日立建機株式会社
ヒタチケンキ

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業種
機械
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

日立建機は総合建設機械メーカーとして、独自の先進技術と革新的な製品で世界をリードする海外売上比率約8割のグローバルカンパニーです。現在は先進国だけでなく、BRICs、VISTAといった新興国でも製造・販売事業を手掛け、積極的にグローバル展開を図っています。仕事を通じて社会に貢献したい方、大きなフィールドで自分を磨き、大きく成長したい方、そんな皆さんのご応募をお待ちしています。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

現場での作業を効率化する建設機械の開発・製造

私たちは、ショベルやホイールローダといった工事現場で使われる機械の開発、製造、販売を行っている会社です。あらゆる現場で活用できるよう、狭所でも使えるコンパクトタイプ、鉱山などの掘削に使用するマイニングタイプなど、幅広い機械をラインナップ。さらに、アタッチメントを変えることで柔軟に活用できる双腕仕様機、改良土を生産する土質改良機など、従来とは違った作業に適した機器も開発しています。現場での作業を効率化し、安全に工事を終わらせられることを目指し、今後も幅広いニーズに対応できる機械を開発、製造していきたいと考えています。

事業優位性

高度なシミュレーション技術で機械の性能を柔軟に評価

私たちが手掛ける建設機械は、過酷な現場で使うことも多く、いかに安全に稼働できるかが重要です。しかし、幅広い環境で使用される機械だからこそ、全ての状況での安全性や耐久性を評価することはできません。そこで、私たちの会社では、試作機での実験結果に、独自のシミュレーション技術を融合させることで、各部の耐久性や転倒時の衝撃強度などを柔軟に評価することに成功しました。さらに、シミュレーション解析技術を設計段階から活用することで、事前に機械の性能を評価。今後も、解析技術の向上に努め精度を高めていくことで、開発機関の短縮とコスト削減を実現しお客さまへ還元していきます。

戦略・ビジョン

時代やニーズの変化に柔軟に応えるものづくり

現場で働く人々の意識や考えは、創業当時よりも大きく変化しています。例えば、現場での安全性に対する考えでは、機械に安全装置を装備することで事故のリスクを軽減したい、操作を単純化しミスが起こらないようにしてほしいなどの要望が増えています。さらに、故障予知や修理などのサービス体制などの拡充により、機械の故障や不良による工事への影響度を軽減したいというニーズも。そのため、私たちもこうしたニーズの変化に柔軟に対応するべく、常に機械の性能や装備、サービスの内容を見つめ直し、世界中のお客さまが安全に快適に活用できるものを作り続けて生きたいと考えています。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

【技術系職種別職】
製品開発,、生産技術、開発試験・品質保証、サービスエンジニア、DXなどを担当していただきます。

【事務系総合職】
営業、資材調達、経理財務、生産管理、人事などを行います。

会社データ

事業内容 建設機械・運搬機械及び環境関連製品等の製造・販売・レンタル・アフターサービス
設立 1970年10月1日
資本金 815億7,700万円
従業員数 連結:25,430名、単独:5,621名(2023年3月時点)
売上高 1兆2795億円(2023年3月期決算)

代表者 代表執行役 執行役社長兼COO 先崎正文
事業所 本社:東京都台東区東上野2丁目16番1号
沿革 1910年 日立製作所創業
1955年 日立建設機械サービス株式会社を設立
1964年 日立製作所機械事業部から建設機械事業部が独立
1965年 販売会社6社と日立建設サービス株式会社が合併し、(旧)日立建機株式会社を設立
1970年 (旧)日立建機株式会社と日立建設機械製造株式会社を合併し、日立建機株式会社を設立
1972年 オランダ王国に、日立建機(ヨーロッパ)B.V.(現 日立建機(ヨーロッパ)、カナダに、日立建機カナダLtd.を設立N.V.)
1974年 開発・生産の合理化を図るため、足立工場と土浦工場に分散していた生産拠点を土浦工場に集約
1979年 山形県に建設機械と部品の製造・修理を行う山形日立建機株式会社を設立(現 日立建機カミーノ)
1981年 東京証券取引所市場第二部に上場
1983年 技術研究所を開設
1984年 シンガポール共和国に、日立建機(シンガポール)Pte.Ltd.を設立(現 日立建機アジア・パシフィック Pte.Ltd.)
1985年 アメリカに、日立建機(アメリカ)Corp.を設立
マレーシアで設立されたオリエンタル建機Sdn.Bhd.に資本参加(現 日立建機(マレ-シア)Sdn.Bhd.)
1986年 イタリア共和国に、フィアット日立エクスカベーターズS.p.A.を設立
1987年 日立建機トレーディング株式会社を設立
1988年 ディア社との合弁でディア日立コンストラクションマシナリー Corp.を設立
1989年 日立建機ロジテック株式会社を設立、東京証券取引所市場第一部へ指定替え
1990年 タイ王国に、サイアム日立建機Co., Ltd.を設立
1991年 インドネシア共和国に、P.T.日立建機インドネシアを設立
1995年 株式会社日立建機教習センタを設立(現 株式会社PEO建機教習センタ(持分法適用会社))
1998年 南アフリカ共和国に、日立建機南部アフリカCo., Ltd.を設立
1999年 日立建機ファインテック株式会社を設立
2000年 日立古河建機株式会社、株式会社エルシスを設立(現 日立建機リーシング株式会社)を設立
2002年 日立住友重機械建機クレーン株式会社を設立(現 住友重機械建機クレーン株式会社(持分法適用会社))
2005年 多田機工株式会社を完全子会社化
2006年 フランス共和国に日立建機販売サービスフランスS.A.S.を設立
2007年 中華人民共和国に日立建機融資租賃(中国)有限公司を設立
2008年 日立建機レック株式会社を発足
2009年 日本の営業業務を統合し、日本事業部に再編
2010年 モザンビーク共和国に、日立建機モザンビークLimitedを設立
2011年 株式会社日立建機ティエラを完全子会社化
2012年 日立建機レック株式会社と統合し、日立建機日本株式会社を設立
2014年 つくば部品センタを開設
2015年 株式会社KCMを完全子会社化
2016年 ホイールローダの開発・製造事業を株式会社KCMに集約
2017年 ブラッドケンPTY LTDを公開買付けにより連結子会社化
2018年 ICTデモサイト、Solution PLAZA(ソリューションプラザ)を開設
2019年 株式会社日立建機教習センタの株式を一部譲渡し、株式会社PEO建機教習センタに商号を変更(持分法適用会社)
ホームページ https://www.hitachicm.com/global/jp/

連絡先

東京都台東区東上野二丁目16番1号 上野イーストタワー
人事部採用チーム
03-5826-8180
hitachi-kenki.saiyou@hitachi-kenki.com
掲載開始:2024/01/29

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