日本ラッド株式会社
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日本ラッド株式会社

JASDAQ上場 ビッグデータ クラウド ハードウェア ソフトウェア
  • 株式公開
  • OpenES
  • 正社員
業種
インターネット関連
情報処理/ソフトウェア/商社(電機・電子・半導体)/各種ビジネスサービス
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

■受託開発事業・製品販売、クラウド・ビッグデータ事業を展開する独立系SIer

日本ラッドは1971年、PC同士をネットワークでつなぐことを誰も考えていなかった時代に「通信システム開発専門会社」としてスタート。
以来、最先端技術の開発をはじめ、医療現場へのソリューション提供や官公庁へのソリューション提供、クラウド&データセンター事業、ビックデータ事業、ハードウェアの開発・販売まで幅広く事業を展開しています。

当社の魅力はここ!!

社風・風土

人材ではなく”人財”。社員を大切に育てます。

1971年の設立以来、独立系を貫いてきた当社。その精神は、自由でチャレンジング、かつアットホームで上司と部下の風通しの良い社風に息づいています。社員同士の関わりも密で、特に「同期入社」の社員たちのつながりは非常に強固です。社長の須澤からも「同期入社の仲間を大切にするように」と、事あるごとに話があるほど。それは、近い将来「同期で入社した仲間」が心強い戦友となってくれることを社長の須澤自身が知っているから。そして「人を大切にできる会社こそが成長し続けられる」ことを理解しているからです。RADでは入社後2ヶ月間の新入社員研修を経て配属先に送り出してからも社員を見守り育てる風土が根付いています。

魅力的な人材

現役プログラマーであり代表取締役社長である”須澤通雅”

以前はWeb系のベンチャー企業にて、技術責任者として動画配信サービスの開発を手掛けており、2009年2月、日本ラッドがサービスを吸収するのと同時に入社。ECサイト立ち上げなどを担い、2011年6月に同社社長に就任した須澤。現在47歳で、趣味は読書。今も現役のプログラマとしてプロジェクトに参加し開発や技術指導を行っています。新卒社員との距離も近く、仕事の相談にも気軽に乗ってくれることも。「最も大切にしていることは社員との信頼関係」と断言する須澤は、新卒採用の最終面接を全て自身で行います。社員からの信頼の厚い社長がいることもRADの魅力のひとつといえます。

企業理念

創業時より継続していること。それは”新しい技術分野への挑戦”

当社には、クラウド&ビッグデータ&AI事業、製品販売事業、ハードウェア開発・販売事業、ソフトウェア開発・販売事業など多様な事業を展開しておりますが、どの事業分野でも、常に目標としていることは”新しい技術への挑戦”。45年経った今でも、創業時と変わらず、先進的な技術に常にチャレンジすることが当社の精神であり社風。さらに、先進的な技術分野に常にチャレンジしてきたからこそ得た高い技術力を武器に「顧客企業のホームドクター」として社会に貢献していくことがRADの企業理念です。(常に高い技術を追求している当社では、社員の技術系の資格取得も推奨しています。)

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

システム構築・プログラム開発を通したオーダーメード開発で、お客様のニーズを満たすお仕事に携わっていただきます。ハードウェアに特化したエンジニアやアプリケーション分野に特化したエンジニア、制御・組込系分野に特化したエンジニア、ネットワークやクラウドに特化したエンジニアなど専門分野は配属により異なります。

会社データ

事業内容 【社名の由来】

社名のRAD(ラッド)とは、
Research And Developmentの頭文字(R・A・D)で、
最先端技術の開発をはじめ、常に新しい分野に果敢にチャンンジし、
未来を切り拓こうとする当社の精神を表しています。


【事業内容】

1971年の設立以来、独立系SIerとして40年以上にわたり、官公庁・製造・金融・流通・サービスなど、幅広い業界のシステム開発の立案から運用までソリューション提案を中心に事業を展開。ソフトウェア、ハードウェアの開発・販売事業をはじめ、最近はクラウド・ビッグデータ事業にも注力しています。


【各事業の概要】

《ビッグデータ事業》
・企業分析ツール/財務分析ツール
・分散処理システム

《製品販売事業》
・法人向け・個人向けパッケージ製品のWeb販売
・公共・交通・官庁・自治体向け製品の販売

《IoT事業》
・工場向けシステム開発
・緊急車両向けカーナビシステム
・医療機関向けシステム
・小売/卸売/物流向けシステム
・セキュリティ製品
・映像関連機器
・クラウド関連機器

