 |
ダイメイ |
 |
[業種]通信 (関連業種)設備関連/インターネット関連/建設/電気
現在、「エントリー」または「説明会・イベント」の申し込みは受け付けていません。 |
|
|
 |
 |
モバイル、ブロードバンドを中心とした総合ITエンジニアリングカンパニー!高い技術力でネットワークインフラを構築し、ユビキタス社会の創造に貢献しています。
■通信設備部門
◆移動通信関連事業
◆情報通信基幹インフラ事業
■IT関連部門 |
 |
●エンジニア職
(1)通信設備エンジニア(設計・施工管理) ※モバイル、ブロードバンド分野
(2)ITエンジニア ※IT(インターネット)分野
●営業、スタッフ
(1)法人営業、ソリューション営業
(2)企画、経理、総務、人事など |
|
ITソリューション事業本部ITエンジニアリング部 宮下侑
|
関西支店エンジニアリング統括部NCNエンジニアリング部 大田瞬
|
NTT事業本部通信線路エンジニアリング部 本井傳伸栄
|
|
NCN通信事業本部NCNエンジニアリング部(au様工事) 久保田健悟
|
|
|
 |
| 会社データ |
 |
| 事業内容 |
■通信設備部門
◆移動通信関連事業
W-CDMA方式、CDMA2000方式などの第3世代の移動通信
(携帯電話)に加え、第3.9世代やブロードバンド対応のWiMAX
方式など、新たなモバイルネットワークの環境作りを行っています。
大明は移動通信について高い技術力を誇っています。
◆情報通信インフラ事業
光ファイバー、無線設備、交換機、伝送設備などの情報通信ネット
ワークの構築を行ないます。
■IT関連部門
ブロードバンド時代に即応したIPネットワーク構築事業。システム
環境の提案から設計、構築、運用、保守までお客様のニーズに
合ったソリューションサービスを展開しています。またソフトウェア
の開発も行っています。 |
| |
| 設立 |
昭和19年12月 |
| |
| 代表者 |
代表取締役社長 八木橋 五郎 |
| |
| 資本金 |
56億1,091万円 |
| |
| 従業員数 |
1,869名(平成21年3月) |
| |
| 売上高 |
1,106億8,200万円(平成21年3月期) |
| |
| 連結売上高 |
1,203億7,900万円(平成21年3月期) |
| |
| 連結売上構成 |
NTTネットワークエンジニアリング 30.7%
モバイルネットワークソリューション 50.8%
ITソリューション 9.1%
総合設備エンジニアリング 9.4%
(平成21年3月期) |
| |
| 連結経常利益 |
70億1,800万円(平成21年3月期) |
| |
| 事業所 |
本 社/東京(品川区西五反田)
西日本本部/大阪
支 店/北海道支店(札幌市)、東北支店(仙台市)、栃木支店(小山市)、
茨城支店(水戸市)、群馬支店(高崎市)、埼玉支店(さいたま市)、
千葉支店、横浜支店、信越支店(長野市)、新潟支店、東海支店(名古屋市)、
沼津支店、北陸支店(金沢市)、関西支店(大阪市)、京都支店(長岡京市)、
奈良支店、神戸支店(明石市)、中国支店(広島市)、四国支店(高松市)、
九州支店(福岡市)、沖縄支店(那覇市) |
| |
| 沿革 |
昭和21年 大明電話工業株式会社(旧社名)として創業
昭和49年 東京証券取引所市場第一部に上場
昭和59年 大明電設工業株式会社を吸収合併
平成 7年 鈴電株式会社を吸収合併
大明電話工業株式会社から大明株式会社に社名変更
本社を品川区西五反田に移転
平成10年 ISO9001認証取得(全社 全部門)
平成11年 ISO14001認証取得(千葉支店)
平成13年 OHSAS18001認証取得
平成14年 ISO14001認証取得(関西支店)
平成17年 ISMS認証取得(ITソリューション事業本部・経営管理本部)
平成18年 統合マネジメントシステム認証取得(全社 全部門)
平成21年 大明市川研修センタ第一期工事完成 |
| |
| グループ会社 |
大明ネクスト株式会社、 大明テクノ株式会社、 國興システムズ株式会社、 東邦建株式会社、 明成通信株式会社、 株式会社日進通工、 大明エンジニアリング株式会社、 大明ネットワーク株式会社、 大明通産株式会社、 新光電機株式会社、 大明ビジネスメイト株式会社、 株式会社 IPテクノサービス |
| |
| 主要取引先 |
NTTグループ各社、 KDDI、 モトローラ、 ソフトバンクテレコム、 ソフトバンクモバイル、 ソフトバンクBB、 イー・アクセス、 イー・モバイル、 ウィルコム、 衆参議院、 財務省、 国交省、 防衛省、 地方自治体、 高速道路株式会社各社、 学校法人、 その他民間企業など多数 |
| |
| 平均年齢 |
41.8歳(男42.2歳、女33.1歳) |
| |
| 平均勤続年数 |
14.7年(男14.9年、女11.1年) |
| |
| 教育制度 |
大明では、教育制度が充実しています。
必要な資格取得に対してのバックアップはもとより、自身で必要と思われる研修にも積極的に参加できる体制が整っています。それは、社員の成長が会社の発展につながることを大明は知っているからに他なりません。
また、平成21年5月には千葉県市川市に「大明市川研修センタ」の第一期工事が完成し、6月より社内研修や技術競技会などで使用されています。なお、全面オープンは平成22年春を予定しています。
具体的な教育制度には、下記のようなものがあります。
■新入社員教育(社員育成):基礎研修(半年間)とOJTによる実践研修
■モバイル系:第1級陸上特殊無線技術士講習/無線通信技術者訓練科 ほか
■ブロードバンド系:光アクセスシステム設計科/IP系基礎技術研修科/デジタル伝送建設科 ほか
■インターネット系:ベンダー資格取得研修(CCNA、CCDAなど)/VoIP研修(IPTPC資格取得) ほか |
|
 |
| 連絡先 |
 |
大明株式会社
人材開発本部 人事部 採用担当 志茂 晋/真田愛子
●住 所 〒141-8543 東京都品川区西五反田2-11-20
●電 話 03-5326-9587(受付時間:平日10時~18時)
●E-mail jinji@daimei.co.jp
●URL http://www.daimei.co.jp/
|
|