株式会社OCC
オーシーシー

株式会社OCC

海底光ケーブル、海洋観測他、各種情報通信ケーブルの開発・製造
  • OpenES
  • 正社員
業種
通信
非鉄金属/機械/コンピュータ・通信機器・OA機器/コンサルタント・専門コンサルタント
本社
神奈川、福岡

私たちはこんな事業をしています

情報通信社会に不可欠な海底や陸上の通信ケーブルなどを開発・製造・販売

●海底及び陸上の情報通信ケーブルの開発・製造・販売
 当社の主力事業となる海底ケーブルを初め、光ファイバケーブル等を使用した高品質の製品は世界で支持されています

●海洋開発用通信ケーブルやシステムの開発・製造・販売
 海底地形・地質調査、海底資源・エネルギー探査、海底地震観測等に使用するケーブルやシステムを作っています

当社の魅力はここ!!

仕事内容

モノづくりの技術を磨きながら社会貢献ができる

OCCには通信の技術を次世代にも継承し、通信インフラを守る技術者を育てる責任があります。入社1年目からでもプロとして責任あるプロジェクトに参加し、自ら進んで成長しようとする人に多くの社員が手を貸してくれます。工場では通信技術の根本を支える各種通信ケーブルづくりに携わる事ができ、高い技術力を磨く事が可能です。そしてそれは同時に通信インフラを整備していくという社会貢献にもつながっています。世界のインフラを支えるための大切な1本を自分の手で作り、人々が快適に過ごすための通信システムを構築していく喜びをぜひ我々と一緒に感じてください。

戦略・ビジョン

世界のインフラを支え、情報通信分野の拡大を図る

「光通信ネットワーク」の発展に欠かすことができない「海底光ケーブル」。OCCは1935年の創業以来、「海底光ケーブル」を始めとする通信ケーブル事業をとおして世界のインフラの構築に携わってきました。OCCの海底光ケーブルは高強度・高品質のケーブルとして、世界中に認められ地球上の7割を占める海洋に敷設されています。今後も技術開発力、生産力のより一層の充実を図り、より多様化したニーズに応えることのできる高品質・高信頼性の製品・ソリューションを、海底だけではなく地球規模で問題となっている環境問題や防災の分野にも積極的に参画し事業の拡大を図っていきます。

技術力・開発力

世界三大メーカの実績 高い技術力で通信の未来を築く

OCCは日本唯一の海底通信ケーブルメーカーであり、世界においても三大メーカーの中の一社として高い実績を誇り、次世代の通信社会を築き上げる使命を担っています。映像通信などの大容量の情報通信が急速な勢いで進むにつれて、私たちの製造技術へのニーズは高まり、製品の質を守るだけではなく、高めていく責任があります。我々が持つ海底光ケーブルを始めとする各種通信ケーブルの製造技術を活かし、次世代への続く情報インフラを整備し、通信の未来を築き上げています。OCCは人々の生活や地球を守るため、日々技術の向上を図り、研究開発に取り組んでいます。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

●研究開発
新製品の設計・開発、製品の改良、研究を行います
 
●生産技術
製品の製造に関わる技術研究、設備の維持、管理を行います

●品質保証
品質の維持、向上に関わる管理や指導・検査を行います

●技術営業
お客様それぞれのご要望をお聞きし、技術系スタッフや製造現場の
オペレーターとも連携し、お客様に喜んでいただける製品を提案します

会社データ

事業内容 光海底ケーブル及び関連製品、通信用陸上ケーブル、観測・探査用ケーブル、CATV用ケーブル、光ファイバケーブル、非電線商品、その他関連製品の開発・製造・販売

【海洋関連事業】
・通信用光海底ケーブル

【陸上関連事業】
・光通信ケーブル
・メタル通信ケーブル
  用途:ADSL用回線、移動体通信、鉄道制御、映像配信、地震観測、プロセス管理 など

【ケーブルシステム事業】
・海洋観測・探査用ケーブル及びシステム
・DTS(光ファイバ温度分布監視装置)
創業 1935年(昭和10年)6月
設立 1948年(昭和23年)6月
資本金 22億5千万円
従業員数 269名 (2017年1月1日現在)
売上高 200億8千万円(2016年3月期)
代表者 代表取締役社長 都丸 悦孝
事業所 本社/神奈川県横浜市 【神奈川・横浜エリア】
工場/福岡県北九州市 【福岡・北九州エリア】
  栃木県河内郡上三川町 【栃木・県南エリア】
営業拠点/大阪府大阪市 【大阪・大阪市エリア】
      福岡県福岡市 【福岡・福岡エリア】
主な取引先 日本電気株式会社
住友電気工業株式会社
東日本電信電話株式会社
西日本電信電話株式会社
株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ
KDDI株式会社
独立行政法人海洋研究開発機構
東日本旅客鉄道株式会社
西日本旅客鉄道株式会社
小田急電鉄株式会社
東京電力株式会社
関西電力株式会社
九州電力株式会社
三菱重工業株式会社
株主(出資比率) 日本電気株式会社(約75%)、住友電気工業株式会社(約25%)
沿革 1935年   国家的要請に応じ「日本海底電線株式会社」設立
        通信用海底ケーブル初の国産化を実現

