ランドスケイプ

株式会社ランドスケイプ

［業種］各種ビジネスサービス


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マーケティング・販売戦略の、「次の一手」が見つからない。
顧客囲い込みや、新規営業が上手くいかず、非効率な動きが目立っている。
クライアントが抱える問題を、データベース(＝DB)の活用によって解決し、売上アップへ。それが当社の事業です。
売上アップのためのコンサルティング、クライアントと当社のDBを結びつけ、ニーズに合わせた具体策を提案するのが事業の柱になります。

■システムエンジニア
当社のDBを管理すると同時に、マーケティングの基盤となる重要なシステムの開発を行う仕事です。企画・構築・運用と、幅広い業務を経験できます。

■企画営業
クライアントの売上アップを支援する仕事です。
データベースを中心とした各種サービスをニーズに合わせて提案します。

会社データ

事業内容	■クライアントの【売れる仕組み作り】をデータベースマーケティングでサポート！－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ランドスケイプは、「メーカー」「IT」「アパレル」「金融・証券」「不動産」など、様々な分野の成長を続ける企業を対象に、効率良く営業活動を行うための【売れる仕組み】を作る支援をしています。日本最大級のデータベース（＝DB）＜法人情報750万件・消費者情報9500万件＞を自社構築してきた【ノウハウ】をベースに、他社にはない事業を展開しています。　--------------------------------- 　　ランドスケイプの事業をご紹介！　--------------------------------- ■データベースソリューション事業■ 効率的な営業活動を行うために必要なことって、どんなことでしょうか？それは、売りたい商品が「どんな人・企業に売れる可能性が高いか」、すなわち「マーケットを知る」こと。それがなければ、無駄な動きは多くなってしまいますよね。クライアントの持っている顧客ＤＢと、ランドスケイプが構築しているＤＢを照らし合わせることで、企業の規模／業種／資本関係などを可視化することが出来ます。これにより、「自社がどんなターゲットに強いのか」を明確にし、One-To-OneマーケティングやCRMの戦略立案、さらには、新たな得意先のターゲッティングも出来るようになります。 ■テレマーケティング事業■ 大半の企業には〔営業〕があります。しかし、営業の一番のミッションは、「受注」し、「売上」を上げること。ですが、「受注」の前には数々の「訪問・商談」があり、それにはまず「コミュニケーション」を構築するというところからスタートします。ランドスケイプでは、自社で開発したCRMシステム「DISH」を利用することで、効率的なマーケティング活動を実現出来ます。クライアントごとのニーズに沿った形で、このサービスを提供しています。 ■ダイレクトマーケティング事業■ コミュニケーションを構築するには「テレマーケティング」だけの手段とは限りません。ランドスケイプのダイレクトマーケティングサポートは、クライアントが最適なタイミングで最適なターゲットに最適なコンテンツで情報を伝えることが出来るようにサポートしています。また、ランドスケイプでは、自社にデザイン部門を設け、ダイレクトメール・ＦＡＸＤＭなどを制作することで、クライアントの要望に柔軟に対応出来る体制を持っています。 □【DBマーケティング】をより詳しく知りたい！という方は・・・□ CEOがお話するTOPセミナーへ！！是非話を聞きに来てください。

プロフィール	1990年　大阪で設立。 2009年9月10日で20期を迎えました。－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ ■企業理念「固有名詞の一元化により、社会に効率と安全とプライバシーを提供する」 20年間の蓄積により、日本最大級のデータベース（＝ＤＢ）を構築してきました。このノウハウを活かし、【ＤＢマーケティング】のリーディングカンパニーとして、様々な企業の課題をソリューションしていきます。－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ ■社名「landscape」の由来 landscape＝風景・景観ビジネスのフィールドは、クライアントが主役の舞台。それをサポートするのが、私たちランドスケイプの役目。でも、私たちの目指す役割は、クライアントの下にいる土台でも、脇役でもない。いつも観客から見られている、そして、クライアントにも観客にも常に正面から向き合っている「背景」でありたい。「landscape」という社名には、そんな想いが込められています。

代表者	代表取締役(CEO)　福富七海

資本金	4億6633万5500円

売上高	平成19年8月 34億5600万円平成18年8月 33億4900万円平成17年8月 27億3000万円

設立	1990年9月10日

事業所	本社：東京都新宿区西新宿3-20-2　東京オペラシティ15F

従業員数	90名

平均年齢	28.9歳

加盟団体	(社)日本ダイレクトメール協会 (社)日本テレマーケティング協会 (社)日本通信販売協会(JADMA) 米国ダイレクトマーケティング協会(DMA) 東京都情報サービス産業健康保険組合(TJK)

許認可	一般労働者派遣事業　(厚生労働大臣　般-13-08-0292) 一般第二種電気通信事業　(総務大臣　関電通第7077号) 有料職業紹介事業　(厚生労働大臣　13-08-ユ-0246)

主要取引先	エプソン販売、オムロン、住友重機械工業、富士電機ホールディングス、ミスミ、インフォファーム、サイボウズ、セールスフォース・ドットコム、ピー・シー・エー、マカフィー、京都きもの友禅、ユナイテッドアローズ、ディーエイチシー、春光社、建設技術研究所、三井不動産販売、あいけあ、ジーエフ、トランスコスモス、ネクスウェイ、三菱電機インフォメーションテクノロジー、日野自動車、理想科学工業、KDDI、日本コムシス、ゼンリン、ニフティ、アース製薬、だいこう証券ビジネス、野村ホールディングス、ホテルオークラ、センチュリー21ジャパン、日中経済貿易センター　ほか