日本エンタープライズ株式会社
ニホンエンタープライズ

日本エンタープライズ株式会社

東証一部上場/モバイルアプリ・WEB・システム開発/広告
※現在、「プレエントリー」または「説明会・イベント」の申し込みは受け付けていません。
  • 株式公開
  • OpenES
  • 正社員
業種
インターネット関連
通信/広告/ソフトウェア/各種ビジネスサービス
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

モバイル市場が急成長する中、時代の大きな波に乗り、コンテンツプロバイダとして事業を拡大。2014年東証一部指定。ヘルスケア・フリマアプリ等コンシューマ向けコンテンツサービス事業を行う一方、アプリ開発、サーバ構築・運用の強みを活かし、法人向けソリューションサービスへと事業領域を広げてきました。ロボット、HEMS、スマート農業ほか新規事業にも積極的に取組んでいます。未来を担う業界で私たちは次代を創っています。

当社の魅力はここ!!

企業理念

変化に対応し、チャレンジする会社

日本エンタープライズは、上場企業ながらも常に発展途上にあり、「規模が小さく、裁量が大きい!」ことが当社の魅力の1つです。 ITバブルの崩壊やリーマンショックなど厳しい経済環境状況下にあっても、次に訪れる変化を予測し、常にチャレンジし続けてきました。 その結果、「変化への高い対応力とアグレッシブな事業展開」により創業から黒字経営を継続しています。 これらの経営理念に共感いただいた方には、ぜひ当社で大いに才能を発揮いただきたいと思っています。 まずは、会社説明会に参加してみませんか? 都合がつかない方は、個別にお話させていただきますので、ぜひご連絡ください。あなたとの出会いを楽しみにしています。

魅力的な人材

社長主催の『植田塾』開催。起業を積極支援!

創業者で代表取締役の植田が主催する『植田塾』は、「人を育て、組織を育てる」プロジェクトです。渋谷本社で開催される塾は、起業家としての信念や哲学を社員と共有する場となっており、起業支援にも繋がっています。グループ会社の社長には『植田塾』卒業生もいます。植田が創業した当時は、全て植田ひとり。ありえないような経験も重ねる中で、自らを律するために毎朝読んだ「綱領」は、今、当社の企業理念として根づいています。

社風・風土

ダイナミックな人事制度により早期に高ポスト・高収入を獲得可!

当社には、一人ひとりが任された役割に裁量をもって挑める環境があり、その成果をフェアに評価する風土としくみがあります。入社1年目から果敢なチャレンジを続け、持ち場を任せられる、信頼できる仲間へと成長しており、2年目において社長賞を受賞した営業マンは、先輩社員と共働して新規販路開拓に力を尽くし、大きな成長を結果で示しました。社員一人ひとりの成長が、当社の未来を創ります。ベンチャー企業ならではの急成長を遂げる先輩の姿を、「先輩インタビュー」(下記)を通してご紹介します。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

1. アプリ開発・システム設計などのエンジニア
2. モバイルソリューション・システム設計などの法人向け提案営業 

会社データ

事業内容 ■コンテンツサービス事業
スマートフォンを中心としたマルチデバイス向けコンテンツの企画・開発・運営

■ソリューション事業
企業のモバイル活用や業務効率化を支援するアプリ/システムの企画・開発・運用ならびに広告サービス
設立 1989年5月30日
資本金 11億円(2016年5月末)
従業員数 236名(連結)(2016年5月末)
売上高 連結55億3049万円(連結)(2016年5月期)
代表者 植田 勝典
事業所 <本     社>〒150-0002 東京都渋谷区渋谷1-17-8 松岡渋谷ビル
<名古屋オフィス>〒450-0003 愛知県名古屋市中村区名駅南1-21-19 Daiwa名駅ビル

【東京・都心エリア】【愛知・名古屋エリア】
沿革 1985年
5月 パーソナルコンピューターのハードウェアの販売並びにソフトウェアの開発・販売を目的として、愛知県豊田市に「日本エンタープライズ株式会社」を設立(資本金18,000千円)

1997年
7月 営業を開始
9月 本社を千葉県千葉市若葉区に移転
11月 携帯電話・PHS等の移動体機器等の販売開始
11月 音声コンテンツ サービス開始

2000年
3月 本社を東京都渋谷区に移転
4月 ゲームサイト サービス開始
6月 ソリューション開発

2001年
2月 大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場(現JASDAQ市場)に株式を上場(2007年9月上場廃止)
2月「株式会社モバイルコミュニケーションズ」を設立