1949年      陸上用絶縁電線の製造開始

1960年   「大洋海底電線株式会社」設立
        太平洋横断ケーブル開発に寄与

1964年   両社が合併し「日本大洋海底電線株式会社」発足
       第1太平洋横断(同軸)海底ケーブル製造完了・開通(TPC-1)

1989年   第3太平洋横断(光)海底ケーブル製造完了・開通(TPC-3)

1995年   福岡県北九州市に工場新設

1999年   「株式会社OCC」に商号変更

2004年   産業再生機構による支援を受け事業を再生

2008年   日本電気株式会社と住友電気工業株式会社傘下の企業となる
品質・環境マネジメントシステム 国際品質マネジメントシステム規格「ISO 9001」取得(1994-1996年)
国際環境マネジメントシステム規格「ISO 14001」取得(2000年)
海底ケーブル、海洋開発ケーブル、陸上ケーブルなどの各種通信ケーブルは、過酷な環境下での長期にわたる信頼性が求められており、製品の設計開発、製造、出荷まで、「ISO9001」に従った品質マネージメントシステムを確立しています。
また、「ISO14001」に基づく環境マネジメントシステムを構築し、環境保全や省エネルギーに積極的に取り組んでいます。
世界トップクラスの品質 世界中で共有される膨大な情報、その99%は光海底ケーブルが担っており、パソコンやスマートフォンで動画を見たり、海外で行われる様々なスポーツを見たり、そんな日常は、実は世界中に張り巡らされた光海底ケーブル網が支えています。そんな重要な役割を担う海底ケーブルは、25年もの設計寿命が要求されますが、当社の海底光ケーブルは、他社と異なる独自の設計・構造を持ち、高性能、高品質で、高い信頼性を持つ製品として、世界でも高い評価を得ています。
★プロジェクト紹介★ 日米を結ぶ太平洋横断大型光海底ケーブル「FASTER」 ★☆PICK UP☆★ 日米を結ぶ大容量光海底ケーブル敷設プロジェクト「FASTER(ファスター)」

当社が海底ケーブルの製造をとおして参加している「FASTER」は、アメリカの西海岸と日本の千倉(千葉県)、志摩(三重県)の2か所を結ぶ、総延長約9,000kmの海底ケーブル敷設プロジェクトであり、ケーブルは初期設計容量として毎秒60テラビット(60Tbps)までの伝送が可能です。千倉においては2013年6月より稼働している日本と東南アジアを結ぶ「SJC」ケーブルなど、アジア近隣諸国を結ぶ他の海底ケーブルとも接続することにより、今後も増加が予想されるアジア~アメリカ間などの通信需要に対応し、日本の通信ハブとしての地位向上にも貢献することが期待されています。
★プロジェクト紹介★ 海底地震・津波観測システム(S-net:三陸沖)プロジェクト ★☆PICK UP☆★ 日本海溝海底地震津波観測網(S-net)整備事業

「日本海溝海底地震津波観測網」(S-net)とは、北海道沖から房総沖までの海底で、その海域で発生する地震や津波をリアルタイムで観測する大規模な新しい観測網であり、現在も順次整備が進められています。2011年にスタートしたこのプロジェクトは、観測点150ヶ所を新設して総延長約5,700kmの海底ケーブルで結び、観測データを陸上までリアルタイムで伝送、関係機関に即時流通させて監視や地震調査研究、地震等の発生時には住民の避難に活用しようとする、世界初の海底観測網の整備事業です。 当社はこのプロジェクトにも海底ケーブルの製造をとおして参加しています。
★プロジェクト紹介★ 海底下のメタンハイドレートを調査するモニタリングシステム ★☆PICK UP☆★ 海底下のメタンハイドレートを調査するモニタリングシステム

メタンハイドレートは、燃える氷ともいわれ、日本近海の海底下に比較的多く存在することから、次世代の資源として注目されていますが、水深500m以深の海底下に存在するため、その海底下の構造の探査や長期モニタリングを行うことは、困難を極めます。
当社は、在来型の石油天然ガスやメタンハイドレートの探査・開発支援を目的に、2005年に反射法地震探査システム(RSCS)、2010年に海底下構造の長期モニタリングを目的とした海底下構造モニタリングシステム(DSS)を開発しました。
メタンハイドレートの生産技術の確立は、2001年7月に経済産業省によって策定された「我が国におけるメタンハイドレート開発計画」に基づき、メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム(MH21)、独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が中心となって進められておりますが、産出試験では、当該海域におけるメタンハイドレートの分解状況のモニタリング作業の一環として、当社のモニタリングシステムが採用されました。
すでにメタンハイドレートの調査は事前の掘削作業やガス生産実験、廃坑作業が2013年までに終わり、今後は将来の商業生産に向けた技術基盤の整備がなされていくこととなります。
★プロジェクト紹介★ 地震・津波観測監視システム(DONET:紀伊半島沖)プロジェクト ★☆PICK UP☆★ 熊野灘沖東南海震源域における地震・津波観測監視システム(DONET1)整備事業

