原電エンジニアリング株式会社
ゲンデンエンジニアリング
プレエントリーは、「御社に興味があります」の意思表示

プレエントリーをすると説明会・面接予約などの選考情報を企業から受け取ることができます。

※現在、「プレエントリー」または「説明会・イベント」の申し込みは受け付けていません。
  • OpenES
  • 正社員
業種
プラント・エンジニアリング
電力・電気/メンテナンス・清掃事業/情報処理/機械設計
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

【事務職・技術職どちらも募集中!!】
私たちは日本原子力発電株式会社の関係会社として、原電事業株式会社、原電ビジネスサービス株式会社、原電情報システム株式会社の経営統合により、2015年7月に誕生しました。原子力発電に軸足を置く企業としては、他に類を見ない広範な事業内容を展開。1973年以来の蓄積された知見と、さまざまな技術や経験を有する人材により、安心・安全な原子力発電サービスをお届けしています。

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

安全を最優先に技術と品質を極め、原子力発電関連事業をリード

当社はお客さまや国民の皆様から“選ばれる会社”となれるよう、技術・技能の向上に全力を傾け、「安全第一」を最優先に電力の安定供給や競争力の確保に向けた努力を続けています。1973年以来培ってきた技術や技能を最大限に発揮し、より高品質、かつ低価格のサービス提供に邁進。お客さまに寄り添い、社会に役立つ企業を目指しています。東海(茨城)、敦賀(福井)に加え、2017年7月には新たな事業の拡大に向け、福島地区の新たな事業拠点「福島事業センター」を開設。一歩先の技術と熟練の技能により、福島第一原子力発電所における廃炉支援業務や、福島地区における仮設焼却炉の放射線管理業務など、幅広い業務を実施していきます。

事業・商品の特徴

技術と人材力で、原子力発電に関する幅広い事業領域をカバー

当社の事業領域は、原子力発電関連の実に広範な領域をカバーします。主な事業は、発電所などの保守や放射線管理、発電所付帯施設の運営、情報処理システムの開発・保守などです。発電所の安全・安定した運転に向け、各設備の運転状態の監視や試験、検査などを実施。原子力発電所で働く人が安心して仕事に専念できるよう、放射線の測定や放射線教育、放射線管理手帳の発行などの業務も行っています。また、技術解析や化学分析・環境調査、発電所設備や関連施設の土木・建築工事、設備の廃止措置、モニタリングステーションの設置、原子力PR施設の運営業務、放射線計測機器のリース・レンタルなど、学んできたことを活かせるフィールドがあります。

待遇・制度

学んできたことを活かし、より専門的で総合的な実力を養える環境

入社される皆様は技術系総合職として、原子力に携わるさまざまな仕事に携わっていただきます。入社後は新入社員研修にて、当社の事業や特徴を理解。その後も管理職研修といった階層別研修や、ライフプラン研修、メンタルヘルス研修、各種技術研修など継続的な教育制度を設けています。また、資格取得のための講習会などもおこなわれており、技術士をはじめとするさまざまな資格・免許にチャレンジできます。会社が認めた資格取得費用を補填する制度や、合格者への祝金制度も完備。さらに、育児支援制度や介護休暇・介護時短勤務制度、独身寮・社宅、社内サークル・クラブなど、手厚い福利厚生制度のもとで安心してキャリアを描くことができます。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

※知識や適性、希望などにより、下記に挙げる広範な職種をご担当いただきます。

◆技術職
例:放射線管理、発電所設備の運転・保守・修繕・設計・施行管理・保全・土木・建築、化学分析・技術解析、ITソリューションなど

◆事務職
例:法務、経理、営業、総務、労務、人事など

会社データ

事業内容 ◆原子力発電所の保守・運営に係る事業
◆原子力発電所の増・改良工事に係る事業
◆原子力発電所の維持管理・運営に係る事業
◆ITソリューションに係る事業
◆原子力発電所の技術解析に係る事業
◆原子力発電への理解促進活動に係るサポート事業
◆原子力発電所で働く人へのサービス事業
設立 1973年11月
資本金 1億7100万円
従業員数 673名(2017年7月1日現在)
売上高 179億4000万円(2016年度実績)
代表者 代表取締役社長  野中 洋一
事業所 【本店】
101-0062
東京都千代田区神田駿河台2-2 御茶ノ水杏雲ビル11F

【現業機関】
東海支社/茨城県那珂郡東海村白方1-1
敦賀支社/福井県敦賀市明神町1
福島事業センター/福島県双葉郡広野町大字下浅見川字広長44-3 広野みらいオフィス4階
沿革 昭和48年11月 原電事業株式会社発足
(原子力発電所の放射線管理、放射性廃棄物処理、使用済燃料の輸送、発電所付帯設備の運転、化学分析・環境調査など)

昭和55年11月 原電工事株式会社発足
(原電事業株式会社から発電所設備の保守・修繕部門を分離)

昭和60年9月 原電ビジネスサービス株式会社発足
(原子力発電所、およびその付帯施設の土木・建築工事や運営・管理、原子力理解活動支援、その他サービス(不動産賃貸借、保険など))

平成8年7月 原電情報システム株式会社発足
(原子力ICTサービス、解析サービス(PWR、BWRの取替炉心設計)、PRA(確率論的リスク評価)、システム開発・保守、ネットワーク運用、セキュリティ関連、電気通信工事、資料管理)

平成11年7月 原電事業株式会社と原電工事株式会社が合併

平成27年7月 上記の日本原子力発電株式会社の関係3社が統合し、「原電エンジニアリング株式会社」発足

平成29年7月 福島事業センター設置
ホームページ http://www.gnesc.co.jp/

連絡先

原電エンジニアリング株式会社
〒101-0062
東京都千代田区神田駿河台2-2 御茶ノ水杏雲ビル11F
総務部人事・労務グループ 採用担当 木村、野間
TEL:03-6371-4820
Email:saiyo@gnesc.co.jp
掲載開始:2018/03/01

原電エンジニアリング株式会社に注目した人は、他にこんな企業を注目しています

原電エンジニアリング株式会社に注目した人は、他にこんな条件から企業を探しています

オススメのランキング

あなたの学校のランキング

さらにログインすると…

あなたの学校の学生が注目している
企業ランキングが見られます!

リクナビTOPへ

気になるリストに追加しました
現在アクセスが集中しております。時間を置いてから再度お試しください
気になるリストの追加に失敗しました

ログイン・会員登録

ご利用にはログイン、または会員登録が必要になります。
会員の方はこちら
ログイン
まだ会員でない方は
会員登録(無料)
気になるリストに追加しました
現在アクセスが集中しております。時間を置いてから再度お試しください
気になるリストの追加に失敗しました
ログイン・会員登録
ご利用にはログイン、または会員登録が必要になります。
会員の方はこちら
ログイン
まだ会員でない方は
会員登録(無料)