《ソフトウェア開発・販売事業》
・各種システム開発(受託、技術支援)
・人工知能を応用した技術開発

設立 1971年(昭和46年)6月
資本金 12億3,948万円
従業員数 単体:300名
男性:230名
女性:70名
(2018年4月現在)
売上高 31億1,000万円(2018年3月)
代表者 代表取締役会長 大塚隆一
代表取締役社長 須澤通雅
事業所 《 本 社 》
〒105-0001
東京都港区虎ノ門二丁目2番5号 共同通信会館ビル

《大阪事業所》
〒550-0011
大阪府大阪市西区阿波座1丁目6-1 MID西本町ビル

《名古屋事業所》
〒460-0003
愛知県名古屋市中区錦2丁目15-22 りそな名古屋ビル

《福岡技術センター》
〒812-0013
福岡県福岡市博多区博多駅東1丁目10-35 CLUB博多駅東オフィスビル4F

代表取締役社長からのメッセージ 「採用に力を入れる理由」 日本ラッド株式会社の社長、須澤です。

当社は、10人から50人くらいのユニット(部門)がたくさんある会社で、それぞれのユニットがそれぞれ実に様々なことをやっています。

創業以来40年続けているソフトウェアの受託開発はもちろん、ハードウェアをやっている人もいますし、非常に大規模なシステム開発もあればちょっとしたモバイルアプリケーションの開発もあります。

昔から技術的に難しいことを好んでやる企業風土で、それゆえに海外のお客さんからマッド・サイエンティスト集団と言われたこともありました。

実は日本の大手企業というのは、あまり自社開発はやらないのです。海外の良い製品を買ってきたり、別の会社に外注して作らせたりする。だからちょっとした機能追加でもありえないくらいの期間がかかったりするから世界からどんどん遅れていくのです。

しかし、自社で開発するには当然のことながら技術者が必要です。工場を持った製造業であれば、工場の装置を設備増強したり性能改善することが収益向上に繋がりますが、システム開発は100%頭脳労働ですから、つまり人材なのです。
人材をいかに採用し、育てるかがもっとも重要であると考え、社長である私が直轄して技術者の採用に力を入れています。

これらの仕事を支える社員達は、入社した時点で相当な技術者だった人もいますし、文系の大学を出て当社で経験を積んだ人も沢山います。そういう技術者達を沢山見てきて、一流と呼ばれる人達は何が違うのか?と考えると、やはり仕事に対する姿勢だと思うのです。

人それぞれいろんな考えがあると思いますが、私の場合は常に「技術的に不可能でないことを求められて、実現できないのは技術者として失格だ」という思いが強くありました。

これから社会に出ていく皆さんの場合は、IT業界の実態もSE(システムエンジニア)という職業も、どんなものであるか実感がわかない、というのが実情でしょう。
ただ一つ言えることは、どんなことでも、信念を持って続けていれば、必ず相応に認められる人材になれるということです。システムエンジニアの仕事は、お客様の願いをシステムで実現していく仕事ですから、信念を持って続けるだけの価値のある職業です。

これまで、そしてこれからも、日本ラッドという会社はスーパーエンジニアが引っ張って来ました。だからこそ、技術者出身の私が直接一人ひとりの技術者を見て、才能を見つけ、育てていきたいと思っています。
素質と情熱を持った人には、社長直轄で英才教育みたいなこともやりたいと思っています。そして当社から世界に通用するスーパーエンジニアが育って欲しい、というのが私の願いです。当社からスターエンジニアが出ることが、結果的にこの会社を更に発展させていくことになるのです。
技術者には情熱が一番重要だと言っているのは、そういう私自身の技術者としての経験談から来るものです。

新しい時代は常に技術者が切り開いてきました。産業革命も自動車革命もインターネット革命も、すべてきっかけは技術です。
技術は、ある日突然、人の生活を180度変えてしまうことがある。だから恐ろしい面もあるけれど、楽しいしやりがいがある。
日本の復興のためにも、自信をなくしている日本人が再び世界をリードしていくためにも、鍵になるのは、技術者なのです。
これを読んだ皆さんが当社に来て、私達と共に、世界で活躍していただけることを願っています。

