株式会社 産業経済新聞社
サンギョウケイザイシンブンシャ
  • 正社員
業種
新聞
広告/出版
本社
東京、大阪

私たちはこんな事業をしています

【「秋採用」、「障がい者採用」エントリーを開始しました(締切:11月9日17時)】
産経新聞社は報道・言論機関として、一般紙(全国紙)である産経新聞をはじめ、サンケイスポーツ、夕刊フジなどの日刊新聞を発行しています。
【発行媒体】
<紙媒体>産経新聞、サンケイスポーツ、夕刊フジ、Fuji Sankei Business iなど
<デジタル媒体>産経ニュース、SANSPO.COM、zakzak、SankeiBizなど

当社の魅力はここ!!

魅力的な人材

「気概と覚悟を持って、真実と向き合う」考動人の集団です。

産経新聞社は、世論に阿(おもね)らず、権力に媚びず、タブーを恐れない気概を持つ新聞です。報道に携わることへの使命感はもとより、こうした気概を、編集記者から販売担当者、広告営業・事業スタッフ、制作・技術部門のエンジニア、経営管理部門のスタッフに至るまで広く共有しています。ウェブ・メディアの拡大やモバイル化の進展で、マス・メディアとしての新聞は、その真価を問われる時代に入っています。しかし、多くの情報が氾濫する中で、社会の「木鐸」として、世の中を変え得る力を持つ新聞の役割は、ますます重いものとなっています。私たちは、その役割を自覚し、勇気をもって真実と向き合うことのできる“考動人”を求めています。

戦略・ビジョン

「新聞の雄、ネットの雄」を目指し、チャレンジする新聞社です。

インターネットの飛躍的な発達で、情報は、過去のどの時代と比べても簡単に手に入るようになりました。それでも、社会のリアルな動きを知らせ、埋もれた事実や隠された真実を掘り起し、警鐘を乱打するという新聞の役割は変わりません。むしろ、情報が溢れる時代だからこそ、私たちは新聞への「信頼」と「期待」に応えたいと考えています。しかし、そのための手段は、紙の新聞だけとは限りません。産経新聞はインターネットサイト、モバイルサイトをはじめとした様々なメディアを駆使し、伝えるべき情報をダイナミックに発信しています。伝統は重んじつつも、固定観念にとらわれることなく、柔軟かつ斬新な発想をもってチャレンジし続けます。

社風・風土

変化を恐れず、自由闊達。でも、筋を通す「オンリーワン」の新聞

創刊84年を迎える産経新聞は、その長い歴史の中でしばしば四面楚歌の孤立を余儀なくされました。中国の文化大革命で真実を報じたがゆえに、北京支局は、31年間もの閉鎖の窮地に陥りました。北朝鮮による日本人拉致事件のスクープは、20年間にわたって他のマスコミから無視されました。領土、原発、歴史認識問題などをめぐって、今も孤高の戦いを続けています。その一方で、自由闊達な社風から、新聞最終面のテレビ欄の創設、日本初のフリーペーパーや夕刊フジの創刊、デジタル事業を行う子会社の設立など、時代の最先端をゆく新しい試みが生み出されました。ダブーを恐れぬ一貫した報道姿勢と、変革・創造の双方が、私たちのDNAなのです。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

○新聞販売店の経営コンサルティング(販売コンサルティング)○新聞制作に関するシステムや機械設備の設計・保守・管理(情報システム、生産管理エンジニア)○ニュース、スポーツの現場に赴いて「この一瞬」をカメラやビデオに収め、報道する(写真記者)

会社データ

事業内容 【新聞発行】
産経新聞・サンケイスポーツ・夕刊フジ・Fuji Sankei Business i・競馬エイトなど
【雑誌出版】
正論・metropolitana・月刊TVnavi・デジタルTVナビ・週刊Gallop・MOSTLY CLASSICなど
【デジタルコンテンツ(有料)配信】
産経NetView・産経Web-S・競馬エイトView
【デジタルコンテンツ(無料)配信】
産経ニュース・SANSPO.COM・zakzak・iza・サンスポ予想王TV・SankeiBiz
創刊 1933年(昭和8年)6月21日
設立 1955年(昭和30年)2月15日
資本金 31億7219万8500円
従業員数 1,925名(2017年3月末現在)
平均年齢 44歳11ヶ月
平均勤続年数 20年1ヶ月
売上高 755億円(2017年3月期実績)
代表取締役社長 飯塚 浩彦
事業所 【本社】
東京:東京都千代田区大手町
大阪:大阪市浪速区湊町

【国内総支局】
札幌支局・青森支局・秋田支局・盛岡支局・山形支局・東北総局・福島支局・水戸支局・前橋支局・宇都宮支局・千葉総局・さいたま総局・多摩支局・横浜総局・静岡支局・甲府支局・長野支局・新潟支局・福井支局・中部総局・津支局・和歌山支局・奈良支局・大津支局・京都総局・舞鶴支局・けいはんな支局・大阪総局・神戸総局・阪神支局・洲本支局・豊岡支局・姫路支局・鳥取支局・松江支局・岡山支局・広島総局・福山支局・高松支局・徳島支局・松山支局・高知支局・山口支局・九州総局・南九州支局・那覇支局

【海外支局】
ワシントン支局・ロサンゼルス支局・ニューヨーク支局・中国総局・上海支局・ソウル支局・台北支局・ニューデリー支局・シンガポール支局・ロンドン支局・モスクワ支局・中東支局・ベルリン支局
沿革 1933年 「日本工業新聞」(現・「産經新聞」)を創刊
1939年 (株)日本工業新聞社(旧 大阪本社)設立、「日本工業新聞」(現・「産経新聞」)を発刊
1955年 (株)産業経済新聞東京本社(旧東京本社)設立、旧大阪本社で「日刊サンケイ・スポーツ」(現・「サンケイスポーツ」)創刊
1958年 旧東京本社及び旧大阪本社両社発行の新聞の題号を「産経新聞」に統一
1963年 東京でも「サンケイスポーツ」発刊
1967年 (株)フジテレビジョン(現・(株)フジ・メディア・ホールディングス)、(株)ニッポン放送、(株)文化放送とともに「フジサンケイグループ」結成
1969年 「夕刊フジ」創刊
1971年 「競馬エイト」創刊
1988年 題字を「産經新聞」に変更。各工場でカラー化新聞発行開始
1993年 「週刊Gallop」創刊
1997年 「MOSTLY CLASSIC」創刊
2000年 東京サンケイビル完成に伴い、東京本社移転
2002年 東京本社管内の夕刊廃止。24時間編集の新朝刊となる
2003年 月刊テレビ情報誌「TVnavi」創刊
2005年 難波サンケイビル完成に伴い、大阪本社移転、(株)産経デジタル設立(現・連結子会社)
2006年 「SANKEI EXPRESS」創刊
2007年 (株)産経デジタルがマイクロソフト(株)と業務提携し、ニュースサイト「MSN産経ニュース」を開設
2009年 「産経新聞 九州・山口特別版」発行
2011年 「韓Fun」創刊
2014年 「MSN産経ニュース」を終了、新たに「産経ニュース」を開設

連絡先

【東京本社】
〒100-8077
東京都千代田区大手町1-7-2
03-3243-8553(採用直通)

【大阪本社】
〒556-8660
大阪府大阪市浪速区湊町2-1-57
06-6633-1221(大代表)

※採用に関する問い合わせは東京本社にご連絡ください。
掲載開始:2017/03/01

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