株式会社カンサイ
カンサイ
2021

株式会社カンサイ

【カンサイホールディングスグル―プ】
業種
商社(電機・電子・半導体)
本社
福岡

私たちはこんな事業をしています

プレエントリーをしていただいた方には、優先的に会社説明会のご案内を致します!

ビル・住宅の電気設備資材、設備機器、省エネ・システム商品の総合商社です。建物の建築に欠かせない電気設備商品のなかでも、電気を媒体とする高付加価値商品を武器に、ますます発展する九州のまちづくりに貢献しています。
オール電化商品、LED照明など、将来直面する高齢化や地球温暖化、低炭素社会に対応した商品を提案しています。

当社の魅力はここ!!

魅力的な人材

何事にも積極的で、熱意を持った元気な社員がたくさんいます!

一生のうちで一番大きな買い物の「住宅」。私たちは、施主の気持ちになってさまざまな提案をしています。「理想通りのキッチンを作ってくれてありがとう」など、お客様に感謝されたときは何よりも嬉しい瞬間です。もちろんそれまでには、さまざまな苦労がたくさんあります。「どうしても取引をしたかった会社に何度行っても断られ続けましたが、最後には、社長が笑顔で換気扇を2台買ってくれました。今では、そのお客様が一番大きなお得意様です」。これは、営業担当者の体験談です。このように当社には、何事もあきらめずに、熱意や意欲を持って積極的に取り組む社員ばかり。また社内は、活気があり、挨拶もみんな元気に交わしていますよ。

社風・風土

若手の熱意・発想が会社の原動力となる、それがカンサイ流。

当社では毎年夏に「KANSAIフェア」を開催しています。2016年は福岡国際センターで開催しました。これは、高齢化・温暖化問題といった21世紀の世相を反映した、付加価値の高い新商品の情報発信を目的とした一大イベント。若手社員を中心にプロジェクトチームを結成して企画・運営し「オール電化の提案」「高齢化社会に向けた住空間の提案」「太陽光発電・新エネルギー・エコ商品の提案」など毎回テーマを決めて盛り上がります。若手が自由な発想で会社を動かしていくことができる、やりたい人が進んで前に出ることができる、そんな風土が当社を動かす原動力の一つとなっています。次の世代のカンサイを一緒に担っていきませんか?

戦略・ビジョン

電気設備資材の卸売業から設備資材の総合商社へ、事業拡大中。

当社は、電材事業部/特機事業部/システム環境事業部の3つから構成されています。電材/特機事業部は、当社の主力である電気設備全体を取り扱う部署。主に電気工事会社がお客様となります。システム環境事業部は、電気に関わらず建物に関する全てを取り扱う部署。エレベーターや駐輪場のサイクルスタンド、温水式床暖房システムなど住宅関連設備が中心となっています。お客様のニーズを理解し他社に負けない新商品の発掘をしていく為に、新しい情報には常にアンテナを巡らせていきます。

会社データ

事業内容 福岡本社の会社です!!

ビル・住宅の電気設備資材、設備機器、省エネ・システム
商品の総合商社です。建物の建築に欠かせない電気設備
商品のなかでも、電気を媒体とする高付加価値商品を武器に、
ますます発展する九州のまちづくりに貢献しています。

例えば福岡でみてみると、キャナルシティ博多の照明設備や
ベイサイド・プレイスの景観照明など天神地区、博多駅地区、
香椎地区の再開発事業にも、実はカンサイが関わっているん
です。将来の高齢化問題や地球温暖化問題、エコ、低炭素
社会に対応した設備商品にも積極的に取組んでいます。
創業 昭和23年4月
設立 昭和29年3月
資本金 9600万円
従業員数 210名(男170 女40) 
売上高 266億円(2017年3月期)
代表者 代表取締役 忍田 勉(オシダツトム)
事業所 本社/福岡市 
営業所/中央(博多区)、東(東区)、西(早良区)、城南(南区)、
久留米、八女、南(春日市)、甘木、大牟田、筑豊(飯塚市)、
田川、小倉、宗像、八幡、苅田、前原、ちくし、熊本、熊本北、
八代、佐賀、唐津、武雄、宮崎、延岡、長崎、諫早、島原、
佐世保、大分、特機事業部、システム環境事業部
関連会社 ■カンサイグループ
三葉電機工業(株)、(株)ロッコウアトム、(株)日進商会、九州昭和(株)、
(株)カンサイしんこう、(株)カンサイ南九州社、エコプラス(株)、(株)サワヤマ機材
カンサイについて さまざまな企業活動を通して、社会と業界の発展、向上に寄与し、
常に「真心」、「誠意」、「情熱」を企業理念に、お得意様のニーズを
的確に把握し、新しい快適空間づくりを提案、演出、創造することが、
カンサイの経営ビジョンです。

約半世紀にわたる電気設備資材総合商社としての経験と実績を
ベースに、弊社は、住宅・ビル・商業施設の環境設備総合商社として、
さらに事業拡大をすすめます。

具体的に環境分野においては、エコ・省エネ商品の啓蒙と普及。
そして今後大きな需要が予測される、住宅・施設リフォームへの
総合的なコーディネイト販売事業など、新たな分野に対応する
新しい体制・組織づくりを行ってまいります。
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