略まで幅広い領域で課題の解決に取り組んできました。解決すべき社会課題とあるべき未来社会像の間にあるギャップを埋めることを価値とし、事業を展開しています。

当社の魅力はここ!!

企業理念

新時代を見通し、未来を共創する

三菱総合研究所は、わが国屈指の総合シンクタンクとして、1970年の創業以来、企業経営、社会インフラ整備、教育、医療・福祉、環境、資源・エネルギー、安全防災、先端科学技術、ITなどのさまざまな領域において、常に時代の羅針盤たる役割を担ってきました。三菱総研の使命は、自らの知見を活用して、社会とお客様の「課題解決」・「価値創造」に貢献し、未来を共に創るところにあります。三菱総研はこれまでのシンクタンクの枠を越え、「考え提案する」だけでなく「考え提案し、共に動く」までを担い、より良い未来の実現のために走り続けています。

魅力的な人材

課題解決のプロフェッショナルが集う

三菱総研では、研究員・コンサルタント一人ひとりが各分野の専門性を発揮することはもとより、分野を超えて互いに連携する総合力で政策や戦略の立案に取り組んできました。同時に、産官学の間に立ってそれぞれの強みを組み合わせることで、課題解決や価値創造を実現しています。

会社データ

事業内容 シンクタンク、コンサルティング、ITコンサルティング
設立 1970年5月
資本金 63億3624万円
社員数 単体:891名(2018年9月30日現在)
売上高 単体:320億円(2018年9月期)
代表者 代表取締役社長  森崎 孝
事業所 本社(東京 永田町)、西日本営業本部(大阪)、中部事務所(名古屋)
設立経緯 1970年、三菱創業100周年の記念事業として、グループ各社の共同出資により設立
経営理念 三菱総研グループは、自らの強みを活かし独創的な知見に基づく企業活動を行うことを通じ社会の発展に貢献することを目指しています。

(1)英知と情報に基づき社会へ貢献
お客様と社会の発展に貢献する知識創造企業であることを目指す。

(2)公明正大な企業活動
公明正大な企業活動を追及し、お客様からの強い信頼感と高い社会的信用を維持する。

(3)多彩な個性による総合力の発揮
従業員一人ひとりが高度な専門性により自己実現を図るとともに、多様性に富む個人の力を結集し、組織的な総合力を発揮する。
Think&Act 三菱総研の使命は、英知と情報を活用して、お客様の課題解決と価値創造に貢献し、社会の発展に貢献することです。
社会においては、様々な分野で課題が複雑化しており、政策と民間ビジネスによる解決が期待される時代になっています。
三菱総研は日本を代表するシンクタンクとして、これらの課題を解決する未来を構想する、つまり、"Think"に長年従事してきました。
しかし、自らが社会課題の解決を実践する、つまり、"Act"も当社の事業と捉え、「Think&Act Tank」としてあるべき未来の実現に挑戦しています。
事業領域 ■シンクタンク部門
シンクタンク部門は、さまざまな社会課題を俯瞰的・総合的にとらえ、解決策の提案から合意形成、さらにはビジネスによる解決をめざしています。
カバーする分野は、インフラストラクチャーやヘルスケア、環境・エネルギー、科学技術、地方創生と幅広く、研究員それぞれの専門性と組織としての総合力を通して、課題解決に貢献しています。

〈事業分野〉
地域・都市・インフラ/地方創生/モビリティ/健康・医療・福祉/教育/環境・エネルギー/科学技術/安全・防災/イノベーション/復興・再生

■コンサルティング部門
コンサルティング部門は、当社が強みとする国内外の経済、社会、政策およびICTを含む技術動向に関わる知見を最大限に活用し、お客様の経営改革、組織変革、新事業開発などのイノベーションを支援しています。
経営コンサルティング全般に加え、新しい技術を活用したコンサルティングやサービス提供も行っています。日本の競争力の源泉である製造業に対するIoTを効果的に用いたプロセス革新支援、金融業界におけるAI・ロボティクスを活用したサービスなどがその事例です。

〈事業分野〉
経営戦略・事業戦略/組織・人材戦略/業務改革支援/ビッグデータ活用/ICT戦略/ICTソリューション/サイバーセキュリティ/AI・ロボット活用支援/ブロックチェーン活用支援/金融データ・テクノロジーコンサルティング/金融システム
ホームページURL https://www.mri.co.jp/
採用情報URL https://www.mri.co.jp/company/recruit/index.html
関連会社 三菱総研DCS株式会社、エム・アール・アイビジネス株式会社、エム・アール・アイリサーチアソシエイツ株式会社、MRIバリューコンサルティング・アンド・ソリューションズ株式会社、株式会社MDビジネスパートナー、東北ディーシーエス株式会社、株式会社ユービーエス、株式会社アイ・ティー・ワン、迪希思信息技術(上海)有限公司、MRIDCS Americas, Inc.、HRソリューションDCS株式会社(2018年10月現在)
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