コムチュア株式会社
コムチュア
2021

コムチュア株式会社

東証一部上場/IT/独立系SIer/ソフトウェア
  • 株式公開
業種
情報処理
ソフトウェア/コンサルタント・専門コンサルタント/インターネット関連/各種ビジネスサービス
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

クラウド、ビッグデータ、AI、IoT、フィンテックといった、
ITの最先端領域に絶えず挑戦し、事業を拡大しています。
若い内に様々な経験をする、それが成長の鍵。
コムチュアはその環境をご用意しております。

とにかく若手活躍に期待を寄せているコムチュアで、
会社と一緒に大きく成長しませんか?

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

「NEXT10」計画推進中!驚異的な成長を!

2019年、コムチュアは創業から34年となります。創業以来、「お客様には感動を」を理念に、ささやき(要望)からITを使ってカタチ(解決策)にし、高い成長を遂げている東証一部上場企業です。黒字経営を維持し、常に新しいことに挑戦し続けてきたコムチュアが次に掲げた目標は、「次の10年間で、今の10倍の企業になる」こと。現在はクラウド、ビッグデータ、AI、IoT、フィンテック、RPA、セキュリティなどの新たなITのビジネス分野にチャレンジし、さらなる飛躍的を目指します。安定基盤を持ちながら、最先端の分野に恐れずどんどん挑戦していける環境で、ともに多くの経験をしてみませんか?きっと一年後には自分の成長に驚くと思います。

魅力的な人材

「ささやきをカタチに」提案力を強みとするコムチュアのSE

システムエンジニアはプログラミングをするだけが仕事ではありません。お客様の経営課題や要望をささやきレベルでキャッチし、それをカタチにして解決・提案をすることこそ重要になります。コムチュアでは「ささやきをカタチに」という言葉のもと、提案力を強みとする提案型SEの育成に力を入れています。もちろん、カタチにするための技術力も必要ですが、課題を認識するための傾聴力や解決に向けての提案力、それらをお客様にわかりやすく説明するコミュニケーション力が大きく求められる要素となります。お客様の数だけ、提案の数もあります。より感動を与えられる提案が出来るように、コムチュアの社員は日々奮闘しています。

社風・風土

人材育成のためのプログラム

コムチュアの3大活動のひとつでもある「私の標語」活動は、当社の特徴ある人材育成制度です。 年度初めに社員一人ひとりがシンプルかつ短い言葉で表した「標語」と、その実行計画を作成します。「私の標語」活動では、その達成度を管理評価するだけでなく、達成に向けた取り組みと、その過程を社員と会社が共有し、社員および会社がともに成長することを目的としています。また、研修については内定者・新人研修に加え、常時120以上が受け放題の研修講座も。資格取得のバックアップも充実しているなど、着実に成長していただくための育成環境を整えております。

会社データ

事業内容 ◆クラウドソリューション事業
クラウドプラットフォーム上でのソリューションの設計・開発、クラウド環境の構築により、企業のクラウド導入および活用を支援することで、業務の改善や生産性の向上を実現します。

◆デジタルソリューション事業
ビッグデータ、AI、RPAなどのデジタルテクノロジーを活用することで、データ分析や業務自動化をサポートし、お客さまの売上利益の最大化や働き方改革を支援します。

◆エンタープライズソリューション事業
大手企業の基幹システム(ERP)や金融機関のインターネットバンキングなど、業務システムのコンサルティングから設計・開発までのトータルなソリューションサービスを提供し、経営の見える化や業務の効率化を実現します。

◆プラットフォーム・運用サービス事業
システム基盤の設計・構築・運用、遠隔監視、ITヘルプデスク等のサービスにより、お客様のIT環境をサポートすることで、効率的で安定的なシステム利用と情報システム部門が行っている業務をアウトソーシングします。
会社PR コムチュアでは、応募してくださった皆さん一人一人のことをセミナーや面接などでのお話を通じて知りたいと考えております。

選考の中でとことん皆さんのことを教えてください。
そして、その中でコムチュアのことも知っていただきたいと思います。
お互いに話す中でコムチュアの魅力を見つけていってください。

コムチュアでは社員一人一人の意向や目標を尊重する風土があり、実力主義です。
自ら手を挙げ、積極的に挑戦する人を歓迎します。
今後さらに成長していくコムチュアで、共に成長したいという意欲のある方をお待ちしています。
設立 1985年1月18日
資本金 10億2,212万円(2019年3月31日)
株式公開 東証一部上場(証券コード3844)
従業員数 1,270名(2019年4月5日)
売上高 180億7,011万円(2019年3月期)
経常利益:25億7,573万円(2019年3月期)
※グループ連結
代表者 代表取締役会長 CEO 向 浩一
代表取締役社長 COO 澤田 千尋(2019年4月就任)
事業所 ◆本社
〒141-0032
東京都品川区大崎1-11-2
ゲートシティ大崎イーストタワー9F・15F

