薬学生ナビ

どんな仕事があるの?

調剤薬局

調剤薬局のトレンド・動向

カウンセリングや在宅医療などに力を入れるところも

これまでは医薬品販売を行うのがドラッグストア、処方箋をもとに調剤するのは調剤薬局と認識されてきた。しかし、ドラッグストアでも調剤室を併設するところが増えていること、調剤薬局もコンビニと提携することでコンビニ内調剤室や共同店舗を構える大手調剤薬局が登場したことから、その境界線はあいまいになり、競争が激化している。

そんな競争が後押しし、調剤薬局の形態は多様化している。医療機関の目の前や近隣に店舗を構えて特定医療機関の処方箋に対応する門前(もんぜん)薬局のほか、特定の医療機関に依存せずに出店する「面対応型薬局」、ビル内に店を構えて複数クリニックや診療所の処方箋に対応する「大型医療ビル型薬局」、隣の医院の処方箋だけを取り扱う「単科薬局」、コンビニに併設されている「コンビニ内薬局」など新しいスタイルの調剤薬局が続々登場。それに伴い、大規模採用を行う大手調剤薬局も多い。

また、店舗形態の変化のみならず、新たなビジネスモデルを導入する薬局も増えている。例えば、無菌調剤室を備えて輸液などを調整して患者宅に届けたり、在宅医療やがんの在宅看護に役立つサービスを始めた薬局も。調剤だけではなく、服用指導や個別的なカウンセリングを重視するサービス力向上に力を入れる薬局も増えている。

調剤薬局の薬剤師

地域の「かかりつけ薬剤師」を目指してサービスを充実

業務の中心は調剤と服薬指導。医師からの処方箋に基づき、分量や内容を確認して、適切な説明とともに医薬品を提供し、処方された薬の量や種類に疑問があれば医師に問い合わせる。最近は「調剤」と「服薬指導」を別々の薬剤師が行う分業化を進める薬局もあるが、たいていの調剤薬局では、一人でどちらもこなすことが多い。

このような業務に加えて、接客やカウンセリングスキル、信頼関係構築力も求められる。最近は、薬剤師の指名制を導入し、患者と継続的な関係を構築して地域での健康指導に力を入れる薬局もでてきた。地域の患者さんと継続的に信頼関係を築くことにより、これまでの服用歴から病気予防のカウンセリングや、よりきめ細やかな服薬指導をするためだ。調剤だけができればよいのではなく、「かかりつけ薬剤師」として信頼されるスキルや能力が必要となる。

また、ドラッグストアとの競争激化で、在宅医療や地域医療に力を入れる薬局が増えていることから、今後は従来の仕事の範囲にとどまらず、新しいサービスや新しい仕事を任される可能性も大きい。自分の業務範囲を狭めず、新しい働き方やビジネスモデルに挑戦する姿勢やチャレンジ精神も求められる。

調剤薬局の薬剤師になるには?

どんな病院の処方箋を扱いたいかをイメージしてみよう

現状、薬学生の就職先として多いのが調剤薬局。ドラッグストアとともに、門戸が開かれているといえるだろう。

ただ、ひと言で調剤業務といっても、どの病院の処方箋を主に扱うかによって、扱う薬の幅は大きく異なる。総合病院などの調剤は複数科の処方箋を取り扱うため幅広い種類を扱うが、クリニックなど専門科が少ない場合は扱う薬剤の種類も限られる。総合的に薬を扱いたいのか、特定分野の調剤を掘り下げたいのかを考えてみると、志望する調剤薬局をイメージしやすいだろう。

ドラックストア

ドラッグストアのトレンド・動向

調剤併設、コンビニ併設など、店舗は多様化

医薬品のみならず、生活雑貨や化粧品、トイレタリー用品から食品まで、幅広い商品を取りそろえるドラッグストア。スーパーやコンビニのような利便性を備えつつ、地域のかかりつけ薬局としての役割も果たしている。

一般医薬品(OTC)は、消費者に対する情報提供の必要性の程度によって第一類、第二類、第三類の3種に分類されており、平成21年から第二類、第三類、は薬剤師以外でも一定条件下で販売できるようになった。しかし、効き目の強い第一類医薬品は薬剤師が文書で説明し、手渡しする義務があるため、原則通信販売は不可。薬剤師のいない店舗では販売できないことから、医薬品の品ぞろえに力を入れるドラッグストアでは、今後ますます薬剤師にはニーズが高まっていくだろう。