南海トラフの地震、津波を常時観測監視するための「熊野灘沖東南海震源域における地震・津波観測監視システム」(DONET1)は、紀伊半島沖に全長450キロメートルの地震計などの観測機器を取り付けた光通信ケーブル網を敷設するプロジェクトで、2011年8月に20点の観測点全てが基幹ケーブルにつながれ、システムが完成しました。各観測点には強震計、広帯域地震計、水晶水圧計、微差圧計、ハイドロフォンならびに精密温度計が設置され、これにより地殻変動のようなゆっくりした動きから大きな地振動まであらゆるタイプの海底の動きを確実に捉えられるようになりました。
当社では2009年より2010年にかけ、この「DONET1」向けに海底光ケーブルを製造しましたが、同システムによって収集したデータは緊急地震速報などにも利用され、防災、減災に役立つものと期待されています。
★プロジェクト紹介★ OCC初期大プロジェクト 第3太平洋横断海底ケーブル(長距離光通信の幕開け) ★☆PICK UP☆★ 第3太平洋横断海底ケーブルの登場、太平洋初の光海底ケーブル

時代が昭和から平成に変わった1989年、当社は日本、ハワイ、グアムを結ぶ光海底通信路(第3太平洋横断海底ケーブル)プロジェクトに参加していました。従来の同軸(メタル)方式から、光ファイバによる通信のスタートは、当社の歴史のみならず通信分野の世紀を画する大プロジェクトでした。
このケーブルは、ハワイから第4ハワイケーブルを通じてアメリカ本土と結ばれており、容量は、電話にして3780回線、多重化によって実際はこの数倍に活用が可能で、当時としてはデジタル通信時代の大動脈の開通を祝い、記念の切手も発行されました。
最大水深8000メートル、800気圧にも達する高水圧などの厳しい条件に耐え、25年もの長寿命を約束する品質、このケーブルには、長年蓄積された海底ケーブルの製造技術とノウハウが注ぎ込まれています。
★プロジェクト紹介★ IEEEマイルストーン認定 第1太平洋横断海底ケーブル ★☆PICK UP☆★ 第1太平洋横断海底ケーブルと国産ケーブル製造のため、大洋海底電線株式会社設立

1960年代初めの国際通信の主役は短波無線でした。しかしながら、通信品質が不安定さや、利用できる周波数に限りがあるため、国際通信の需要が増えるにつれて帯域がひっ迫したりといった問題を抱えており、太平洋横断海底ケーブル第1号となるTPC-1が建設され、1964年に開通しました。TPC-1は電話128回線の容量を持ち、日本からグアムとハワイを経由してアメリカ西海岸までを結んでいましたが、当初はアメリカ製のケーブルを使用する予定だったものを、この機会に技術導入を図りたいという日本側の熱意と努力が実り、国産ケーブル製造のための、大洋海底電線株式会社(当社の前身の内の1社)が設立され、国産のケーブルが使用されました。
この第1太平洋横断海底ケーブル「TPC-1」は、最新の光海底ケーブル「FASTER」の回線容量に比べると実に560万分の1という規模ながら、その後の技術革新の礎となったケーブルであり、当社にとっても、国際間をつなぐ海底ケーブルの製造という大洋海底電線株式会社(当社の前身の一つ)設立のきっかけとなった記念すべきプロジェクトとなりました。
★プロジェクト紹介★ デジタルデバイド解消パイロットプロジェクト ★☆PICK UP☆★ ブータン王国に「M-PAC」ケーブルを納入

情報通信技術が著しく発展してきている中で、情報通信技術(ICT:Information Communication Technology)を活用できる人と活用できない人が存在し、デジタル・デバイド(情報格差ともいわれる)による待遇や貧富、機会の格差が生じています。このデジタル・デバイドの解消に少しでも貢献するため、途上国の人々と連携し実施するためのパイロット・プロジェクトを企画し、実施している公益財団法人KDDI財団が、そのプロジェクトの一つとして2013年にブータン王国のShengana村に構築した光ファイバー網に当社の「M-PAC」ケーブルが採用されました。
電柱などのインフラが十分では無い環境で、細径、軽量で耐環境特性にすぐれたM-PACケーブルは、現地の環境に合った形で、現地の方と当社を含めた関係者の手により大切に敷設され、これにより、村内の役所、病院、小学校で高速インターネットの使用が可能となりました。

連絡先

〒220-6215 
神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-5  クイーンズタワーC 15階

 株式会社OCC  総務部 採用担当

■TEL: 045-330-6600
■FAX: 045-330-6606
■E-mail: saiyo@ml.occjp.com

■□当社ホームページも是非ご覧ください□■
http://www.occjp.com/
掲載開始:2017/03/01

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