◆大阪事業所
〒550-0001
大阪府大阪市西区土佐堀2-2-4
土佐堀ダイビル9F

◆名古屋事業所
〒460-0002
愛知県名古屋市中区丸の内3-23-8
フレーヌ丸の内ビル3F
沿革 ◆1985年 1月
東京都港区三田に資本金600万円にて株式会社日本コンピューターテクノロジーを設立、ソフトウェア開発を開始
◆1990年 5月
ネットワーク運用サービス事業を開始
◆1991年 2月
本社を東京都港区芝に移転
◆1995年 4月
グループウェアソリューション事業を開始
◆1996年 4月
ERPソリューション事業を開始
◆1998年 3月
東京都港区芝にシステムセンタを開設
◆1999年 4月
Webソリューション事業を開始
◆2000年 7月
サーバセンタを開設し、マネージドサービスを開始
◆2002年 1月
商号をコムチュア株式会社に変更
◆2004年 2月
本社とシステムセンタを統合し、本社を東京都品川区大崎に移転    
MSPセンタ(東京都港区芝)を開設
大阪市西区に大阪営業所を開設
財団法人情報処理開発協会からプライバシーマークの使用を許諾
◆2004年 9月
ISO9001認証を取得(対象:一括請負業務)
◆2004年10月
ソニーグローバルソリューションズ株式会社から、
グループウェアパッケージソフト「CNAP」に関する諸権利を取得、販売を開始
◆2006年 7月
日本アイビーエム株式会社とIBM OEMソフトウェア契約を締結
◆2006年 8月
SAPジャパン株式会社とSAPサービスパートナー契約を締結
◆2007年 3月
株式会社ジャスダック証券取引所株式上場
◆2007年 7月
株式会社ピクシス情報技術研究所からCRM/SFA事業を譲り受け、営業を開始
◆2007年 9月
「コムチュアAssist UI」の販売を開始
◆2007年12月
「コムチュアCRMセレクト」の販売を開始
◆2009年 3月
BlackBerryスマートフォンとLotus Notesの連携ソリューションの販売を開始
◆2009年 5月
マッシュアップでアプリケーション開発、日本初の専任チームを設立
◆2009年 11月
「CNAP Workflow Pro for Domino」、「コムチュアCRMセレクト」新版の発売を開始
◆2010年 7月
Lotus Notes - BlackBerry連携アプリケーション『外でもLotus Notes』販売開始
◆2011年 2月
株式会社セールスフォース・ドットコムとフィールドサービス分野でOEMパートナー契約を締結
◆2011年 2月
コムチュアネットワーク株式会社設立
◆2011年 4月
コムチュアマーケティング株式会社設立
◆2012年 1月
テクノレップス・ジャパン株式会社の事業譲受け
◆2012年11月
東京証券取引所 第二部 上場
◆2013年11月
東京証券取引所 第一部 上場
◆2014年  4月
株式会社コスモネットを連結子会社化
◆2015年  1月
日本ブレインズウエア株式会社を連結子会社化
株式会社シー・エー・エムを連結子会社化
◆2016年4月
ジェイモードエンタープライズ(株)を連結子会社化
◆2016年4月
コムチュアデータサイエンス(株)設立
◆2016年10月
株式会社コメットを連結子会社化
◆2016年12月
名古屋営業所開設(旧 アクロス株式会社)
◆2018年 10月
日本ブレインズウエア株式会社を吸収合併
株式会社コメットをコムチュアネットワーク株式会社に吸収合併
◆2019年 4月
ユーエックス・システムズ株式会社を連結子会社化
主要取引先 ◆金融・保険◆
(株)SMBC信託銀行、第一生命保険(株)、スルガ銀行(株)、損保ジャパン日本興亜(株)、損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険(株)、アメリカンホーム医療・損害保険(株)、オリックス銀行(株)、(株)東京スター銀行、資産管理サービス信託銀行(株)、GMOクリックホールディングス(株)、住信SBIネット銀行(株)

◆製造・その他◆
キヤノングループ、クリナップ(株)、(株)小松製作所、コニカミノルタ(株)、富士フイルムグループ、本田技研工業グループ、オリンパス(株)、味の素(株)、住友重機械工業(株)、(株)LIXIL

◆流通・通信・サービス◆
三菱商事(株)、(株)テレビ東京、(株)リクルートホールディングス、(株)日本旅行・グローバルビジネストラベル、(合同)西友、森ビル(株)、アクセンチュア(株)、デロイトトーマツ(合同)、三井不動産商業マネジメント(株)、(株)アコーディア・ゴルフ、ニフティ(株)、(株)アルプス物流、(株)トリドールホールディングス、(株)藤田観光、(株)ソラシドエア、横河レンタ・リース(株)、ソフトバンクグループ、NTTドコモグループ

◆官公庁・団体等◆
国立研究開発法人 国立がん研究センター、一般財団法人 国際医学情報センター、明治大学、早稲田大学、大阪信用保証協会、埼玉県信用保証協会、神奈川県信用保証協会、東京都不動産協同組合、一般財団法人 日本国際協力センター、千葉県 鎌ヶ谷市清掃事業組合

ほか(順不同、敬称略)
(2019年5月現在)


関連会社 コムチュアネットワーク株式会社
ユーエックス・システムズ株式会社
コムチュアマーケティング株式会社
コムチュアデータサイエンス株式会社
主要取引銀行 三菱UFJ銀行(新橋駅前支店)
三井住友銀行(三田通支店)
みずほ銀行(芝支店)
加入団体 (一社)情報サービス産業協会【JISA】
(一社)新経済連盟
(一社)コンピュータソフトウェア協会
(特非)ITコーディネータ協会
ノーツコンソーシアム
全国ソフトウェア協同組合連合会【JASPA】
(公財)日本生産性本部【JPC】
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