一般財団法人材料科学技術振興財団
ザイリョウカガクギジュツシンコウザイダン
2021
業種
化学
半導体・電子部品・その他/自動車/医薬品/コンサルタント・専門コンサルタント
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

【とまらない探究心、あくなき挑戦。】
材料科学技術振興財団(MST)は、新材料や各種製品の分析・解析評価を実施するとともに、諸研究の助成を行い、日本の産業発展を支援する分析センターです。
今後、日本が更なる成長を成し得るために必要不可欠な創造的な科学技術。MSTは探究心を持って挑戦し続けることで、科学技術創造立国を支える礎としての機能と役割を果たしていきます。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

公正中立な【分析】で日本の科学技術と産業の発展をサポート!

MSTは、自動車・電子部品・有機ELなどエレクトロニクス分野から、医薬品・食品など身の回りの安全安心に関わる分野まで、様々な材料の分析・解析評価を行う分析センターです。国内メーカーや大学・研究機関からのご依頼に対して、電子顕微鏡・質量分析・分光分析など多岐にわたる手法を駆使して分析しています。さらに近年は新たな統計解析技術やシミュレーション等も組み合わせて解析した結果を提供し、新材料の研究開発におけるお客様のニーズに応えています。また、MSTでは分析サービスで得た収益を基に、未来を担う学生への奨学金支給や学校現場の備品購入支援、研究者への助成等を通して広く社会に貢献する事業も展開しています。

仕事内容

お客さまの「本当に必要なこと」を考え提案できる奥の深さ

「受託分析」というと、受動的な業務のイメージを持つ人もいるかもしれませんが、実際はお客さまの課題に照らした「提案」が求められるアクティブな仕事。MSTでは、多岐にわたる分析対象を、最先端の装置を用いて分析できるので、幅広い知識や技術を身につけながら、お客様の良い相談相手となれることがこの仕事の面白さの一つです。また、活躍の場として機器分析、営業、ソフトウエア開発、データ解析など多様なフィールドが広がっているので、あなたの培ってきた専門性を生かせる仕事が必ずあります。自らの能動的な「提案」により、本質的な価値を提供することで信頼をいただく、技術者冥利に尽きる醍醐味が存分に味わえる仕事です。

施設・職場環境

充実した施設・職場環境で、最高のパフォーマンスを発揮

MSTでは、職員たちがプロフェッショナルとして活躍できる環境づくりを推進。コミュニケーションをとりやすい開放的なオフィスをはじめ、事業所内に食堂、喫茶、コンビニもあり、リフレッシュできる環境も整備しています。また、事業所から徒歩圏内に独身寮も完備。2018年には東京本部内に保育園もでき、男女問わず従業員が利用しています。産前・産後・育児休暇はもちろんのこと、子の中学校入学を限度とした短時間勤務にも対応できる育児支援制度など、福利厚生の制度面も充実。ライフシーンの変化にも合わせて、長く安心して働ける環境です。MSTは、職員たちの良質なパフォーマンスを発揮できる環境を最大限にサポートしています。

会社データ

事業内容 ■材料評価事業
 国内メーカーや大学・研究機関より様々な材料をお預りし、
 分析・解析評価を行います。
 測定法は、電子顕微鏡・質量分析・光電子分光など多岐にわたり、お客様の
 ニーズに応えられる方法で評価を進めます。

 法曹関係からのご依頼もあり、提供する分析結果の品質管理および
 情報管理に関して万全の体制で臨んでいます。
 (ISO9001、ISO27001認証取得済)

■振興事業・研究事業
 分析・解析評価を担当する全ての職員に関わる機会がある公益活動。
 MSTで働くモチベーションの一つです。
 ○山崎貞一賞:初代理事長の名を冠した研究者表彰
        実用化につながる優れた業績をあげた方を表彰
 ○会議・シンポジウムなどの支援:学会、国際会議などの活動費支援
 ○就学支援:奨学金・就学支援金支給、贈呈式運営
 ○教育活動:科学教室の実施、研修所の運営など
 ○教育現場支援:学校備品・設備の購入費支援
 ○自然環境保護活動(成城みつ池を育てる会)
 ○研究助成:新材料研究などの分野において研究費を助成
 ○共同研究:材料分析評価に関わるテーマ(分析手法等)について大学
  などと共同で研究を実施 など
設立 1984年8月1日
基本財産 約27億円
従業員数 383名(全従業員)
うち正職員男女比(男性116名、女性115名)※2018年10月1日時点
売上高 会社規定により非公開
代表者 理事長 山本 幸助
事業所 ■東京本部
東京都世田谷区

■大阪支所
大阪府大阪市淀川区

■名古屋支所
愛知県名古屋市中村区

■仙台支所
宮城県仙台市青葉区
学協会 日本顕微鏡学会、日本分析化学会、日本表面真空学会、
日本学術振興会協力会(141、145、167、175委員会)、人工知能学会、
応用物理学会、応用物理学会シリコンテクノロジ分科会、日本中毒学会、
日本健康・栄養食品協会、日本化粧品技術者会、日本非破壊検査協会など
その他法人・個人加入の学協会あり ※2017年度実績
沿革 1984年  8月 世田谷区上祖師谷に設立(科学技術庁管轄)
1986年  4月 最新鋭のSIMSを導入(国内初)
1993年  4月 世田谷区喜多見(現在地)に移転
        ・1号棟竣工、FIB-TEM技術で分析技術に新潮流を確立
        ・各種分析装置を充実させ、センター機能を強化
1999年  1月 2号棟(厚生棟)竣工
2001年11月 第1回 山崎貞一賞贈呈式を行う
2002年  3月 3号棟竣工
2008年  2月 4号棟竣工
2011年  5月 名古屋支所開設
2012年  4月 一般財団法人に移行(内閣府管轄)
2012年  4月 仙台支所開設
2014年  8月 大阪支所開設
2017年  7月 AI用スパコン導入(追加導入)
2017年10月 東京本部
       ・敷地:約3,000坪
       ・建物:計7棟(福利厚生棟を含む1~7号棟)
       拠点
       ・5カ所(仙台、名古屋、大阪、福島他)
       独身寮/社宅
       ・4寮5棟/1棟
2018年  4月 東京本部
        ・社内保育園がオープン
        ・食堂の広さが2倍に拡張
        独身寮
        ・新たな独身寮が竣工(5寮6棟)
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