代表取締役社長 須澤通雅
沿革 2018年4月
アドバンテックとインダストリアルIoT分野での業務資本提携を発表。
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2013年7月
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。
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2012年3月
ネットワーク可視化ソリューション NIRVANA Rappsの販売開始。
2012年2月
「株式会社シアター・テレビジョン」から、「株式会社アリーナ・エフエックス」の全株式を取得し連結子会社化。
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2010年11月
東京都港区虎ノ門に本社移転
2010年10月
「株式会社シアター・テレビジョン」が、「株式会社アリーナ・エフエックス」の全株式を取得し連結子会社とする。
2010年10月
排熱型(外気冷却方式)を採用した新型データセンターが建設工事が竣工し、クラウド事業のための稼動を開始。
2010年4月
大阪証券取引所とジャスダック証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。
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2009年10月
子会社「日本ラッド情報サービス株式会社」を吸収合併。
2009年2月
「株式会社シアター・テレビジョン」を連結子会社化。
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2008年12月
子会社「日本ラッド情報サービス株式会社」が、ユニコテクノス株式会社の主要事業を譲り受ける。
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2007年5月
情報セキュリティマネジメントシステムISO/IEC27001認証取得。
2007年4月
子会社「日本ラッド情報システム株式会社」と「株式会社ガッツデイト」が合併し、「日本ラッド情報サービス株式会社」に名称変更。
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2006年4月
情報セキュリティマネジメントシステムISMS(Ver.2.0)・BS7799-2認証取得。
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2005年3月
品質マネジメントシステムISO9001認証取得。
2005年1月
東京都新宿区四谷に本社移転。
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2004年12月
日本証券業協会への店頭登録を取り消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2004年6月
名古屋技術センターを開設。
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2002年4月
流体解析専業会社「株式会社計算流体力学研究所」に出資。
2002年3月
東京都目黒区にインターネットデータセンター専用の用地及び免震構造ビルを取得。
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2000年11月
子会社「株式会社ガッツデイト」を設立。
2000年1月
子会社「日本ラッド情報システム株式会社」が、インターネットデータセンター、ASP事業を開業。