また、チェーン展開する大手ドラッグストアでは、医薬品販売だけではなく調剤併設型店舗や、利便性の高いコンビニ併設型店舗などの出店を加速。それに伴い、新卒薬剤師の採用人数も拡大している。企業によっては数百人規模の新卒募集を行っているため、ドラッグストアへの就職を希望する薬学生にとっては追い風が吹いているといえそうだ。

ドラッグストアの薬剤師

医薬品以外の商品知識や店舗運営が学べる

調剤室を併設する店舗では、業務の中心は調剤。医師からの処方箋に基づき、分量や内容を確認して、適切な説明とともに医薬品を提供する。処方された薬の量や種類に疑問があれば医師に問い合わせる責任もある。

調剤室を併設していない店舗では、医薬品についての情報提供が中心。各メーカーから出ている商品知識を深め、症状やニーズに合わせた商品提案をする。店舗によっては、店頭での健康相談業務や在宅訪問を行うこともあるため、食事や運動、サプリメントや漢方、病気の予防についてなど、幅広い知識とカウンセリング力も必要になる。

売り場にいれば、医薬品以外の商品について聞かれることも多いため、扱う商品知識や陳列、販売なども任されることがほとんど。キャリアを積んで、店舗責任者として活躍する先輩たちも多い。

薬剤師としての専門性を磨きながら、店舗運営というマネジメントや商品の仕入れと販売、などの物販、接客などビジネススキルを磨けるのは、ドラッグストアならでは。将来独立を考えている人や、薬剤師以外のスキルも身につけたい人、地域に根ざした医療にかかわりたい人に適した職場といえる。

ドラッグストアの薬剤師になるには?

どんな品ぞろえ、地域で仕事をしたいのか考えよう

ドラッグストアといえども、全国展開をする企業から地域密着型企業、個人経営を行っているところまでさまざま。業務内容も、調剤のみの場合もあれば、調剤以外の医薬品販売のみ、店舗運営を含めて幅広く任せる企業もあるため、まずは近くのドラッグストアをいくつか観察したうえで、どんな規模の店で、どんな業務を担当したいのかを考えて、就活をした方がいいだろう。

チェーン展開をするドラッグストアでも、立地条件や地域によって、来店客の層が違い、処方する医薬品のジャンルは大きく変わる。また、医薬品以外の品ぞろえも、化粧品販売に力を入れているところもあれば、トレンドを意識した品を重点的にそろえたり、生活用品を充実させるなど、品ぞろえの方針には個性がある。どのような品ぞろえの店舗で働きたいかを考えてみると、店舗での働き方をイメージしやすくなるだろう。

医薬品メーカー

医薬品企業のトレンド・動向

グローバル規模での競争が激化している

医薬品業界はグローバル化が進んでいる。新薬の研究開発に力を入れるためには、企業規模の拡大と資金力が必要。2000年を過ぎたころから、国内医薬品メーカーの吸収・合併が相次ぎ、業績を拡大するために世界市場に積極的に進出。その後も、海外企業を合併・買収し、さらなる新薬候補の確保と、世界各地の研究開発拠点や販路の獲得を進めている。

新薬を開発するには20年近く、数百億円の研究開発費が必要だといわれるが、1990年前後に開発された大型医薬品の数々は、2010年前後に特許切れが相次ぐ。数十年にわたって主力製品として収益を支えてきた医薬品の特許が切れれば、他社が研究開発費をかけずに、同じ構造の薬を「後発医薬品」として製造販売できるようになる。特許を持っていた医薬品メーカーは、これまでの収益の柱を失うことになるため、業界ではこの現象を「2010年問題」と呼んでいる。後に続く新薬の研究開発を行いつつ、こうした他社の後発医薬品の製造販売にも力を入れているのが現状だ。

今後は、生物の構造成分を利用するバイオ医薬品、がんのための新薬開発が注目されており、グローバル規模での生き残りをかけて各社の競争は激化している。

研究職/開発職

新薬の種を生みだす研究職とその有効度を確かめる開発職

医薬品メーカーの研究職、開発職はどちらも新薬を生み出し、市場に流通させるための準備をする仕事だが、仕事内容は大きく異なる。研究職は、主に、新薬に使えそうな化合物を選定・合成・研究して新薬候補を生み出す。開発職は、医師とともに、その新薬候補の有効性などを実験・検証する。

研究職は修士課程以上、開発職は学士と募集要項に掲げている場合もあるが、企業によっては学士で研究職を採用するケースもある。ただし、採用人数はそれほど多くないため、狭き門といえそうだ。

MRとは

医療関係者との関係を築き、情報を提供する

医療関係者に対して、自社医薬品の適正な使用や普及をするために情報を提供する。品質や有効性、安全面のほか、リスクについても把握し、伝えることが必要。自社医薬品の長所を生かせる提案をすることで、患者さんの治療にも間接的に役に立てる仕事だ。また、臨床現場での治療経過や結果などの情報も医療者からヒアリングし、医薬品の改善や新薬開発につなげる役割も担っている。

情報提供をすることが仕事のため、営業職とは違って、病院や薬局との価格交渉はしない。MRは医薬品や関連する病気や治療についての情報収集とその伝達に徹し、卸売業者の営業担当者が価格交渉をするという分業体制になっている。

MRになるには?

