株式会社トラストブレイン
トラストブレイン
2021

株式会社トラストブレイン

物流系/制御系/医療系/システム開発/ソフトウェア/受託開発
業種
ソフトウェア
情報処理/インターネット関連
本社
兵庫

私たちはこんな事業をしています

■医療、制御、物流、3本の柱が事業を支えています。

競争の激しいIT業界で着実に成長を続けてきた当社。
「信頼」と「誠意」を第一に業務に取り組み、今後5年で社員数50名、売上5億円を目指しています。
病院の臨床検査に使われる医療系パッケージソフトの開発、制御系システム、そして
医薬品物流に関するシステム開発、3本の柱で堅実な安定した事業展開を行っています。

当社の魅力はここ!!

事業優位性

従業員満足の追求と、“3分野の均等化”で更なる成長を。

IT事業において欠かせないのは“人”。社員の力なくして事業の成長はあり得ません。ハードなイメージを持たれがちなエンジニアの仕事ですが、当社では、社員の月平均残業時間は20時間以内。年間休日は120日。何年も前から、人材採用は新卒採用をメインにしていますが、離職者はほとんどいません。社員が通いやすいよう、勤務地も駅から近く、利便性の高い場所を選んでいます。また、当社が得意とする医療、制御、物流の3分野はこれからさらに伸びていく将来性の高い分野。これら3つの分野における基盤が整っていることこそが、当社の事業優位性と言えるでしょう。今後は3分野の売上比率を均等にし、さらに盤石な体制を整備していきます。

技術力・開発力

臨床システムの自社パッケージ化を実現。

当社を支える3分野の事業の中で、最も大きな局面を迎えているのが、医療系分野の事業です。当社はこれまで、血液検査や尿検査などに使用する、パッケージソフトの開発およびカスタマイズをあるメーカーから一括で請け負っていました。技術的にはほぼ完成しているシステムですが、電子カルテやタブレット、スマホへの対応など、時代に合わせたシステム開発を行うことで、臨床検査のスピードアップ、誤入力防止、技師サポートに貢献してきました。その功績が評価され、当社がこのシステムの開発元になることになりました。これからは、私たちがメーカーに販売を依頼する形になります。自社ブランドで勝負で、社員の士気も一段と高まっています。

社風・風土

“受託案件”にこだわっています。

当社が請け負っている仕事の7~8割は受託案件。常駐案件が少ない理由は、「会社に社員の席がないような、淋しい状態は作りたくない」という社長の考えから。できるだけ自社で開発に取り組むことができるよう、交渉して案件を受注しています。だからこそ、残業時間平均20時間、年間休日120日以上を実現することが可能なのです。また、「服装の基準を決める」「社内ネットワークについて」などのテーマについて、社員自ら考え、社内改革を推進する「社内改革プロジェクト」も発足。より、風通しのいい組織風土を築くため、様々な取り組みを行っています。美しい神戸の景色を眺めながら、のびのびと働ける環境が自慢です。

会社データ

事業内容 〈医療系ソフトウェア開発〉

臨床検査システム
各種分析装置オンライン接続
運用保守支援サービス
透析看護支援システム
オーダーインターフェイス
医事インターフェイス

〈業務系ソリューション〉
WEBレポートサービス
空調ビル管理システム
氷蓄熱空調システム
空調機遠隔監視システム
エネルギー見える化WEBシステム
空調機WEBリモコン

設立 1993年5月,2000年11月(増資、改組)
資本金 1000万円
従業員数 技術者45名 事務者2名 (2019年2月1日時点)
売上高 4億3400万円/2018年(7月決算)
4億2200万円/2017年(7月決算)
3億6000万円/2016年(7月決算)
代表者 代表取締役 田村 賢次
事業所 本社 / 神戸
〒650-0044
神戸市中央区東川崎町1丁目7-4 ハーバーランドダイヤニッセイビル21F
TEL 078-360-6298

東京事務所
〒110-0016
東京都台東区台東3丁目15-1 京阪御徒町ビル4F
TEL 03-5826-4260

大阪事務所
〒 541-0052
大阪市中央区安土町1丁目8-15 野村不動産大阪ビル6F
TEL 06-4963-2152
主なお取引先 (株)メディセオ(医薬品卸)
(株)Paltac(化粧品・日用品、一般用医薬品卸売事業)
ダイキン工業(株)(空調総合メーカー)
沿革 平成5年5月
(有)トラストブレイン設立

平成12年11月
資本金1,000万円に増資
(株)トラストブレインに改組

平成13年12月
神戸事務所を移転。
(神戸市中央区多聞通)

平成17年12月
東京事務所を設立。
(東京都港区浜松町)

平成23年8月
事業拡張の為、神戸事務所を移転。
(現住所)
移転にともない東京事務所を一時閉鎖、神戸本社に統合

平成26年12月
事業拡張の為、東京事務所を開設。
(東京都台東区)

平成30年10月
事業拡張の為 大阪事務所を開設。
(大阪市中央区)
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