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1999年11月
日本証券業協会に株式を店頭登録。
1999年4月
子会社「モバイルリンク株式会社」を設立。
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1998年4月
大規模SIビジネスとして警視庁通信指令システムの受託。
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1996年1月
多次元データベースソフト TM1をプロダクト販売商品第1号として発売。
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1995年2月
大規模SIビジネスとして警視庁交通管制システムの受託。
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1993年9月
東京都新宿区市ヶ谷に本社移転。
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1991年2月
通商産業省(現経済産業省)により、システムインテグレータ企業として登録される。
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1989年8月
東京都千代田区に本社移転。
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1988年7月
OCCAM CORDERシステムの自動合成の研究開発に成功。
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1987年7月
SMALL TALK80システムの自動合成の研究開発に成功。
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1986年1月
プログラム自動合成を発表。
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1984年6月
東京都新宿区に本社移転。
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1980年1月
大阪技術センターを開設。
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1976年1月
三井物産向け大規模ダウンサイジングプロジェクトをSIビジネス第1号として完成。
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1975年11月
ソフトウェア部門を拡大し、ハードウェアを含む大規模システム開発を行う総合システム開発会社となる。
東京都中央区八丁堀に本社を移転。
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1971年6月
主として日米のコンピュータ異機種間をつなぐハードウェアロジックによる、インターフェース開発を専門とするシステムハウスとして、東京都中野区に資本金1百万円をもって日本ラッド株式会社を設立。
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在籍者出身校 あおもりコンピューターカレッジ/お茶の水女子大理学部/サレジオ工業高等専門学校/トライデントコンピュータ専門学校大阪/安田女子大学/茨城大学工学部/茨城大学大学院理工学研究科/宇都宮ビジネス電子専門学校/横浜国立大学工学部/横浜市立大学商学部/岡山情報ビジネス学院/岡山理科大学専門学校/関西外国語大学外国語学部/関西学院大学文学部/関東学院大学経済学部/京都コンピュータ学院/京都産業大学理学部/京都大学工学部/玉川大学農学部/近畿大学工学部/金沢工業大学工学部/群馬県立女子大学文学部/慶應義塾大学経済学部/敬愛大学経済学部/広島大学生物生産学部/弘前大学理学部/江戸川大学/甲南大学文学部/国際基督教大学教養学部/国際情報芸術学院/国士舘大学政経学部/国士舘大学法学部/佐賀大学大学院農学研究科/埼玉工業大学工学部/埼玉工業大学大学院工学研究科/埼玉大学工学部/埼玉大学理学部/実践女子大学文学部/芝浦工業大学工学部/芝浦工業大学システム工学部/秋田県立大学システム科学技術学部/駿河台大学法学部/駿台電子情報専門学校/尚美学園短期大学/上智大学文学部/城西大学理学部/情報処理工学院/職業能力開発総合大学校/信州大学繊維学部/信州大学理学部/神奈川工科大学工学部/神奈川工科大学大学院工学研究科/神奈川大学工学部/成城大学/成蹊大学大学院工学研究科/清泉女子大学文学部/青山学院大学理工学部/青山学院大学経済学部/青山学院大学経営学部/青山学院大学社会情報学部/青山学院大学大学院理工学研究科/静岡大学情報学部/静岡理工科大学理工学部/千葉工業大学工学部/千葉工業大学情報工学部/千葉工業大学社会システム科学部/千葉商科大学商経学部/千葉大学理学部/千葉大学工学部/千葉大学大学院理学研究科/専修大学経済学部/専修大学経営学部/専修大学商学部/専修大学法学部/専門学校横浜電算学院/早稲田大学理工学部/早稲田大学経営学部/早稲田大学人間科学部/早稲田電子専門学校/大阪商業大学/相模工業大学機械学部/大原簿記学校/大原簿記専門学校/大阪経済大学経営学部/大阪電子専門学校/大阪府立大学工学部/大正大学文学部/拓殖大学商学部/中央大学理工学部/中央大学文学部/中央大学経済学部/中央大学商学部/中央大学大学院商学研究科/長岡技術科学大学大学院工学研究科/鳥取環境大学環境情報学研究/環境情報学研究/帝京科学大学理工学部/帝京平成大学/帝京大学大学院理工学研究科/海大学学工学部/東海大学水産学部/東京スクールオブビジネス/東京家政大学/東京経済大学経営学部/東京外国語大学外国語学部/東京工科大学工学部/東京工科専門学校/東京大学理学部/東京大学教育学部/東京女子大学現代文化学部/東京情報大学経営情報学部/東京情報大学総合情報部/東京大学大学院数理科学研究科/東京電機大学理工学部/東京電機大学工学部/東京電機大学情報環境学部/東京電機大学大学院/東京電子専門学校/東京都市大学知識工学部/東京理科大学理工学部/東京理科大学基礎工学部/東京理科大学工学部/東京農業大学農学部/東京農業大学応用生物科学部/東京農工大学工学部/東京都立大学理学部/東日本国際大学/東京理科大学大学院/東邦大学理学部/東北工業大学工学部/東洋英和女学院短期大学/東北電子専門学校/東洋大学経済学部/東洋大学工学部/東洋大学経営学部/東洋大学文学部/東洋大学総合情報学部/奈良女子大学/日本工学院専門学校/日本工学院八王子専門学校/日本工業大学工学部/日本女子大学人間社会学部/日本情報技術専門学校/日本大学理工学部/日本大学生産工学部/日本大学経済学部/日本大学大学院文学研究科/日本電子専門学校/福岡工業大学/福岡工業大学大学院/法政大学経済学部/経済学部情報学部/名古屋情報経理専門学校/豊田工業大学工学部/名古屋電子計算機専門学校/明海大学/明治学院大学法学部/明治学院大学経済学部/明治学院大学社会学部/明治大学農学部/明治大学政治経済学部/明治大学経営学部/明治大学情報コミュニケーション学部/明星大学/立教大学法学部/立教大学社会学部/社会学部経済学部/國學院大學法学部/獨協大学外国語学部/立命館大学/近畿大学/岩手県立大学大学院 ソフトウエア情報学部/埼玉大学大学院/東京大学経済学部/山形大学工学部/デジタルハリウッド大学/宇都宮電子専門学校/東京工業大学物理学部

連絡先

本社所在地
東京都港区虎ノ門2-2-5 共同通信会舘ビル 
採用企画室

電話番号
03-5574-7803
採用専用メールアドレス
saiyoukikaku@nippon-rad.co.jp
掲載開始:2018/03/01

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