資格、知識、コミュニケーション力が求められる

医薬品メーカーのほか、MR業務を専門に行うCSO(Contract Sales Organization)と呼ばれる企業に就職する方法もある。CSOは医薬品メーカーからMR業務だけを受託する会社で、医薬品メーカーにMRを派遣したり、業務の一部を受託代行する。

こうした医薬品企業やCSOのMRは、入社後の導入研修と実務経験を経て、厚生労働省認可の公益法人・医薬情報担当者教育センター(MR教育センター)のMR認定試験に合格しなければならない(試験については、下の項目を参照)。認定試験に合格しなくても仕事はできるが、認定証を持つMRにしか活動許可を出していない病院もあるため、合格しておいた方が仕事の幅やチャンスは広がるだろう。

資格だけではなく、専門知識やコミュニケーションスキルも必要だ。担当する病院のことはもちろん、扱う分野の病気や治療法、他社製品についての知識がなければ、医療者とコミュニケーションを図ることはできない。こうした知識や情報を一方的に伝えるのではなく、医療者側の考えや現状の治療方針、医薬品導入後はその治療結果までヒアリングする必要があるため、信頼関係を深めるためのコミュニケーション力が求められる。

また、MRといっても、扱う医薬品によって、必要となる知識分野ややりとりする科が異なる。専門分野ごとに担当が分かれている企業もあれば、病院ごとに担当が分かれている企業もある。専門分野を深めたいのか、特定の取引先と信頼関係を深めたいのか、どんな仕事のスタイルが自分に合っているかをイメージしてみよう。

MRの試験

試験は毎年12月に東京と大阪で行われ、2010年1月時点で延べ12万人以上が受験している。試験科目は「疾病と治療」「薬理学」「薬剤学」「医薬概論」「PMS」「添付文書」の6科目だが、薬学部生は、「疾病と治療」「薬理学」「薬剤学」の受験が免除されるため3科目受験でよい。合格率は、80%程度。認定証の有効期間は5年間のため、免許更新のために継続的に研修を受けていることが必要。転職するときも、この認定試験に合格していることを応募条件にあげる企業がほとんどだ。

病院

病院のトレンド・動向

薬剤師としての専門性を高める制度が登場

調剤薬局が少なかったころは、診察後に病院で薬をもらうのが一般的だった。今でもそのような病院は残っているが、大半は診察は病院、薬をもらうのは近隣の薬局、という医薬分業スタイルが定着しつつある。そのため、病院勤務の薬剤師は調剤業務に追われることが減り、入院患者への服薬指導が中心になっている。

入院患者を受け入れる病院は、比較的規模が大きく、複数の科を併設していることがほとんど。ただ薬を渡すのではなく、患者さんとの信頼関係を築きながら服薬指導をするため、個別の治療事情やより専門的な病気の知識が求められる。そこで、専門性の高い知識を持つ薬剤師を養成しようと、専門薬剤師・認定薬剤師制度を取り入れる病院も出てきた。「がん」「感染制御」「精神科」「妊婦・授乳婦」「HIV感染症」など、各分野の専門知識があることを証明するために、資格を取得して薬剤師としての専門性を高めることができるのは病院ならでは。救急医療や災害医療などでも薬剤師の存在が見直され始めている。

病院の薬剤師

入院患者への継続的な治療を間近で見守る

入院患者への服薬指導が業務の中心。ベッドサイドで、服薬後の様子をヒアリングする、治療計画を立てる、服用に変更がある場合は注意事項を伝える、副作用がないかチェックするなど、服薬後の患者さんの経過を継続的に見守ることができるのが、病院薬剤師ならでは。薬品管理、注射薬のセットや点眼薬などの製剤も業務範囲だ。医師や看護師と同様、薬剤師も、患者と信頼関係を築き、チームで治療にあたる姿勢、コミュニケーション力が求められる。

患者さんとの付き合いは、中長期に及ぶことも多いため、薬剤師としての専門性だけではなく、自分がかかわる患者さんの病状や治療について、より深く理解してかかわろうとする姿勢が問われる。ときには、患者さんやその家族の気持ちに寄り添い、話を聞いたり、相談に乗ったり、医師や看護師との間に立って調整をするなど、カウンセリング力やコーディネート力も必要だ。

病院の薬剤師になるには?