2002年
6月 中国北京市に現地法人「北京エンタープライズモバイルテクノロジー有限公司」を設立

2003年
2月 「株式会社ダイブ」を設立
8月 コマースサイト サービス開始

2004年
1月 着うたサイト サービス開始
5月 「北京エンタープライズモバイルテクノロジー有限公司」を売却
12月 デコメールサイト サービス開始

2005年
4月 中国北京市に現地法人「因特瑞思(北京)信息科技有限公司」を設立
11月 着うたフルサイト サービス開始
12月 ISMS適合性評価制度認証取得

2006年
4月 中国北京市に現地法人「瑞思放送(北京)数字科技有限公司」を設立
7月 「株式会社ダイブ」が、「株式会社モバイルコミュニケーションズ」を吸収合併
9月 UIカスタマイズサイト サービス開始

2007年
1月 ISO/IEC 27001及びJIS Q 27001認証取得
3月 一般サイト サービス開始
6月 中国北京市に現地法人「瑞思豊通(北京)信息科技有限公司(現 瑞 思創智北京)信息科技有限公司)」を設立
7月 東京証券取引所市場第二部に株式を上場
8月 音楽レーベル「@LOUNGE RECORDS」設立、CD販売開始

2008年
7月 レーベルビジネス部の分社化により、「アットザラウンジ株式会社」を設立
10月 インド向け コンテンツ提供開始
11月 ウィジェットサイト サービス開始
11月 FLASHメールサイト サービス開始

2009年
4月 マチキャラサイト サービス開始
11月 インド・ムンバイに現地法人「NE Mobile Services (India) Pvt.  Ltd.」を設立
12月 iPhone向けアプリ サービス開始

2010年
3月 占いサイト サービス開始
8月 Android向けアプリ サービス開始
9月 ソーシャルアプリ サービス開始

2011年
3月 電子書籍サイト サービス開始
10月 「株式会社フォー・クオリア」を子会社化
12月 「交通情報サービス株式会社」を子会社化

2012年
11月 リバースオークション サービス開始

12月 中国上海市で、携帯電話等の販売及び代理店業務開始
2013年
3月 「株式会社and One」を子会社化

2014年
2月 東京証券取引所市場第一部指定
4月 「株式会社HighLab」を設立  
8月 AplosOne ソフトフォン サービス開始
11月 企業向けメッセンジャーアプリ『BizTalk』 サービス開始
11月   「株式会社会津ラボ」を子会社化

2015年
6月 クラウド型統合運用監視『プレミアクラウド』サービス開始
6月 「山口再エネ・ファクトリー株式会社」を設立
7月 「株式会社プロモート」を子会社化
10月 「NE銀潤株式会社」を設立

2016年
6月 「いなせり株式会社」を設立
主要取引先 (五十音順) 株式会社エクシング、NTPシステム株式会社、株式会社NTTドコモ、大塚化学株式会社、関西電力株式会社、KDDI株式会社、コネクシオ株式会社、株式会社サンリオ、株式会社サンリオウェーブ、全日本空輸株式会社、ソフトバンク株式会社、ダイハツ工業株式会社、千葉トヨペット株式会社、株式会社TBSテレビ、株式会社テレビ東京コミュニケーションズ、株式会社D2C、株式会社電通、株式会社電通テック、トヨタ自動車株式会社、トヨタ輸送株式会社、名古屋トヨペット株式会社、株式会社ぱどラボ、パナソニックシステムネットワークス株式会社、ぴあデジタルコミュニケーションズ株式会社、株式会社フェイス・ワンダワークス、株式会社ベストプロジェクト、株式会社mediba、森永製菓株式会社 ほか
所属団体 一般社団法人 デジタルメディア協会
一般社団法人 インターネットコンテンツ審査監視機構(I-ROI)
一般社団法人 モバイル・コンテンツ・フォーラム

連絡先

〒150-00021 東京都渋谷区渋谷1-17-8 松岡渋谷ビル 
TEL 03-5774-5730
担当/山田

LINE  @efz7113i
登録ください。https://line.me/R/ti/p/%40efz7113i

E-Mail recruit@nihon-e.co.jp
URL http://www.nihon-e.co.jp/index.html
掲載開始:2017/03/09

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