株式会社第一学習社
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株式会社第一学習社

教科書・副教材・視聴覚教材・学術図書・小論文添削
  • 正社員
業種
出版
商社(教育関連)/教育関連/情報処理/印刷関連
本社
広島

私たちはこんな事業をしています

高等学校用教科書や副教材の出版社として、71年の歴史を誇る第一学習社。「現場第一主義」のもと、教育現場のニーズを的確に捉え、信頼の提案力で、教材を通じて未来を担う若者たちの成長を支えています。
また、最近は学習教材に限らず、「若者たちの学ぶ興味を喚起する」を合言葉に、健康など広い意味での教育コンテンツ事業も展開。コンテンツ制作で未来を切り拓く仕事だからこそ、若い力と柔軟な発想力が求められる仕事です。

当社の魅力はここ!!

事業優位性

教育現場のニーズに迅速かつ確実に対応する「グループ体制」

創業71年の歴史を持つ当社は、1957年より高等学校用学習図書の出版を開始。現在は文部科学省検定高等学校教科書(9教科)、副教材、小論文添削指導、小・中・高・成人「新体力テスト」のデータ集計分析処理、進路適性診断テストと幅広い事業を展開しています。なかでも準教科書として使用される図説や図表の中には40年を超えるロングセラーもあり、先生方から高い評価を得ています。これらの書籍はすべて、企画・開発からDTP、製本、印刷、物流に至るまで、一貫して生産する当社のグループ体制のもと作られています。迅速かつ確実に教材をお届けすることで、教育現場からは常に厚い信頼を獲得。当社の大きな強みとなっています。

事業・商品の特徴

当社の商品力の基盤となる、徹底した「現場第一主義」

時代や子どもたちの変化に伴い、教育現場のニーズは刻々と変化しています。そんななか、私たちは現場の要望を丹念に拾い上げ、よりよい教材を生み出し、教育現場を支えることを使命と捉えています。その使命を実現するには、現場の要望を知る営業と制作が常に連携し、新しい企画を提案し続けていかねばなりません。ときには制作が営業に同行し、先生方から直にお話を聞くなど、現場の空気を肌で実感できるように努めています。また、営業は常に聞く力を研ぎ澄まし、先生方が抱える潜在的ニーズを探り続けています。当社の商品が現場に支持されるのは、こうした「現場第一主義」による地道な努力によるものです。

企業理念

教育の可能性は無限大。多様な教材で若者の成長を応援します

「教育」とは机の上の学習だけに限ったことではありません。例えば自分で健康を管理し、維持していくことや、伝える力を養い、人間力を磨いていくことも大切な教育のひとつです。そこで当社では、未来を担う若者たちの「学ぶことへの興味を喚起するもの」をキーワードに据えて、多岐にわたるコンテンツを提供しています。いずれのコンテンツに対しても、教育に携わる企業として誠実に向き合い、熟考を重ね、自信をもってユーザーへお届けしています。今後は教育の世界にもICTやAIといった先進技術が取り入れられ、めまぐるしく変化していくでしょう。そうした変化にも柔軟に対応しつつ、教育を通して未来社会に貢献したいと願っています。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

当社では営業も含め、すべての職種を教材開発における「スペシャリスト」とみなしています。教材は売ってしまえば終わりというものではなく、常に改善が伴う商品です。したがって教材に携わる人材は、営業も制作も常にアップデートが必要。入社後は向上心と高いプロ意識に支えられたスペシャリスト集団の一員として、営業、制作(企画・編集、小論文担当、デジタル教材担当)それぞれの業務に専念し、専門性を磨いていただきます。

会社データ

事業内容 1948年の創業以来、教育図書の総合出版社として、質の高い教育サービスを提供しています。
現在は文部科学省検定高等学校教科書(9教科/英語・数学・国語・理科・地歴・公民・保健体育・家庭・情報)、学校図書、視聴覚教材、学術図書の出版、小論文添削指導、小・中・高・成人「新体力テスト」のデータ集計分析処理、進路適性診断テストなどの事業を展開。学習教材に限らず、健康づくりなど、幅広い意味での教育関連コンテンツを手がけています。また、ICTを活用した教材開発等にも力を注いでおり、一歩先行く提案で業界のさらなる発展に寄与します。
これまで「現場第一主義」をモットーに、常に教育現場の声に寄り添ってきた当社。40年を超える数々のロングラン商品などは、そうした当社の姿勢を物語るものです。今後もこれまでの実績に甘んじることなく、新しい挑戦に取り組み、教材開発を通じて、教育現場を支えていきたいと考えています。
設立 1960年
資本金 1665万円
従業員数 236名
売上高 65億円(2018年8月実績)
代表者 代表取締役 松本 洋介
事業所 本社(広島)
支社(東京・大阪)
営業所(札幌・仙台・新潟・つくば・東京・横浜・名古屋・神戸・広島・福岡)
出張所(青森・金沢・浜松・沖縄)
沿革 ■1948年 広島市荒神町にて「中国人事通信社」として創業、広島県職員録の出版を始める。
■1951年 「西日本加除式法規出版社」に商号変更し、加除式法規集の出版を始める。
■1957年 人事、法規出版に併せて、高校用理科副教材「高校理科表」の出版を始める。
■1958年 社名を「第一学習社」に改称する。
■1960年 「株式会社第一学習社」を設立し、本格的に高校理科副教材の出版販売を始める。
■1962年 大学受験のための「通信教育講座」を開設する。
■1965年 高校用教科書「理科」の発行、供給を始める。
■1968年 高校用副教材「国語」「社会」「英語」「数学」の出版を始める。
■1970年 NECホストコンピュータを導入し、通信教育の成績管理システムを稼動させる。
■1972年 文部省学習指導要領の改訂に伴い、新たに高校用教科書「英語」「国語」「理科」「社会」の発行、供給を始める。
■1973年 文部省学習指導要領準拠コンピュータによるデータ集計・分析システム「スポーツテスト」を開発する。
■1982年 文部省学習指導要領改訂に伴い、新たに高校用教科書「数学」の発行、供給を始める。
■1983年 小論文講座を開講する。
■1987年 第1回毎日カップ「中学校スポーツテスト」コンテストを開催する。(毎日新聞社主催、第一学習社協賛)
■1989年 広島教育システムセンターを開設。進路適性診断テストを開発し、販売を開始。
■1990年 東京支社を千代田区一番町に移転し、東京編集部を設置。
■1993年 広島市西区横川新町に新本社ビルを竣工し移転する。
■1999年 通信教育部を改組し、教育部として小論文指導に特化する。
■2000年 デジタル商品開発のためのデジタルメディア部を設立する。
■2002年 沖縄出張所を開設。
■2005年 新潟出張所を新潟営業所に改組。
■2006年 小山営業所を東京営業所と統合。
■2007年 つくば営業所を開設。
■2018年 浜松出張所を開設。
関連会社 第一製本印刷(株)、(株)第一クリエイツ、(株)第一コミュニティ、第一洋紙(株)、第一学習社HS(株)
主要取引銀行 みずほ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行

連絡先

〒733-8521
広島市西区横川新町7-14
採用担当/総務部人事課
TEL/082-234-6801
E-mail/jinji@daiichi-g.co.jp
掲載開始:2019/03/01

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