求人は少ないため、こまめな情報チェックを

薬剤師を定期採用している病院は少ない。退職する人がでれば募集をするケースが多いので、求人広告をこまめにチェックしよう。

小児科、外科など、どの科を持つ病院かによって、対応する薬の種類や必要な知識は異なってくる。どんなふうに、どんな病気を持つ患者さんと向き合っていきたいかを考えると、志望する病院のイメージがつかめるかもしれない。入院中の患者さんやその家族と接することは、病気がよくなる喜びばかりではない。病気の悪化や進行など、つらいことが起きうることを想定して、仕事のイメージをふくらませてみよう。

CRO/SMO

CRO/SMOのトレンド・動向

治験実施基準の厳格化とスピード化で、需要が高まっている業界

1997年に厚生労働省が医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令を出したことで、新薬の安全性や有効度を確かめる治験の基準が厳しくなった。それまでは、治験を医薬品会社が行っていたが、新薬として承認されるまでの手続きや書類作成などの業務が増えたため、治験業務のアウトソーシングがすすんでいる。この治験業務を引き受けるのが、CRO (Contract Research Organization:臨床開発受託機関)やSMO(Site Management Organization:治験施設支援機関)だ。

こうした治験業務のアウトソーシングの背景には、新薬の研究開発から承認されるまでの期間をできるだけ短くし、迅速に進めたいという狙いもある。世界では承認されている薬でも、日本では承認されていないことが多く、欧米より導入が数年遅れる「ドラッグラグ」が存在する。世界では効果が確認されているのなら治療に使いたい、という患者の願いをかなえるためにも、できるだけ早く、安全で効果のある新薬承認のために、需要が高まっている。

1980~90年代から始まった新しいビジネスのため、まだまだ企業の歴史は浅いが、国際共同治験の需要も高まっており、今後ますますアウトソーシング化は進む、といわれている。また、中国など、CRO/SMOがまだ整備されていない国もあることから、国内だけではなく、海外市場でのビジネス開始を視野に入れている企業も少なくない。

CRO、SMOの違い

医薬品メーカーか医療機関。どちらをサポートするかの立場が異なる

安全が確認された新薬を、厚生労働省の承認を得るために治験を実施することが、両者の目的だが、CRO(Contract Research Organization:臨床開発受託機関)は医薬品メーカーをサポートし、SMO(Site Management Organization:治験施設支援機関)は病院などの医療機関をサポートする。どちら側の立場にたって業務を行うか、という立場が違う。

CROの主な仕事は、医薬品メーカーのパートナーとして試験実施計画を立てて、医療機関や医療者と試験が迅速に行われるための調整や確認(モニタリング業務)、調査結果のまとめ(データマネジメント業務)、分析や解析を行うこと(統計解析業務)。
SMOの主な仕事は、医療機関で治験を行うための補助や代行業務、披験者のケアや経過観察、そのための資料作成業務など。これらの仕事をする人は治験コーディネーター(CHC:Container Handling Charge)と呼ばれる。新薬の種類によっては、医療機関に常駐するケースもある。

両者が協力しあうことにより、新薬承認のための正確かつ有効なデータが集まる。どちらが欠けても新薬は生まれない、車の両輪のような存在といえる。

CRO、SMOで支援業務を行うには?

市場を見渡す視野の広さ、今後はグローバルな視点も必要

どちらも、薬剤師や看護師資格を持つ社員が活躍しており、新卒採用にも積極的な企業が多い。今後も需要は高まっていくと予測されているため、CRO、SMOに参入する企業は今後も増えそうだ。

特定企業の新薬開発を請け負うのではなく、複数の医薬品メーカーから委託されるため、幅広い開発製品や方針などに触れ、市場全体を見渡せることをやりがいと感じている人も多いようだ。ただし、ひとつの治験実施には数年かかることも珍しくはない。どんな分野のどんな新薬開発にかかわりたいのか、医薬品企業と医療機関のどちらの立場で支援したいのかを考えて、仕事のイメージをふくらませていこう。

CROは医薬品会社の担当者や医療者、SMOは治験を行う医療者や被験者との円滑なコミュニケーションが欠かせない。治験の意図や目的をしっかりと共有したうえで、きめ細やかな情報共有ができる人間関係構築力が求められる。

また、ドラッグラグ(Drug lag:新薬承認の遅延)をなくすため、最近は国際共同治験なども増えているという。語学力はもちろん、世界の新薬事情やグローバルな視点は、今後ますます求められていくだろう。

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